1990年からインターネット接続を開始している慶応義塾大学は、日本で最も古くからインターネットにかかわってきた代表的な組織であり、現在も国内最高レベルのバックボーンを誇る。その慶應義塾大学が2014年11月に情報共有基盤として「Google Apps for Education」を採用したことは話題となった。自前で情報共有システムを構築する技術やリソースを持ちながら、なぜ慶應大学はGoogleと提携したのか。本稿では「Google Atomosphere Tokyo 2015」において慶應義塾大学 環境情報学部教授 慶應義塾インフォメーションテクノロジーセンター副所長 中村 修氏が講演した内容を紹介する。

「社長に就任してからのこの5年間、会社を潰さないように、ただひたすら必死にやってきた」──先日、セールスフォース・ドットコムの国内カンファレンス「Salesforce World Tour Tokyo」で最後のセッションに登壇したトヨタ自動車 社長 豊田 章男氏は、2009年に社長に就任してからの5年間をこう総括した。事実、トヨタと豊田社長が歩んできた5年間は決して平坦ではなく、現在もトヨタを含む自動車産業そのものが、存在意義を根本から問い直されるほどの大きな節目を迎えている。本稿では豊田社長とマーク・ベニオフ 米Salesforce.com会長兼CEOとの対談から、豊田社長が描く”トヨタウェイ”のアプローチに迫ってみたい。

10月13日から16日（現地時間）の4日間に渡り、米サンフランシスコで開催されたSalesforce.com（以下、Salesforce）の年次カンファレンス「Dreamforce 2014」。今年で15回目となる本イベントには14万5000人という過去最高の参加者を世界中から集め、サンフランシスコの中心街をコーポレートカラーのブルーで埋め尽くしている。出展社数は400社、セッション数は1450を超え、オンラインでの参加者はワールドワイドで500万人に上る。ゲストスピーカーにはヒラリー・クリントン前国務長官や世界経済フォーラム主催のクラウス・シュワブ博士、前副大統領のアル・ゴア氏といったビッグネームが並び、ベニオフCEOの政治力の強さがあらためて際立つ。