IDC Japanは12日、2012年国内x86サーバサポートに関する調査を発表した。今回の調査は、ユーザー企業がx86サーバを導入後、サーバの品質、信頼性、障害発生時のベンダー対応などに対してどのように評価しているかについて、サーバの運用、保守、管理を行っている従業員10名以上の企業ユーザー対して実施したもの。さらに障害発生時におけるサーバベンダーの対応の良否が、今後のサーバ選定にどのような影響を与えるかも併せて調査した。

　今回の調査によると、過去3年間において運用、保守、管理を行うx86サーバの台数が増加したと回答した割合は、回答者全体の36.9％で、減少したと回答した20.5％を大きく上回った。

　また、前年と比較してサーバを管理するシステム要員が増えたと回答した割合は、全体の14.2％だった。一方で、減少したと回答した割合は22.4％と、ユーザー企業では、サーバを管理するシステム要員の人数を抑制する一方、運用、管理するx86サーバの台数は増加しており、システム要員の負担が増加していることがわかった。

　また、現在直面しているサーバ保守の課題としては、保守期限切れへの対応、社内の保守要員のスキル不足、サーバ更新時の負担増、災害対策などの対応不足、保守要員の人員不足が上位5位に入った（図1）。


　x86サーバは、価格が安価である一方で、利用するアプリケーションや用途に応じて多数のサーバを設置し、分散処理することが一般的になっている。そのため、多数あるサーバの保守契約の更新への対応や、頻繁なサーバの入れ替え、障害発生時の対応などが課題であることがわかったという。

　サーバの障害に対しては、サーバの導入時、導入後1週間以内、運用開始後の3つの期間に分け、それぞれ、障害の種類、障害発生の割合、障害発生時におけるベンダーの対応に対する満足度などを調査。

　サーバの運用開始後に発生した障害に対するベンダー対応を例に取ると、満足、ほぼ満足と回答したユーザーは、全体の50％にとどまった。

　また、ベンダー間の障害対応の満足度にも開きがあった。さらに、サーバの障害発生に対するユーザーの対応を尋ねたところ、全体の42.6％のユーザーが、障害の多いベンダーは今後の選定対象から外すと回答し、他の回答を大きく上回った（図2）。


　IDC Japanサーバ リサーチマネージャーの林 一彦氏は「サーバベンダーは、サーバ販売後のユーザーサポートおよび保守品質を高めることによる効果は、ユーザーの満足度を向上させるだけでなく、次期サーバの更新案件や、新設案件獲得に対する重要な入り口になると捉えるべきである」と指摘している。

　今回の発表はIDCが発行したレポート「2012年国内x86サーバサポートに関する調査：ベンダー選定に与える影響」（J12220104）にその詳細が報告されている。