ホワイトペーパー CDN・ADC・ロードバランサ クラウド/BCP/仮想デスクトップ/BYODでニーズ拡大のWAN越し通信を最適化する クラウド/BCP/仮想デスクトップ/BYODでニーズ拡大のWAN越し通信を最適化する 2012/12/20 クラウドやBCP（事業継続）、仮想デスクトップ、BYODの普及により、ユーザー（クライアント）とデータ（サーバ）の距離が広がり、遠隔通信ニーズが増大している。こうした中、重視されているのが、WAN越しの通信の最適化だ。本資料では、コストパフォーマンスに優れるベストエフォート回線の有効活用の方法、アプリケーションと帯域の関係、通信品質の劣化要因と、WAN越し通信の最適化方法を紹介する。
ホワイトペーパー CDN・ADC・ロードバランサ 次世代ノンキャッシュ技術で常識を覆す！WAN高効率化アプライアンス「RAPICOM」 次世代ノンキャッシュ技術で常識を覆す！WAN高効率化アプライアンス「RAPICOM」 2012/12/20 「回線はそのままに安定性とスループットが向上したら…」「WANスループットが何倍も向上して、大幅コストダウンが図れたら…」「リモートバックアップの時間を大幅に短縮できたら…」こうした課題を実現するのが、WAN高効率化ネットワークアプライアンスの「RAPICOM」だ。本資料では、いままでになかった次世代ノンキャッシュアーキテクチャを備え、WANの常識を打ち破るRAPICOMについて解説する。
記事 CDN・ADC・ロードバランサ ビジネスの継続性（BCP）とグローバル化が喫緊の課題、そのときネットワークに求められるものは？ ビジネスの継続性（BCP）とグローバル化が喫緊の課題、そのときネットワークに求められるものは？ 2012/12/20 昨今、企業内情報システムのリスクヘッジとして、情報の分散配置、グローバル展開対応、ディザスタリカバリ（DR）など、さまざまな課題が浮かび上がってきている。その課程で問題になるのが、LANに比較してのWANの遅さだ。企業のLAN内、あるいは近接したデータセンターからのアクセスでは出てこなかった課題が、上記のように遠距離通信が必要とされる局面では大きな問題になる。
記事 品質管理 東芝ソリューション、製造業の市場品質情報を統合管理する「PQTMeister」を発売 東芝ソリューション、製造業の市場品質情報を統合管理する「PQTMeister」を発売 2012/12/20 東芝ソリューションは20日、製造業向けに市場品質管理ソリューション「PQTMeister（ピーキューティマイスター）」を販売すると発表した。グローバルで市場品質情報を統合管理し、素早い市場処置の対応による企業価値向上を実現する。
記事 国際法・国際標準化 国内IT企業を萎縮させる司法の判断 Googleの「Playミュージック」は上陸できる？ 国内IT企業を萎縮させる司法の判断 Googleの「Playミュージック」は上陸できる？ 2012/12/20 Googleの「Playミュージック」は、オンラインストレージに保存した音楽ファイルをスマートフォンなどでストリーミング再生できる音楽サービスだ。アメリカやヨーロッパでは既にサービスが始まっているが、いまだ日本には上陸していない。日本では著作権法上のリスクがあるからだろう。かつて検索エンジンでもそうであったように、日本のインターネット関連企業は、また世界に取り残されてしまうのだろうか？
記事 オープンソースソフトウェア NTTデータ、インドにオープンソースの開発拠点「OSS Center India」を開設 NTTデータ、インドにオープンソースの開発拠点「OSS Center India」を開設 2012/12/19 NTTデータは19日、オープンソースソフトウェアの適用領域拡大と製品・サービス提供を行うためのグローバル拠点「OSS Center India」をNTTデータのインド開発拠点内に設置したと発表した。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル カカクコムがO2Oに対応、実店舗の価格や在庫を掲載 カカクコムがO2Oに対応、実店舗の価格や在庫を掲載 2012/12/19 カカクコムは19日、同社が運営する購買支援サイト「価格.com」において、実店舗の販売情報を提供開始したと発表した。ネット通販の販売情報に加え、近隣店舗における店頭価格、在庫状況も入手できるようにすることで、ユーザーの購買検討における利便性向上を図る。
記事 ストレージ 日商エレクトロニクスと日本HP、「3PARパートナーアライアンス」を設立 検証施設も開設 日商エレクトロニクスと日本HP、「3PARパートナーアライアンス」を設立 検証施設も開設 2012/12/19 日商エレクトロニクス（以下、日商エレ）と日本ヒューレット・パッカード（以下、日本HP）は19日、HPのストレージ「3PAR StoreServ」の展開を目的とした「3PARパートナーアライアンス」を設立すると発表した。これに合わせて、同アライアンス企業が利用可能な検証基盤「Cloud Ready Center」を日商エレの技術センター内に開設する。
ホワイトペーパー シンクライアント・仮想デスクトップ デスクトップ仮想化導入、いま考える5つのポイント デスクトップ仮想化導入、いま考える5つのポイント 2012/12/19 デスクトップ環境が今抱える課題を「セキュリティ」「モバイル」「BCP」「ROI」「OS移行」の5つに整理し、それらに対する合理的かつ現実的な解をシトリックスの視点で概観。本資料では、デスクトップ仮想化に対して抱く漠然とした期待と不安を明確にし、次のステップをどう踏み出すかの指針を示す。
ホワイトペーパー シンクライアント・仮想デスクトップ デスクトップ仮想化のコストについてTCOで考える デスクトップ仮想化のコストについてTCOで考える 2012/12/19 リサーチから浮かび上がるデスクトップ仮想化導入の期待と障壁、効果を考察。さらにVDIモデルとファットクライアントモデルについて、コストとROIに対するシミュレーションを実施した結果について紹介する。
ホワイトペーパー シンクライアント・仮想デスクトップ セキュリティと利便性（モバイル）を両立する仮想デスクトップ導入のポイント セキュリティと利便性（モバイル）を両立する仮想デスクトップ導入のポイント 2012/12/19 デスクトップ仮想化のシステム構築の際にアンチウイルス対策やサードベンダーとの連携ソリューションを組み合わせて活用することで、セキュリティをさらに強化できる。本資料ではその有効な組み合わせやポイントを紹介する。また利便性を向上させるために必要なリモートアクセス、在宅勤務、スマートフォンを含むマルチデバイスの活用、BCP対策それらを安全性を確保しながら快適に活用するためのノウハウを解説する。
ホワイトペーパー シンクライアント・仮想デスクトップ デスクトップ仮想化の管理を簡素化するために：OS/アプリの管理と移行の手法 デスクトップ仮想化の管理を簡素化するために：OS/アプリの管理と移行の手法 2012/12/19 デスクトップ仮想化における管理をより簡素化するための管理手法（デスクトップの配信テクノロジー）に言及。有効な管理手法を実践することで運用管理コストを削減することが可能となる。本資料では、利用するOSのバージョンに依存することなくアプリケーションを活用する手法、またはデスクトップ仮想化導入の時のスムーズなWindowsアプリケーションの移行や動作検証の手法を解説する。
記事 スマートフォン・携帯電話 スマートフォンの出荷比率が7割超え、出荷台数は2四半期ぶりの1000万台超 スマートフォンの出荷比率が7割超え、出荷台数は2四半期ぶりの1000万台超 2012/12/19 IDC Japanは19日、国内携帯電話とスマートフォン端末の2012年第3四半期（7～9月）の出荷台数を発表した。これによると、2012年第3四半期の国内携帯電話出荷台数は、前年同期比6.0％増の1104万台となり、2四半期ぶりに「1000万台超」となるプラス成長となった。合わせて同社は、全携帯電話、スマートフォンそれぞれのベンダー別出荷台数シェアを発表した。
記事 シンクライアント・仮想デスクトップ 物理PC・デスクトップ仮想化・アプリケーション仮想化のTCOを比較、OS/アプリ移行のヒント 物理PC・デスクトップ仮想化・アプリケーション仮想化のTCOを比較、OS/アプリ移行のヒント 2012/12/19 Windows XPのサポート終了期限が2014年4月に迫っているほか、事業継続やワークスタイルの変革といった潮流もあって、いよいよデスクトップの仮想化が大きなトレンドになりそうだ。シトリックス・システムズ・ジャパン（以下、シトリックス）が主催したセミナー「デスクトップ仮想化セミナー いま考える5つのポイント」では、改めて注目が集まるデスクトップ仮想化について、数多くのヒントが提示された。同セミナーで登壇したアイ・ティ・アール（以下、ITR）の三浦竜樹氏は、物理PC（ファットクライアント）、デスクトップ仮想化、アプリケーション仮想化について5年間のTCO（総コスト）の比較結果を明らかにした。
記事 その他 ハイパフォーマー 東芝 「オプションを用いてベストな方法を決める」 ハイパフォーマー 東芝 「オプションを用いてベストな方法を決める」 2012/12/19 今後ますます重要度が増す情報システム部門。これを支えるのは、優秀な人材である。情報システム部門のハイパフォーマーは、どのような能力を持ち、どのような成果を上げているのだろうか。本連載では、ハイパフォーマーに登場いただき、彼らのノウハウを抽出・体系化する。第9回は、東芝 ISセンター アプリケーションアーキテクチャー戦略部 参事 高瀬 滋氏に聞いた。
記事 ソーシャルメディア 大手家電量販店のツイートが炎上した理由とは？TPOをわきまえたソーシャルメディア活用法 大手家電量販店のツイートが炎上した理由とは？TPOをわきまえたソーシャルメディア活用法 2012/12/19 12月7日、三陸沖で起こった最大震度5弱を観測した地震のあと、大手家電販売店の公式ツイッターアカウントが炎上した。原因は地震からおよそ30分後に行ったツイートだ。「こんばんは。○○です。皆様、地震の影響は大丈夫でしたでしょうか。 またこれを機に日頃の備えなど検討してみては如何でしょうか。（以下、同社ECサイトの商品へのリンク）」。あなたはこのツイートを見て何を感じるだろうか？今回は企業のソーシャルメディア活用におけるTPOについて考える。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 大垣共立銀行、「アジア共立会」を設立 中国からアジア全域に拡大 大垣共立銀行、「アジア共立会」を設立 中国からアジア全域に拡大 2012/12/18 大垣共立銀行は18日、2013年2月1日に、アジア地域でビジネスを展開される企業を対象とした会員組織「アジア共立会」を設立すると発表した。
記事 経営戦略 今後5年間で生活を一変させる5つのイノベーション、味覚・触覚・嗅覚がITで再現？ 今後5年間で生活を一変させる5つのイノベーション、味覚・触覚・嗅覚がITで再現？ 2012/12/18 米IBMは17日、今後5年間で人々の働き方、生活、関わり方を変える可能性を持った5つのイノベーションを発表した。今年で7回目となるIBM 5 in 5は次の通り。
記事 セキュリティ総論 インターポールとNEC、グローバルセキュリティ対策で提携 インターポールとNEC、グローバルセキュリティ対策で提携 2012/12/18 国際刑事警察機構（以下、インターポール）とNECは、グローバルなサイバーセキュリティ対策で提携したと発表した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 仙台中央タクシー、スマホ活用のクラウド型タクシー配車システム「smartaxi」を導入 仙台中央タクシー、スマホ活用のクラウド型タクシー配車システム「smartaxi」を導入 2012/12/18 宮城県内の業界大手である仙台中央タクシーは、タクシー配車の仕組みをスマートフォンとクラウドで実現させた、クラウド型タクシー配車システム「smartaxi（スマートタクシー）」を採用し、稼働を開始した。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 富士通、複数国間で生産・販売・在庫を最適化する製造業のグローバル化支援製品を販売 富士通、複数国間で生産・販売・在庫を最適化する製造業のグローバル化支援製品を販売 2012/12/18 富士通は18日、海外の複数生産拠点を活用し世界市場動向に合わせて最適な生産・販売を行うグローバルオペレーションを支援する新ソリューション「GLOVIA ENTERPRISE GS（グロービア エンタープライズ ジーエス）」を開発し、同日より提供を開始する。
記事 モバイルセキュリティ・MDM スマートフォンの利用実態調査、セキュリティはギリギリ確保、まずは使うこと重視 スマートフォンの利用実態調査、セキュリティはギリギリ確保、まずは使うこと重視 2012/12/18 スマートフォンを導入した企業は、どういうセキュリティ対策を実施しているのだろうか。日本スマートフォンセキュリティ協会のPR部会では、会員企業に対して利用実態調査を行い、その調査結果を報告した。調査によると、比較的意識の高いと思われる同調査対象企業でさえ、セキュリティ対策は緩やかに実施している傾向が見て取れたという。調査を担当した小椋則樹氏は、今企業のスマートフォン活用は、強固なセキュリティ対策よりも「まずは試行することを重視している段階にあり、その利用場面に応じたセキュリティ対策を検討している」と指摘した。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 利用規約があればマルウエアではない？スマホ利用阻むウイルス作成罪の抜け穴を防げ 利用規約があればマルウエアではない？スマホ利用阻むウイルス作成罪の抜け穴を防げ 2012/12/18 1000万人の個人情報が流出したとされる「スマートフォン情報流出アプリ事件」。一度は摘発されたものの、その後、検察が処分保留と判断して容疑者は釈放された。この事件に対し、日本スマートフォンセキュリティ協会（JSSEC）は、一通の意見書を発表し、政府や業界に対して提言を行った。今回の事件で明らかになった問題を放置すれば、業界全体が利用者の信頼を失うことになりかねないというのだ。
記事 スマートフォン・携帯電話 中国でのiPhone5販売、3日で200万台超える 中国でのiPhone5販売、3日で200万台超える 2012/12/17 米アップルは16日、14日に中国で発売したスマートフォン「iPhone 5」の販売台数が、3日間で200万台を超えたと発表した。iPhone 4S発売時の初速を上回ったという。
記事 医療業界 国内医療/介護保険者関連のIT市場調査：前年比6.7％増、診療報酬改定などで堅調推移 国内医療/介護保険者関連のIT市場調査：前年比6.7％増、診療報酬改定などで堅調推移 2012/12/17 被用者保険（共済組合、健康保険組合、全国健康保険協会など）、国民健康保険、後期高齢者医療広域連合、レセプト審査支払機関、介護保険などを含む国内医療/介護保険者関連のIT市場支出額規模は、2011年が847億円、2012年は前年比6.7％増の904億円となった。今後も、診療報酬改定（2014年および2016年）、介護報酬改定（2015年）、消費税率引き上げ（2014年および2015年）、医療/介護分野のマイナンバー制度導入（2016年7月以降）などが見込まれており、IT支出額は堅調に推移するという。
記事 データ戦略 マイクロソフト、「Microsoft SQL Server SSD Appliance」を提供 ビッグデータ向け マイクロソフト、「Microsoft SQL Server SSD Appliance」を提供 ビッグデータ向け 2012/12/17 日本マイクロソフトは17日、SCSK（NECと連携）、ソフトバンク・テクノロジー、デル、東芝ソリューション、日本ヒューレット・パッカード（以下、日本HP）、日本ユニシスの計6社とともに、「Microsoft SQL Server 2012 Enterprise」をベースとしたデータベースアプライアンス製品「Microsoft SQL Server SSD Appliance」（マイクロソフト エスキューエル サーバー エスエスディ アプライアンス）を提供すると発表した。ビッグデータ活用を推進する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ Internet of Things（IoT）の先進事例、将来は店舗消滅？自動車激変？ Internet of Things（IoT）の先進事例、将来は店舗消滅？自動車激変？ 2012/12/17 インターネットにつながるモノが指数関数的に増えている。こうした動きを捉えるキーワードとしてInternet of Things（IoT）がいま、注目を集めている。PCやスマートフォンだけでなく、日常品・家電・自動車・建物・食物などのさまざまなモノを、RFIDや組み込みセンサー、無線LANなどによってインターネットに接続し、識別したり、位置を特定したり、コントロールすることが可能になりつつある。こうしたテクノロジーの変化によって、業界の垣根を越えた新しいビジネスが生まれるとともに、業界によっては劇的な変化がもたらされつつあると野村総合研究所（NRI）の城田真琴氏は指摘する。
記事 クラウド 大阪狭山市、NECの統合的な内部情報系システムをクラウドサービスとして導入 大阪狭山市、NECの統合的な内部情報系システムをクラウドサービスとして導入 2012/12/14 NECは大阪狭山市（人口約5万8000人）に対して、地方公共団体の基幹業務である財務会計、人事給与、文書管理、電子決裁、グループウェアなど統合的な内部情報系システムを、クラウドサービス「GPRIME for SaaS/内部情報サービス」として、2012年10月から提供開始したことを発表した。
記事 ソーシャルメディア なぜネットでの選挙活動禁止が時代遅れなのか？：篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（49） なぜネットでの選挙活動禁止が時代遅れなのか？：篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（49） 2012/12/14 衆議院選挙を週末に控え、候補者達の必至の演説が街中を賑わせている。今回の選挙で注目を集めたのがネットを活用した選挙運動の解禁だ。背景にはネット利用のすそ野の広がりがある。企業や政府などの大組織にかたよって分布した「偏在」の時代から、家計の個々人にまでまんべんなく分布する「遍在」の時代へと進化しているのだ。その影響は、産業構造や輸入構造の変化のみならず、国境を越えたデジタル・コンテンツへの消費税課税など身近な制度の問題にまで及んでいる。
記事 スマートフォン・携帯電話 グーグル、再びアップルのiPhone向けに地図アプリを提供 グーグル、再びアップルのiPhone向けに地図アプリを提供 2012/12/13 米グーグルは13日、iPhoneなどのアップル製端末向けに、再度地図アプリを提供すると発表した。アップルはiPhone5から独自の地図を提供していたが、不正確でティム・クックCEOが謝罪する事態に発展していた。
