IDC Japanは22日、国内企業ユーザーのネットワークに関する「2014年 企業のネットワーク機器利用動向調査」の調査結果を発表した。同調査は、IDCが毎年実施しているネットワーク機器に関するデマンドサイドの調査で、2014年8月に国内企業804社を対象に実施した。

　それによると、企業の無線LANの利用は、今後さらに拡大する傾向が明らかになった。本調査の対象になった企業の73.3％は無線LANをすでに利用しているが、すべての企業規模で無線LANの利用を今後拡大する傾向の方が強いことが分かった。

　特に、無線LANを利用している大企業（従業員1,000人以上）の48.3％は、3年後には無線LANユーザーが多数を占めると考えていて、そのうちほぼ全員が無線LANを利用していると考える企業は全体の21.3％に上ることが明らかになった。


　また、無線LANの利用拡大は、有線LANの利用や投資に影響を与えていることも分かった。新規に無線LANを導入した企業や、無線LANの利用を拡大した企業のうち、無線LANの利用拡大が有線LANに何らかの影響を与えたとする回答者は、2014年の調査では72.1％に達した。

　無線LANの利用拡大によって、有線LANの利用低下やイーサネットスイッチの購入が減少するなどの影響が顕在化してきているという。

　2014年の調査では、新たに企業ネットワークにおける障害発生状況に関する調査を実施した。それによると、過去1年間に企業ネットワークで重大障害が発生したという企業は、回答者全体では58.2％に達し、障害によってネットワークが停止した時間は、1年間の通算で30分という回答が最も多い結果になった。

　また、ネットワーク障害を金額換算すると、ネットワーク障害によって必要になったコストと、障害発生による事業の機会損失額は、大企業ほどその影響は大きく、ネットワーク障害の影響範囲を局所化することが重要であるとIDCでは分析している。

　SDN（Software-Defined Network）の認知、検討状況に関しても継続調査した。SDNを認知している企業の半数程度は、SDN技術やアーキテクチャの導入を前向きに検討しているという。

　そのような企業がSDN技術やアーキテクチャを導入する機会として、プライベートクラウド環境の構築が重要な機会になるとIDCでは考えているという。

「企業におけるSDN技術やアーキテクチャの導入拡大を目指すのであれば、ベンダーはコストを抑えて導入が比較的容易なプライベートクラウド構築に適したソリューションを準備する必要がある。企業のプライベートクラウド活用を支えるネットワークインフラの実現が、企業向けSDNソリューションには求められている」（IDC Japan コミュニケーションズ グループマネージャー 草野 賢一氏）

　今回の発表はIDCが発行した「2014年 国内ネットワーク機器市場 企業ユーザー調査」（J14010109）にその詳細が報告されている。