2016年2月にガートナー ジャパンが国内の企業に向けて実施した本調査は、ユーザー企業、ベンダー企業双方を含むITリーダー (ITインフラに導入する製品／サービスの選定や企画に関して決済／関与する人) 515人を対象にしたもの。対象企業の業種は全般にわたり、従業員数規模は500人以上から1万人以上までの企業が含まれている。

人工知能が仕事に与える影響は

　本調査では、10年以内に人工知能が仕事にどう影響するかを確認した。その結果、人工知能が「仕事を奪う」「サポートする」を合計して、54.6％が10年以内に人工知能による仕事への何らかの影響があると考えていることがわかった（図1）。


　この結果について、ガートナー ジャパンのリサーチ部門バイス プレジデント兼最上級アナリストの亦賀 忠明氏は次のように述べている。

「人工知能に対する関心は高く、多くの人が人工知能による将来への影響を自分たちの問題として捉え始めていることが、今回の調査結果からも明らかになりました」（亦賀氏）

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