記事 IT運用管理全般 活用されない「社内データ」、何のために貯め続ける？ 無駄データから価値を生む方法 活用されない「社内データ」、何のために貯め続ける？ 無駄データから価値を生む方法 2021/11/19 企業のDXには欠かせないデータ分析だが、多くの企業はデータ分析以前にデータを集めることにも苦労している。仮にデータを集められたとしても、データ利活用がうまく進まない企業は少なくない。ここでは、DXに取り組む企業が抱える「データ活用」に関する課題を一気に解決し、DXを加速するための具体策を解説する。
記事 その他 なぜ「デジタル証券による資金調達」が急増している？ “ミニIPO事例”が生まれたワケ なぜ「デジタル証券による資金調達」が急増している？ “ミニIPO事例”が生まれたワケ 2021/11/19 発行体や投資家の旺盛な需要を背景に、デジタル証券を活用した資金調達「STO（セキュリティ・トークン・オファリング）」が、米国をはじめとした世界市場で急成長を見せている。日本の資本市場はこの動きにどう対応すべきか。Securitize Japan カントリーヘッドの小林 英至氏、日本マイクロソフト業務執行役員 金融イノベーション本部長の藤井 達人氏、Ginco 代表取締役の森川 夢佑斗氏、日本経済新聞 フィンテックエディターの関口 慶太氏（モデレーター）の4人が語り合った。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 ROIは700％？ 日本企業の巨大な足かせ「言語の壁」から解放されるには ROIは700％？ 日本企業の巨大な足かせ「言語の壁」から解放されるには 2021/11/17 ビジネスのグローバル化に伴って増えるのが、外国語の資料を読んだり外国語でコミュニケーションをとったりする業務だ。外国語が得意であれば問題ない。ただし、さまざまな調査から分かるのは、多くのビジネスパーソンがこうした業務を不得手としている事実だ。そしてその解決策は、従来、個々の従業員の学習・努力だというのが常識だった。しかし、それは過去の常識となりつつある。パナソニックやデンソーも導入している、新しい解決方法を紹介しよう。
記事 IT運用管理全般 【対談：八子知礼氏×林雅之氏】DXに失敗する日本企業の残念すぎる共通点とは…？ 【対談：八子知礼氏×林雅之氏】DXに失敗する日本企業の残念すぎる共通点とは…？ 2021/11/17 新型コロナウイルスの感染拡大をキッカケに、危機感を持ってDXに取り組む企業は増えたが、デジタル活用により事業拡大や生産性向上につなげることができた企業は少ない。全社をあげてクラウド移行を進めたり、あらゆる業務にITツールを導入しても、大きな効果を実感できない理由はどこにあるのだろうか。INDUSTRIAL-Xの八子知礼氏と、NTTコミュニケーションズの林雅之氏が日本企業のDXの問題点と、解決策について語った。
記事 製造業界 『DX白書2021』の要点まとめ、調査でわかった日米の「圧倒的な差」とは 『DX白書2021』の要点まとめ、調査でわかった日米の「圧倒的な差」とは 2021/11/16 情報処理推進機構（IPA）は企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進を目的として、日本および米国の企業のDXに関係する企業戦略、人材、技術について現状を調査・分析し、その結果を「IPA DX白書2021」として2021年10月に発行しました。これは、IPAがこれまで刊行してきたIT人材に関する調査を取りまとめた「IT人材白書」や、AIに関する技術動向や事例をまとめた「AI白書」を統合したものになります。今回は、このレポートから見られる日米のDXの違いや今後企業が取るべき対応について考察します。
記事 市場調査・リサーチ 「Excelのバケツリレー」状態に？ 既存ERPのみを頼るケースに潜む深刻な問題 「Excelのバケツリレー」状態に？ 既存ERPのみを頼るケースに潜む深刻な問題 2021/11/16 企業の根幹を支えている基幹系システム、ERP。同システムには売上や購買・調達、資金、在庫など、企業経営に関するあらゆる情報が集約されている。しかし、ERPを始めとする基幹系システムのデータのみで判断をくだすことは、ニューノーマル時代で活きていくにはリスクを伴うという。その理由とは何か？ 企業が持つべきシステムの課題解決と事業成長につなげるために必要なデータ統合のヒントを紹介する。
記事 見える化・意思決定 デロイトらが警鐘「DXの死角」とは？ 意思決定の質を下げている原因は明確だった デロイトらが警鐘「DXの死角」とは？ 意思決定の質を下げている原因は明確だった 2021/11/15 DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する企業が増える中、取り組みやすい領域とそうでない領域が見えてきた。中でも生産計画や採用計画などをはじめとする「計画系業務」は、企業の将来を左右する超重要業務であるにもかかわらず、依然としてExcelのバケツリレーで行われていることも多く、「DXの死角」と言える。今後、計画系業務はどう改革すべきなのか──数々の企業の戦略立案に携わってきたデロイト トーマツ コンサルティング 執行役員 松尾 淳氏と、SaaS型計画プラットフォーム「Anaplan」を展開するAnaplanジャパン 社長執行役員 中田 淳氏に話を聞いた。
記事 政府・官公庁・学校教育 タイトーやコクヨが実践、業務プロセスを変革する「デジタルの民主化」とは タイトーやコクヨが実践、業務プロセスを変革する「デジタルの民主化」とは 2021/11/12 業務の効率化や競争の優位性の確立を実現するため、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進の重要度が増している。しかし多くの企業では、業務プロセスのデジタル化が進んでいない現状がある。DXをさまたげる要因として考えられるのは「IT人材の不足」「各部署での利用するシステムの混在」などだろう。これらの課題解消に向けて、タイトーやコクヨはどのように取り組んだのか。それぞれの事例を紐解きながら、「デジタルの民主化」とそれに連動する「現場での業務プロセスの変革」を解説する。
記事 その他 キーエンスやMS&ADが語る「パーパス主導DX」、“データありき”で失敗する理由 キーエンスやMS&ADが語る「パーパス主導DX」、“データありき”で失敗する理由 2021/11/12 DX推進が大きなテーマとなる中、データの利活用は、金融機関のみならずあらゆる企業にとって大きな経営課題となっている。しかし、実際にデータをどのように活用し自社のビジネスや組織戦略を変革していけばよいか、重要なポイントは「DXの目的とともに企業のパーパス（存在意義、目的）」を明らかにすることにある。MS&ADインシュアランス グループ ホールディングス 執行役員 グループCDO CIO CISOの一本木 真史氏、キーエンス データアナリティクス事業グループ マネージャの柘植 朋紘氏、シナモンAI 代表取締役社長CEOの平野 未来氏、東京大学大学院 経済学研究科 教授の柳川 範之氏といった各界でデータ活用を牽引する登壇者が、日本経済新聞社 編集局 編集委員の滝田 洋一氏をモデレーターにDXを成功させるデータ活用のポイントを語った。
記事 メタバース・VR・AR・MR・SR・xR 「VX」がDXの次にやってくる、メタバースやデジタルツインの先進事例は？ 「VX」がDXの次にやってくる、メタバースやデジタルツインの先進事例は？ 2021/11/12 ビジネス環境の変化が激しい現代、多くの企業が「DX（デジタルトランスフォーメーション）」を旗印に自社の変革を進めている。しかし、ITRのアナリストであるマーク・アインシュタイン氏は「世界が共通で抱える社会課題は、単にDXが促進しても解決できない」と述べ、DXの先にはVX（バーチャルトランスフォーメーション）があると説く。ポストDX時代の企業成長をけん引するVXとは何か。先進事例と4つの主要技術、実装方法をアインシュタイン氏が詳しく解説する。
記事 システム開発総論 4割が「内製化を推進」、ローコード開発で成功した企業が挙げる最大のメリットとは？ 4割が「内製化を推進」、ローコード開発で成功した企業が挙げる最大のメリットとは？ 2021/11/10 デジタル改革を進める手段として「ローコード開発」が注目を集めている。高度なプログラミングの知識がなくてもアプリを開発できるローコード開発ツールの導入は、現場主導でDXを実現する上で大きな力になる。実際に導入した企業はどのような成果を得ているのだろうか。
記事 システム開発総論 回せ「内製BizDevOps」、アプリ内製＆DXを成功させる開発体制とは？ 回せ「内製BizDevOps」、アプリ内製＆DXを成功させる開発体制とは？ 2021/11/10 日本企業にとって大きなテーマとなった「DX」だが、成果を出している企業はそうでない企業と何が違うのか。ITRの調査では、DXに対して成果を出している企業はアプリケーションを開発する上で、「完全内製」を方針として採用しているケースが多いことが明らかになった。確かに、時代の変化に合わせて、迅速かつ柔軟にアプリケーションを開発するには、社内で設計からデプロイまでを「内製」で完結できることは大きな強みになるだろう。しかし、それは本当に現実的なのだろうか。アイ・ティ・アール プリンシパル・アナリストの甲元 宏明氏が、社内でアプリケーションの内製化を強化するために求められる体制づくりについて解説した。
記事 セキュリティ総論 なぜ、荏原製作所は「VPN渋滞」を回避できたか？ 安全・安定のリモートアクセス実現法 なぜ、荏原製作所は「VPN渋滞」を回避できたか？ 安全・安定のリモートアクセス実現法 2021/11/09 コロナ禍でリモートワークが普及した今、企業のネットワーク部門を悩ませている課題の1つに「VPN渋滞」がある。境界防御型を前提とした旧来の社内ネットワークでは、VPN接続の数が増えキャパシティーが不足しがちになる。完全リモートワークへの移行の検討も進む中、「VPN渋滞」は企業にとって喫緊の課題と言える。そこで本稿では「脱VPN」を実現した世界的なメーカー、荏原製作所の事例を紹介する。
記事 その他 デジタル庁やヤマト運輸らが語る「次世代取引基盤」、おさえるべき潮流と論点とは デジタル庁やヤマト運輸らが語る「次世代取引基盤」、おさえるべき潮流と論点とは 2021/11/09 さまざまな業界でデジタルトランスフォーメーション（DX）が進んでおり、金融業界においては、オープンAPIによってAPIエコノミーが急速に確立されつつある。デジタル庁が重点課題に掲げる「企業間の取引におけるデジタル化推進」は、2023年のインボイス制度導入を皮切りにシステム間の連携のための標準化が進められ、その先には契約・決済などの企業間取引のデータを活用した「価値の創出」が期待される。新たな金融ビジネスのための次世代取引基盤に向けた課題や展望について、クレジットエンジン 取締役COOの新色 顕一郎氏、GMOあおぞらネット銀行 企画・事業開発グループ CTOの矢上 聡洋氏、ヤマト運輸 執行役員の中林 紀彦氏、WiL Partnerの久保田 雅也氏、デジタル庁の大久保 光伸氏（モデレーター）が語り合った。
記事 金融業界 経理部門の面倒すぎる「資金・口座管理」…経理業務を20分の1に短縮するには？ 経理部門の面倒すぎる「資金・口座管理」…経理業務を20分の1に短縮するには？ 2021/11/08 企業の資金を預かる経理部門にとって、金融機関とのやり取りは日常茶飯事だ。ところが、その業務の実態は、現在多くの企業が取り組む“デジタル化”からはほど遠い内容であることが多い。たとえば、いまだに紙の通帳をベースに資金管理している経理部門は、決して珍しくないのである。なぜ、こうした事態が起きるのか。経理部門が抱える課題を整理し、解決策を探った。
記事 セキュリティ総論 「危機は絶対起こる」NAIST教授 門林雄基氏が明かすDX時代のサイバーレジリエンス 「危機は絶対起こる」NAIST教授 門林雄基氏が明かすDX時代のサイバーレジリエンス 2021/11/08 クラウドや IoT、AIといった新たなテクノロジーの導入が進む中、これらに起因するインシデントの報告が相次いでいる。しかし、インシデントを恐れてDXに着手しなければ、今度はビジネス競争力の観点でリスクを抱えてしまう。DXを推進するためには、どのようなリスクと向き合い、対処していけばよいのだろうか。奈良先端科学技術大学院大学（NAIST）の教授で、サイバーレジリエンスの専門家である門林雄基氏に聞いた。
記事 セキュリティ総論 求められるカーボンニュートラルやエシカル要件、サプライチェーンはどう変わるべきか 求められるカーボンニュートラルやエシカル要件、サプライチェーンはどう変わるべきか 2021/11/05 新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、世界中の企業のサプライチェーンに甚大な影響を与えた。さらに今後に向けては、カーボンニュートラルやエシカル（倫理的）な要件を満たしたCSR調達を実現していかなければならない。この課題を解決しつつ、いかにしてサプライチェーンDXを実現することができるだろうか。
記事 データベース DXで不可欠なデータ活用インフラ、「理想」と「現実」の差をどう埋める？ DXで不可欠なデータ活用インフラ、「理想」と「現実」の差をどう埋める？ 2021/11/02 デジタルトランスフォーメーション（DX）に不可欠な「データ活用」だが、データを十分に生かすためには最適なインフラを選ぶ必要がある。たとえば、金融取引や電子取引に関わるデータ活用では、大量のデータをリアルタイムに処理することが求められる。本稿では、こうしたミッションクリティカル領域におけるデータ活用と、それを支えるインフラの条件について整理する。
記事 ITコスト削減 「すべてクラウド」は無理、オンプレのまま“構築や運用から解放”されるには？ 「すべてクラウド」は無理、オンプレのまま“構築や運用から解放”されるには？ 2021/10/29 激変するビジネス環境の中で、将来を見据えたシステムの構築は難しい。自社のセキュリティポリシーやガバナンス制約上、パブリッククラウドを利用できないシステムは、必然的にオンプレミスにITインフラを構築することになる。しかし、将来必要となるデータ量を的確に予測した上で適切なスペックのストレージを導入するのは困難だ。そこで今注目するべきなのが、オンプレミスとして物理的な機器を導入しつつ、クラウドライクな運用や投資ができるサービスである。これにより貴重なIT人材や予算をデジタルトランスフォーメーション（DX）に振り向けられる。
記事 ロボティクス 経産省が狙う「ロボットフレンドリー」な社会、仕様緩和で惣菜の盛付自動化は可能か 経産省が狙う「ロボットフレンドリー」な社会、仕様緩和で惣菜の盛付自動化は可能か 2021/10/29 経済産業省が「ロボットフレンドリー」という概念を推進している。ロボットと親和性の高い環境の整備を進めたり、要求されている作業レベルを引き下げることで、ロボット導入を推進しようという考え方だ。取り組みも徐々に進んでおり、現場へのロボット技術導入が進められようとしている。ただ、実証実験を超えてうまく進むかどうかについては懸念もある。
記事 その他 なぜ金融機関のDXは困難なのか？ 組織内外存在する「落とし穴」とは なぜ金融機関のDXは困難なのか？ 組織内外存在する「落とし穴」とは 2021/10/28 デジタルトランスフォーメーション（DX）は、金融機関の競争環境を激変させる契機ともなりつつある。しかしDX推進の現場では、多くの障壁が待ち構えている。今回は、金融DXにつながる内部構造改革の考え方や、組織内外に存在する「落とし穴」について解説する。
記事 Web戦略・EC 国内IT投資動向調査、要注目は「顧客エンゲージメント」ツール、4つの先進事例とは 国内IT投資動向調査、要注目は「顧客エンゲージメント」ツール、4つの先進事例とは 2021/10/28 企業の顧客接点における非対面・非接触形式の採用はもはや当たり前となり、今後も維持されると見られる。また、制限された環境下では新たな動きが起きている。オンラインを巧みに活用し、リアルと組み合わせた新しい体験の構築だ。ITRが毎年公表する「国内IT投資動向調査2022」の速報値を踏まえ、同社の2人のシニア・アナリストがデジタルを効果的に活用した顧客体験構築のトレンドを解説した。
記事 IT戦略・IT投資・DX 【企業規模別】HCIの選定ポイントを徹底解説、「オンプレありき」で考えてはダメなワケ 【企業規模別】HCIの選定ポイントを徹底解説、「オンプレありき」で考えてはダメなワケ 2021/10/26 企業が抱えるインフラ課題に対する有力な解決策の1つとして、近年ますます注目が高まるハイパーコンバージドインフラ（HCI）。検討や導入にあたっては、企業規模別に課題を整理した上で、HCIの利点と照らし合わせることが重要だ。IT市場専門調査会社であるノークリサーチのシニアアナリスト 岩上 由高氏が、「自社に最適なHCIの選び方」を、企業規模別の調査結果を基に解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ガートナーに聞く「DXが進まない根因」、なぜデジタル人材を育成できないのか？ ガートナーに聞く「DXが進まない根因」、なぜデジタル人材を育成できないのか？ 2021/10/25 「日本企業の9割以上がDX（デジタル変革）に着手できていない」、経済産業省が2020年12月に公表した「DXレポート2（中間取りまとめ）」の調査結果だ。同省が2018年9月に発表したDXレポートでは「2025年以降に年最大12兆円の経済損失になる」と説いているが、日本企業のDXは一向に進んでいないという。その理由は何か。ガートナージャパンのディスティングイッシュトバイスプレジデントでガートナーフェローを務め、CIOリサーチに所属し、人材育成や組織作り、組織文化の変革、CIOなどのリーダーシップの支援などを担当する足立 祐子氏に、ITジャーナリストの田中 克己氏がDX推進のヒントを聞いた。
記事 営業戦略 一橋大 名和教授が語る「勝ち続けるための条件」、企業が実践すべき新SDGs＋Pとは？ 一橋大 名和教授が語る「勝ち続けるための条件」、企業が実践すべき新SDGs＋Pとは？ 2021/10/25 2015年、国連サミットで持続可能な世界を実現するための国際社会共通の目標「SDGs（Sustainable Development Goals）」が採択されて以降、各国企業のSDGsの取り組みは加速した。しかし、「SDGsの目標に沿った経営をするだけでは勝ち続けることは難しい」と指摘するのは、一橋ビジネススクール 国際企業戦略専攻 客員教授で、ファーストリテイリングや味の素などの社外取締役も務める名和高司氏だ。同氏に、勝ち続けることができる企業になるためのポイントを解説してもらった。
記事 CRM・SFA・コールセンター DX時代の仮想化基盤に必要な条件は「高信頼」「簡単な操作」、ベストプラクティスは？ DX時代の仮想化基盤に必要な条件は「高信頼」「簡単な操作」、ベストプラクティスは？ 2021/10/22 デジタルトランスフォーメーション（DX）の目的は、デジタル技術を活用して、新たなビジネスモデル創造を行い、競争優位性を確立していくことだ。そのためのITインフラには、高い信頼性とともに導入の容易さが求められる。企業システムで利用するサーバも、タワー型からラック型、そして仮想化を経て、現在ではオンプレミスだけでなくクラウドも併用するようになっている。そんなハイブリッド時代のシステム最適配置とITインフラ導入・運用について考えてみよう。
記事 セキュリティ総論 狙い撃ちされるIoTデバイス…知っておくべき「効果的なセキュリティ対策」を解説 狙い撃ちされるIoTデバイス…知っておくべき「効果的なセキュリティ対策」を解説 2021/10/22 デジタル技術の進化に伴い、身の回りのあらゆる機器がインターネットに接続されるようになった。さまざまな機能を備えた製品同士がつながることで人々の業務や暮らしの利便性が高まる一方、これらのIoTデバイスはまだまだサイバーセキュリティ対策が遅れがちであり、デバイスを狙ったサイバー攻撃や安全管理の不備に起因する事故も多発している。IoTデバイスにはどのようなリスクが潜んでいるのか。また事業者がIoTサービスを安全に提供できるようにするにはどうすればよいのか。必要なセキュリティ対策について、効果的な打ち手を紹介する。
記事 業務効率化 ほとんど頓挫する「業務プロセスの改善」……失敗する原因はどこにあるのか？ ほとんど頓挫する「業務プロセスの改善」……失敗する原因はどこにあるのか？ 2021/10/22 多くの企業がつまずく業務プロセスの改善。取り組んではみたものの現状の業務の可視化にてこずったり、実施後あまり効果を感じられなかったりと、散々な結果に終わった企業は少なくないはずだ。ここでは、業務プロセスの改善に失敗する企業の共通点と、改善策を解説する。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 【初公開】DXで実現、国内最大級のミニトマト菜園はどこが「持続可能」なのか 【初公開】DXで実現、国内最大級のミニトマト菜園はどこが「持続可能」なのか 2021/10/21 ふるさと納税サービス「さとふる」や公営競技総合サービス「オッズパーク」など、行政ソリューションに特化した事業に取り組むSBプレイヤーズは、2019年、「たねまき」という農業課題に取り組む企業を立ち上げた。「たねまき」が出資し設立された「たねまき常総」は、常総市アグリサイエンスバレー構想の一環で、国内最大規模のミニトマト生産拠点を建設中だ。メディア初公開となる、ハウス内の設備を写真とともにお伝えする。
記事 業務効率化 電子契約を実現するには？ 取引先を巻き込む「脱ハンコ」に必要な3つの革新 電子契約を実現するには？ 取引先を巻き込む「脱ハンコ」に必要な3つの革新 2021/10/21 2020年、コロナ禍によって日本の“脱ハンコ”の流れは一気に加速した。とはいえ、100年以上続く商習慣は組織や人のマインドに深く根付いており、社内決裁プロセスにとどまっている企業も多い。本当の意味で電子契約が浸透・定着するには、考える以上に多くの壁を乗り越える必要がある。しかし、とりわけ書類・押印の多いリーガル領域で、これを成し遂げようとする事例がある。どんな工夫があるのか。
