記事 IT戦略・IT投資・DX 人手不足は問題ではない？ レガシーインフラがどれだけ「DX」をダメにするか 人手不足は問題ではない？ レガシーインフラがどれだけ「DX」をダメにするか 2023/01/17 企業にとって大きな経営課題となっているDXだが、それを妨げる要因となりやすいのが柔軟性に欠く既存のITインフラだ。特に、「人材不足」「資金不足」といった課題を抱える企業が多い中、ITインフラの運用負荷軽減は重要な課題と言える。DXを推進させるために不可欠となる、柔軟かつシンプルなITインフラを低コストで実現する方法はあるのだろうか。
記事 シンクライアント・仮想デスクトップ Google Cloudのカスタマーエンジニアが解説、DXを前に進める最新「ITインフラ」構築ポイント Google Cloudのカスタマーエンジニアが解説、DXを前に進める最新「ITインフラ」構築ポイント 2023/01/17 企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進に伴い、ビジネス環境の変化に即応できるITインフラの整備が大きなテーマとなっている。そこで関心が高まっているのが、データセンターで提供されるリソース全体を仮想化し、運用の自動化をめざす「Software-Defined Data Center（SDDC）」だ。ここでは、Google CloudのSDDCソリューションの1つである「Google Cloud VMware Engine」（GCVE）の最新動向を通じて、仮想化技術を用いてマルチ／ハイブリッドクラウド環境を構築、運用する際のポイントを解説する。
記事 クラウド 既存資産を活かして実装？ クラウド移行に困る2000社に選ばれた納得理由 既存資産を活かして実装？ クラウド移行に困る2000社に選ばれた納得理由 2023/01/17 企業にとってビジネス環境の変化に即応できるITインフラの整備は大きなテーマだ。クラウド事業者側も、オンプレミスの物理サーバや仮想化基盤をそのままクラウド上に稼働可能なサービスなど、多様なクラウド移行の選択肢を用意している。そんな中でこれまで2000社以上で導入され、企業のクラウド移行を支援してきたサービスがある。なぜ同サービスがクラウド移行に悩む企業に選ばれ続けているのか？ その理由を探った。
記事 IT戦略・IT投資・DX 「DXの大半は成果なし」の現実、ITR内山氏が語るDXの5つの要件、4つの打ち手 「DXの大半は成果なし」の現実、ITR内山氏が語るDXの5つの要件、4つの打ち手 2023/01/17 多くの企業がDXに取り組みつつも、大半の企業ではいまだ成果が上がっていない。要因はいくつか挙げられるが、中でも大きいのが改革意識の欠如や従来のやり方への固執などの、変化に対する人の心理的な抵抗だ。デジタル時代での生き残りに向け、どうすればこの状況を打破できるのか。アイ・ティ・アール（ITR）の会長でエグゼクティブ・アナリストを務める内山悟志氏が語った。
記事 コンプライアンス総論 日清食品CLOが警鐘、日本企業の法務部門は非力？AIに置き換えられないためには 日清食品CLOが警鐘、日本企業の法務部門は非力？AIに置き換えられないためには 2023/01/12 ITやAIを活用した契約書レビュー、契約業務管理など、法務部門のDXを進める企業が増えてきた。こうした潮流の中、「守りの法務」から「攻めの法務」への移行、果ては「法務不要論」まで叫ばれているが、これからの時代、法務部門はどのような機能を担い、価値を発揮していくべきなのだろうか。日清食品ホールディングス 執行役員、チーフ・リーガルオフィサー（CLO）、 ジェネラル・カウンセルである弁護士 本間 正浩氏に、今後の法務部門の在り方について聞いた。
記事 地銀 【地銀・メガ65行のDX調査ランキング】2位三井住友に圧倒的な差を付けた地銀とは？ 【地銀・メガ65行のDX調査ランキング】2位三井住友に圧倒的な差を付けた地銀とは？ 2023/01/12 一般的に、地銀に比べてメガバンクのデジタル化が進んでいる印象があるだろう。しかし、メガバンクを超え先進的にデジタル化に取り組む地銀が存在する。今回は、メンバーズルーツカンパニー社が実施した調査『第一地銀・メガバンクDX推進状況レポート』の結果を踏まえ、メガバンク・地銀のデジタル化の差を解説していく。お聞きしたのは、メンバーズルーツカンパニーの三角恭平氏だ。
記事 サーバ オンプレ派？ クラウド派？ Windowsサーバのサポート終了を乗り切る「ポイント4つ」 オンプレ派？ クラウド派？ Windowsサーバのサポート終了を乗り切る「ポイント4つ」 2023/01/11 2023年10月10日、マイクロソフトのサーバOS「Windows Server 2012」「Windows Server 2012 R2」の延長サポートが終了（EOS）する。EOSとなるOSを搭載した物理サーバや仮想サーバは、サポート終了までに移行・刷新する必要があるが、検討すべきはそれだけではない。ITインフラ自体を見直す必要がある。そこで、サイバー攻撃対策や回線のひっ迫など、見直す時に留意すべきポイントについて紹介していこう。
記事 IT運用管理全般 iPaaSとは何か、RPAやIaaS、PaaSとの違い、13製品比較ポイントをわかりやすく解説 iPaaSとは何か、RPAやIaaS、PaaSとの違い、13製品比較ポイントをわかりやすく解説 2023/01/11 複数のクラウドサービスを利用するのが当たり前になり、既存のオンプレシステムもある中で、各システムの管理の複雑化やデータ連携の不便さといった問題が山積しています。そこで注目を浴びているのが、企業の各種システム／データを統合的に連携できるiPaaS（integration Platform as a Service）です。今回はアイ・ティ・アール（ITR）のシニア・アナリストである水野 慎也氏監修の下、iPaaSの基本知識やPaaS・SaaSなどとの違い、求められる背景を解説します。併せて、セールスフォースやセゾン情報システムズ、インフォマティカといった代表的なベンダー・ツールと製品選定のポイントについても紹介します。
記事 製造業界 三井屋工業が陥っていた「やったもん負け」、不良品率を劇的削減した「製造DX」の真髄 三井屋工業が陥っていた「やったもん負け」、不良品率を劇的削減した「製造DX」の真髄 2023/01/10 激しい競争下に置かれている日本のものづくり企業。自動車用の内外装部品の製造事業を手がける三井屋工業（愛知県豊田市）もまた、収益悪化からの脱却を図るために製造現場の改革に着手した企業の一社だ。三井屋工業の代表取締役社長を務める髙橋 直輝氏は改革前の2017年当時を「やったもん負けの風潮があった」と振り返る。こうした状況から、社内のコミュニケーションを改善し、不良品率を1/10に脱却したDX手法とは何だったのか。赤裸々に語った。
記事 地銀 【銀行のDX調査】三菱UFJ・三井住友・みずほを抑えダントツ1位はあの地銀 【銀行のDX調査】三菱UFJ・三井住友・みずほを抑えダントツ1位はあの地銀 2023/01/10 2 ちばぎん証券（株） コンプライアンス部 大渕真琴 広銀がTOPというのは最近の動向を見ていて感じることに一致します。
記事 RPA・ローコード・ノーコード DXに失敗する「日本特有」の背景とは？ MURCのコンサルタントが解説 DXに失敗する「日本特有」の背景とは？ MURCのコンサルタントが解説 2023/01/06 情報技術（IT）の発達と社会課題の変化を背景に、多くの企業がDXへの取り組みを迫られている。しかし、日本企業特有の労働環境などからDXへの取り組みが失敗に終わるケースも少なくない。そんなDXの実現に、効果的なのが「開発内製化」だ。なぜ開発内製化が有効なのか、そして、どのように内製化を実現すればいいのか。三菱UFJリサーチ&コンサルティング（MURC） 業務ITコンサルティング部 マネージャーの谷口智史氏が語る。
記事 デジタルバンク/ネオバンク/BaaS 2023年「フィンテック大予想」、絶対意識すべき7つのトピックとは？ 2023年「フィンテック大予想」、絶対意識すべき7つのトピックとは？ 2023/01/06 2023年がスタートしました。金融機関でDX（デジタルトランスフォーメーション）をけん引してきた筆者は、フィンテック領域で今年、注目すべきトピックとして「チャレンジャーバンク / 貯蓄テック」「Embedded Finance（埋込型金融）」「デジタル通貨 / CBDC」「コンフィデンシャル・コンピューティング」「ジェネレーティブAI」「サステナビリティ×消費者行動変容」「Web3 / SocialFi / ReFi（再生金融）」の7つを挙げます。本稿では、この7つのトピックについて詳説します。
記事 製造業界 課題山積み、2023年の日本のものづくりはどうなる？世界に勝つ「日本流」製造業DXとは 課題山積み、2023年の日本のものづくりはどうなる？世界に勝つ「日本流」製造業DXとは 2023/01/06 日本国内の約99％を占める中堅・中小企業では、後継者の不在や経営ノウハウの不足など企業の存続に直結する大きな課題を抱えている。中でも「ものづくり国家」と称されるまで発展した製造業では、急激な環境変化を受けて多くの企業が苦境に立たされている。そうした中、ユニークな手法で中堅・中小企業の「経営の近代化」を推進しているのが、セレンディップ・ホールディングスだ。同社の代表取締役社長 竹内 在氏らへのインタビューを経て、日本ならではの製造業DXを実現する方法を探る。
記事 流通・小売業界 効率化すると“激怒”される？ ITベンダーにだまされている？ 物流DXの不都合な真実 効率化すると“激怒”される？ ITベンダーにだまされている？ 物流DXの不都合な真実 2023/01/04 あらゆる産業でDXが進められる中、物流業界においては「進んでいる」とは言い難い。その要因の1つは、物流DXが関係企業にとって痛みを伴うからだ。さらに物流業界は、ITやデジタルに慣れ親しんでいない人が多い。このため、単なるデジタライゼーションを物流DXと偽称し、物流企業に取り入ろうとするベンダーが見受けられる。こういった不埒なベンダーの存在は、むしろ物流企業の競争力を低下させかねない。日本のインフラを維持させるためにも、今こそ物流DXについて見直すべきだろう。今回は物流業界の実情を解説しつつ、物流DXのあり方について考える。
記事 経営戦略 作成者と読み解く「価値協創ガイダンス2.0」、鍵を握る「共通言語」「ストーリー」 作成者と読み解く「価値協創ガイダンス2.0」、鍵を握る「共通言語」「ストーリー」 2023/01/04 経済産業省は2022年8月、「伊藤レポート3.0（SX版伊藤レポート）」および「価値協創ガイダンス2.0」を公開した。この2つは互いに密接に関連しているが、本稿ではこのうち価値協創ガイダンス2.0に焦点を当て、経済産業省がこれを作成した狙いやその背景、企業や投資家にとっての価値などについて同省 経済産業政策局 企業会計室長 長宗豊和氏に話を聞いた。
記事 AI・生成AI なぜ現場も巻き込めた？ 横河ソリューションサービスがAIで挑む「日本の生命線」支援 なぜ現場も巻き込めた？ 横河ソリューションサービスがAIで挑む「日本の生命線」支援 2022/12/28 化学、石油、紙・パルプなどの生産には巨大な生産設備＝プラントが必要になる。その仕組みは何を生産するかによって異なるが、いずれのプラントでも、安定的に稼働するためには高度な「制御」が不可欠なのは共通している。そのための計測機器や制御システムを開発・提供しているのが、横河ソリューションサービスだ。ただし最近は、従来のシステムだけでは対応が困難で、人手による手動運転が必要になるケースが増えているという。その理由と、課題解決に向けた同社の取り組みについて解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 アフラック流「ハイブリッドワーク」の全貌、社員5000名の“ストレス”をどう解消？ アフラック流「ハイブリッドワーク」の全貌、社員5000名の“ストレス”をどう解消？ 2022/12/27 新型コロナウイルスの影響が長期化し、企業は事業継続や人財確保のため、さまざまな施策に取り組んでいる。そんな中、将来を見据えた働き方として注目されているのが、オフィスワークと在宅勤務を組み合わせた「ハイブリッドワーク」だ。アフラック生命保険では、以前から働き方改革に取り組む中で、制度構築や環境整備を大幅に加速させた。同社の執行役員 松尾 栄一氏にその工夫について聞いた。
記事 その他 テスラ車の事故に見る「現行法制の限界」、ソサエティ5.0時代の企業法務とは テスラ車の事故に見る「現行法制の限界」、ソサエティ5.0時代の企業法務とは 2022/12/26 サイバー空間とフィジカル空間が融合したシステムを用いて、社会課題の解決や経済成長を実現する「Society5.0（ソサエティ5.0）」。こうした時代の複雑なシステムに対して、従来の法統治手法はもはや限界を迎えている。そこで、新たな統治モデルとして期待されているのが「アジャイル・ガバナンス」だ。新たな統治モデルの特徴や、それに対応した企業法務の在り方について、京都大学大学院の稲谷龍彦氏に聞く。
記事 経営戦略 経産省に聞く伊藤レポート3.0、「SXなし」では世界市場から追い出される理由 経産省に聞く伊藤レポート3.0、「SXなし」では世界市場から追い出される理由 2022/12/26 2022年8月、経済産業省から「伊藤レポート3.0（SX版伊藤レポート）」および「価値協創ガイダンス2.0」が公表された。本稿ではこのうち伊藤レポート3.0を取り上げ、作成・公表の目的や背景、具体的な内容、おさえるべきポイントなどについて、同レポートの策定作業において中心的な役割を果たした同省 経済産業政策局 企業会計室長 長宗豊和氏に話を聞いた。
記事 モバイルハードウェア 国内企業の6割は情シス担当が不足？ IT部門の人手不足を放置すると超ヤバい理由 国内企業の6割は情シス担当が不足？ IT部門の人手不足を放置すると超ヤバい理由 2022/12/22 経営層から全社をあげてDXに取り組むよう指示が出ていても、それを推進する情シス部門が「既存システムの運用管理で精一杯」という状況はよくある話だ。情シス部門は、IT機器の運用管理やトラブル対応など、現状のビジネスを維持するための対応に追われながら、既存システムのクラウド移行やネットワーク環境の刷新など、成長を加速させるための取り組みも求められている。担当者の少ない情シス部門にこの両立が難しいことは想像に難くない。可能な限り情シス部門の負担を軽減し、DXを推進する時間を作り出すには、どうすれば良いのだろうか。
記事 RPA・ローコード・ノーコード 【マンガ】ローコード・ノーコードではまる落とし穴、今知るべき「選定ポイント3つ」 【マンガ】ローコード・ノーコードではまる落とし穴、今知るべき「選定ポイント3つ」 2022/12/22 業務部門とIT部門それぞれの担当者がDXのためのシステム刷新について何やら言い争いをしている様子。聞くと、業務部門が「要望に素早く応えてくれない」と怒るのに対して、IT部門は「要望が細かすぎる」とうんざりしているようだ。そこへ、変なサングラスをかけた屈強な男が、壁を突き破って、担当者それぞれにノーテンチョップとローキックをお見舞いする。この無茶苦茶な男は、一体何を伝えに来たのだろうか。
記事 物流管理・在庫管理・SCM アマゾンに肩を並べる圧倒的実力？ 世界が真似するユニリーバの“生産工場の仕組み”とは アマゾンに肩を並べる圧倒的実力？ 世界が真似するユニリーバの“生産工場の仕組み”とは 2022/12/21 毎年、調査会社ガートナーはサプライチェーンへの取り組みを評価する企業ランキング「サプライチェーントップ25」を発表しています。この調査ランキングにおいて、過去に何度もトップ5にランクインするなど実績が評価され、殿堂入りを果たしている企業が5社あります。本記事では、2022年の「サプライチェーントップ25」の結果を紹介しつつ、殿堂入りを果たした企業のサプライチェーンの凄さに迫ります。
記事 IT戦略・IT投資・DX 待ったなしの業務自動化、実装のカギは「API」と「UI」が握ると言えるワケ 待ったなしの業務自動化、実装のカギは「API」と「UI」が握ると言えるワケ 2022/12/21 デジタルデータが飛躍的に増大する中、デジタルプロセスの自動化は企業にとって切実な課題となっている。しかし、その実現手段は多様で一長一短があり、使いこなしのノウハウが多いことも事実だ。自動化技術の適切な利用推進に向け、企業はどのような点に注意を払うべきなのだろうか。国内企業における業務自動化の実態などとともに、企業が目指すべき自動化の方向性について、アイ・ティ・アール（ITR）の舘野真人氏が解説する。
記事 その他 「電子契約ツール」を導入したのに業務量が増えた？ 契約業務のDXに立ちふさがる壁とは 「電子契約ツール」を導入したのに業務量が増えた？ 契約業務のDXに立ちふさがる壁とは 2022/12/20 コロナ禍に伴うリモートワークへの移行をきっかけに、ペーパーレス化を進める企業が多い。その一方で、紙の業務からの脱却がなかなか進まないのが「契約業務」の領域だ。契約書を管理する総務・法務部門の負担を減らすため、電子契約などのリーガルテックツールを導入する企業も増えてきたが、業務効率化を実現できたという企業は少ない。なぜ、ツールを導入しても業務が改善されないのか。ここでは、契約業務のボトルネックになるポイントを紹介しつつ、解決策を解説する。
記事 リーダーシップ 【経営幹部向け】DX教育の手法を解説、「ビジョンを示したら現場任せ」は間違い 【経営幹部向け】DX教育の手法を解説、「ビジョンを示したら現場任せ」は間違い 2022/12/20 DXという言葉がもてはやされる一方で、DXへの経営幹部の関わり方に課題を感じています。数十年にわたって経済成長が低迷している日本では、今でも深刻な閉塞感が漂っていますが、このままでは、海外の先進企業にますます大きな差を付けられてしまうでしょう。この課題に対応するためには、経営幹部向けのDX教育が必須となります。本稿では、先行事例や具体的な方法をもとに、DXにより最大、最速で成り行き成長の限界を突破する、経営幹部向けDX教育の方法を紹介します。
記事 経営戦略 DXが失敗するのは経営幹部のせい、技術や技法を知るだけでは不十分なワケ DXが失敗するのは経営幹部のせい、技術や技法を知るだけでは不十分なワケ 2022/12/19 日本の経済成長は低迷を続け、先進国の中でも相対的にどんどん貧しくなっています。こうした現状を打破し、企業が生み出す付加価値を加速度的に増大させるためにも、DXによる企業改革が求められています。DXを成功させるために重要な要素として徐々に明らかになってきたのが、「経営幹部がどのようにDXに関わるのか」という点です。経営幹部はAIやIoTの技術、業務改革の技法を知るだけでは不十分です。本稿では、よくあるDXの失敗から脱却し、最大&最速で限界を超えた成長を成し遂げるために経営幹部はどうすべきかを解説します。
記事 IT戦略 基礎から解説、コンテナ入門。4つのステップで解説 基礎から解説、コンテナ入門。4つのステップで解説 2022/12/16 システムのモダナイゼーションや、DXを実現するための手法として、マイクロサービスやコンテナといった、クラウドネイティブ技術の採用が進んでいる。日本国内でもすでに、4割以上の企業がコンテナの導入を進めていると言われるが、導入に課題を感じていたり、技術の理解不足から導入に踏み切れていない企業もいる。 本書では、コンテナ管理ツール「Kubernetes」を設計したGoogleが、高度なコンテナオーケストレーションサービスとして提供している「Google Kubernetes Engine（GKE）」についてわかりやすく解説し、活用に向けた具体的なステップを紹介する。
記事 IT戦略 今さら聞けない「CI/CD」の考え方。グーグルが成功の秘訣を解説 今さら聞けない「CI/CD」の考え方。グーグルが成功の秘訣を解説 2022/12/16 企業がデジタル変革（DX）を実現するためには、市場の変化にあわせて、短いサイクルでサービスを開発し提供していくことが必要になる。そうした中、近年注目を集めているのが、アプリケーション開発に自動化を取り入れ、継続的に更新する手法「CI / CD (継続的インテグレーション / 継続的デリバリー) 」だ。そもそも、CI / CD とはどのような考え方で、導入にあたってはどのような戦略を採るべきなのか？ Google では、2017 年に 1 日あたり約 80 万回ビルドをして、それに伴い約 1 億 5 千万回のテストを実施しているという。こうした Google の事例などを参考に、まずは CI / CD の全体像を振り返り、計画を立て、できることから始めるためのヒントを解説する。
記事 証券 「販売資料の原則デジタル化」はなぜ見送られた？ 金融機関の「二律背反」とは 「販売資料の原則デジタル化」はなぜ見送られた？ 金融機関の「二律背反」とは 2022/12/15 政府は一時、紙ベースでの情報提供が義務付けられている金融商品の販売資料について原則デジタル化へと舵を切る法改正を検討していました。が、曲折を経て、結局は紙使用の継続を大幅に許容する折衷策に落ち着きつつあります。なぜ原則デジタル移行は見送られたのか。そして金融業界のDXはなぜ進まないのか。首相の諮問機関である金融審議会の作業部会における一連の議論の経緯を振り返りつつ、考察します。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 「たった2名」の情シスでなぜ大胆なIoT導入ができたのか？ 遠藤製作所のDXの裏側 「たった2名」の情シスでなぜ大胆なIoT導入ができたのか？ 遠藤製作所のDXの裏側 2022/12/14 新潟県・燕市に本社を置く遠藤製作所は、創業70年を超える老舗金属加工メーカーだ。同社は独自の精密機械加工技術を有し、コロナ禍でも業績を伸ばしてきた。技術がユニークなこともあり、これまで同社はシステムを自前で構築してきたが、経営戦略室の発足に伴い、IT戦略を見直したことを機に、自前主義から脱却。IT要員は2名しかいないにも関わらず、標準化されたIT化やIoT化のサービスを導入しながら、自社のDXを推進している。
