オンプレミスのメール基盤からGoogle Apps for Educationへ

　「Google Apps for Educationの採用を発表したとたん、さまざまなところから“慶應はGoogleに魂を売ったのか”などと囁かれた」と中村教授は講演の冒頭、苦笑しながら導入にまつわるエピソードを紹介している。

　Google Apps for EducationはGoogleが教育機関向けに提供するホスティング型のコミュニケーション&コラボレーション基盤だ。メール、カレンダー、チャットなどのサービスが含まれており、全世界で約4,000万人が利用する。その大規模ユーザーとして慶応義塾大学の名前もリストアップされることになったのだ。

　慶応義塾大学は、東京大学とともに日本のインターネットを黎明期から支えてきた代表的な組織だ。インターネットに接続を開始したのは1990年のことで、それ以来、学生やスタッフにもメールアカウントを提供している。2004年からは幼稚舎や中高、卒業生などを含む全塾レベルでインターネット接続提供を開始している。

　自前でネットワークを構築する技術を持ちながら、なぜ慶應義塾大学はGoogleと手を組んだのか。中村教授はその最大の理由としてコストを挙げている。中村教授が在籍する慶應義塾インフォメーションテクノロジーセンターは、慶應義塾の情報基盤をすべて管理している。ユーザーの数は約5万人で、これを30名強のスタッフで面倒をみなければならない。

「たとえば4月には新しい学生が大量に入ってくるので、アカウントの発行や認証、セキュリティのチェックなどで忙殺される。少ないスタッフでできることには限りがある。すべてを自分たちだけで回していく運用方法に疑問の声が出るようになった。とくにメールに関してはそうした意見が強くなっていた」（中村教授）

　そして“運用をアウトソースする”という視点から候補に上がってきたのがクラウドの活用だった。

　中村教授らは2010年から慶應義塾のメールシステムの移行先としてふさわしいクラウドサービスの検討を開始し、2013年にはGoogle Apps for Educationに最終決定している。移行は2014年11月だが、しばらくは前システムと併用しながら運用を行い、2015年3月には完全移行を終えている（前システムの終了）。

慶應大がGoogle Appsを選んだ4つの理由

　メールやカレンダー、メッセージサービスなどの情報共有基盤をクラウドで提供しているベンダーやプロバイダーはほかにもある。なぜ慶應義塾はGoogleを選んだのか。中村教授は4つの点から説明を行っている。

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