記事 医療業界 GEヘルスケアの世界最先端工場、どこまで医療経営を効率化できるのか GEヘルスケアの世界最先端工場、どこまで医療経営を効率化できるのか 2017/09/12 地域における病院機能の分化が進み、少子高齢化と労働不足が叫ばれるなかで、医療機関は効率的な経営や運営を迫られている。情報システムが導入され、データも蓄積されているが、十分にデータを活用しきれていない実情もある。こうした中、医療機器世界大手のGEヘルスケア・ジャパンは新たに医療データ分析サービス「Applied Intelligence」を発表。これに合わせて同社の「Brilliant Factory」に選出された日野工場での取り組みを取材した。
記事 AI・生成AI 汎用人工知能（AGI）とは何か？ 全脳アーキテクチャ・イニシアティブが目指すもの 汎用人工知能（AGI）とは何か？ 全脳アーキテクチャ・イニシアティブが目指すもの 2017/09/08 “全脳アーキテクチャ”とは、「脳全体のアーキテクチャに学び、人間のような汎用人工知能（Artificial General Intelligence：AGI）を創る」アプローチを指す。この全脳アーキテクチャを採用したAI（人工知能）の研究開発を促進しているのが「NPO法人全脳アーキテクチャ・イニシアティブ（Whole Brain Architecture Initiative ：WBAI）」だ。WBAIは2017年8月29日に「第2回WBAシンポジウム～Beneficial AGIへ～」を開催。目指す「汎用人工知能」の姿や展望について、代表の山川宏氏や立命館大学の谷口忠大教授、アラヤの金井 良太CEOらが語った。
記事 クラウド コカ・コーラのIoTマーケティング「Coke On」が世界で初めて成功した理由 コカ・コーラのIoTマーケティング「Coke On」が世界で初めて成功した理由 2017/09/08 IoTに関する注目が高まる一方、実際にマーケティングに活用する企業の割合は半数強に過ぎないとのデータもある。単にネットワーク接続しさえすればよいのではなく、顧客がIoTによってどんな利益を享受できるか、日々の課題をどう解決してくれるかをコミュニケーションデザインまで踏み込んで設計することが欠かせないからだ。コカ・コーラの自販機を使ったIoTマーケティングの事例や、得られたデータの生かし方まで、電通、コカ・コーラ、ウフル、NEC、unerryら気鋭のマーケターが、IoTマーケティングの勘どころについて議論した。
記事 ロボティクス ロボット・AIによるインフラ点検の効率化、どこまで「目視」を置き換えられるか ロボット・AIによるインフラ点検の効率化、どこまで「目視」を置き換えられるか 2017/09/05 技術には2種類あると思う。世の中を変えるための技術と、変えないための技術だ。前者は派手なので何かと注目を集める。だが後者はあまり注目されない。しかしながら、まさに「縁の下の力持ち」として、インフラ点検など、日常を維持管理し変化させないための技術、当たり前の日々を維持するための技術はとても重要だ。ロボットやAIの活用がもっとも期待されている分野の一つでもある。絶対に必要不可欠な分野なので、ビジネスとしても手堅いはずだ。
記事 経営戦略 ペーパーレス化で「斜陽産業」、富士ゼロックスやリコーの生き残り戦略とは ペーパーレス化で「斜陽産業」、富士ゼロックスやリコーの生き残り戦略とは 2017/09/04 コピー機や複合機をはじめとした複写機メーカーが事業構造の転換を進めている。複写機市場はオフィスのペーパーレス化によって斜陽産業となりつつあり、各社は対応を迫られている。この業界にはいわゆる優良企業も多く、そうであるがゆえに過去の成功体験が逆に足かせになることもあるようだ。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 【事例：時事通信社】出張中でも「スマホで内線」できる環境を実現 デジタル変革の布石に 【事例：時事通信社】出張中でも「スマホで内線」できる環境を実現 デジタル変革の布石に 2017/09/01 時事通信社は、国内外のさまざまなニュースを配信しているメディア企業だ。情報の速さと正確さが最も重視される同社では、これまで使っていたPBXシステムの更改に合わせてモバイルワーク環境の刷新を決断。クラウド型PBXの活用により、社内外で内線が利用できるスマートフォンを導入して、場所を問わず効率的に仕事ができる環境を実現した。
記事 データ戦略 総務省 谷脇康彦氏が語る、情報銀行やブロックチェーンへの取り組み 総務省 谷脇康彦氏が語る、情報銀行やブロックチェーンへの取り組み 2017/09/01 2017年1月に発表された、政府のIoT総合戦略では「第四次産業革命で30兆円もの付加価値を創出できる」とし、あらゆる社会経済活動を再設計し、社会の抱える課題解決を図る“Society 5.0”を目指すことが示された。そこでは、IoTで現実世界からデータを集め、AIで分析し、その結果を現実世界へフィードバックして社会的課題を解決するという循環サイクルを構築することが大きなテーマとなっている。この「データ主導社会」の実現に向け、いま総務省がどのような取り組みを行っているのか、同省の政策統括官である谷脇康彦氏が解説した。
記事 デジタルマーケティング総論 なぜ、そのOne to Oneマーケティングはうまくいかないのか？ 成功に導く2つのポイント なぜ、そのOne to Oneマーケティングはうまくいかないのか？ 成功に導く2つのポイント 2017/08/31 デジタル技術の進歩により、企業のマーケティング部門は、顧客に関するさまざまなデータを取得・分析できるようになった。その結果、顧客一人ひとりの趣向や属性などを基に、顧客に対して個別にアプローチするOne to Oneマーケティングに取り組む企業が増えている。ところが、いざ取り組んでみると、うまくいかないという声も少なくない。それはなぜなのか。データベースマーケティングを手がけるスプリームシステム DBマーケティング事業部 事業部長 福澤勇武氏が、その原因と対策を解説した。
記事 ロボティクス PFN 奥田遼介氏が解説、ディープラーニングだけでなく「強化学習」も活用する理由 PFN 奥田遼介氏が解説、ディープラーニングだけでなく「強化学習」も活用する理由 2017/08/28 ディープラーニングのOSSフレームワーク「Chainer」やその中のライブラリ「CuPy」の研究・開発などに携わり、いま日本のAIを支えるキーパーソンの一人に数えられるようになったのが、Preferred Networks（以下、PFN）チーフアーキテクトの奥田遼介氏だ。同氏は東北大学の学生時代から教育用ロボットを活用し、そのときの経験が現在の仕事でも生かされているという。奥田氏はロボットカーやアマゾンのロボット大会などの具体的な事例をもとに、機械学習や強化学習がどう活用されているのかについて解説した。
記事 モバイルセキュリティ・MDM IBMの働き方改革、BYODを支える秘密とは？ セキュアな環境でモバイル活用を加速せよ IBMの働き方改革、BYODを支える秘密とは？ セキュアな環境でモバイル活用を加速せよ 2017/08/24 いまや「働き方改革」は、企業にとって最重要の経営課題となった。背景に政府の積極的な働きかけがあることは確かだが、それを抜きにしても、働き方改革を通じて優秀な従業員を確保し、一人一人の生産性を高めることは、企業にとって"生き残り戦略"の様相を呈している。IBMにとってもそれは同じだ。先進的な働き方改革を実践している同社の取り組みは、多くの企業にとって参考になることが多い。特に注目したいのがモバイルの活用だ。
記事 ロボティクス 「サイボーグ技術」が現実に、メルティンMMIは「身体的な制約」を突破する 「サイボーグ技術」が現実に、メルティンMMIは「身体的な制約」を突破する 2017/08/21 人間と機械を融合させるサイボーグ技術は、すでに現実のものとなりつつある。実際に人間の筋電位や脳波を利用して、機械を制御しようという試みは各所で進められている状況だ。2013年に電気通信大学内インキュベーション施設（電通大横井研発ベンチャー）にてメルティンMMIを創業した粕谷昌宏氏は、アフレル主催の「Robotics Education Day 2017」に登壇し、ベンチャーを起業するに至った経緯や、同社のユニークな生体信号処理技術やロボット技術、そしてサイボーグ技術の可能性について語った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 マイクロソフト自身の取り組みからわかった！働き方改革にITが果たすべき役割 マイクロソフト自身の取り組みからわかった！働き方改革にITが果たすべき役割 2017/08/18 少子高齢化に伴う人材確保の困難、グローバル競争の激化などにより、生産性の向上が企業にとって急務となっている。「働き方改革は、当社にとってもまさに試行錯誤の連続だった」と語るのは、日本マイクロソフト 執行役員 常務 デジタルトランスフォーメーション事業本部長 伊藤 かつら 氏と、長年マイクロソフトの働き方改革を進め、企業のコンサルティングも手がけてきたマイクロソフトテクノロジーセンター エグゼクティブアドバイザーの小柳津 篤 氏だ。両氏に、働き方改革でITが果たすべき役割について話を聞いた。
記事 市場調査・リサーチ ガートナー最新ハイプサイクル ディープラーニングは「過度な期待」、サーバレスは？ ガートナー最新ハイプサイクル ディープラーニングは「過度な期待」、サーバレスは？ 2017/08/18 米調査会社のガートナーは、先進テクノロジーに関するハイプサイクルの2017年版「Hype Cycle for Emerging Technologies, 2017」を発表しました。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 経済財政白書で読み解く、日本企業が「生産性が向上しない技術」ばかり導入する現実 経済財政白書で読み解く、日本企業が「生産性が向上しない技術」ばかり導入する現実 2017/08/16 今ほど「生産性」という言葉が注目を集めている時代はないだろう。生産性の向上は働き方改革の中核として位置づけられており、今年の年次経済財政報告（経済財政白書）でも主要なテーマとして取り上げられた。白書では、AI（人工知能）やクラウドといったテクノロジーが生産性にどう影響するのかについて分析を行っているが、非常に興味深い結果が得られている。日本企業はこれからどのようにテクノロジーと向き合えば、生産性を高めることができるのか、有益なヒントが散りばめられている。
記事 AI・生成AI 「手軽に自作で」ディープラーニングの衝撃、動画から説明文や音声合成を組み合わせ 「手軽に自作で」ディープラーニングの衝撃、動画から説明文や音声合成を組み合わせ 2017/08/15 ディープラーニングの活用が加速してきた。写真や動画から自動で説明文（キャプション）を作成したり、その説明文を音声合成する技術が成熟化してきたからだ。さらに、こうした技術を組み合わせて、自作で「自動キャプション生成スピーチ装置」（Video-to-Speech装置）を製作した“つわもの”も登場。NVIDIA プロダクトマーケティング・マネージャー 矢戸知得氏が個人で製作した同装置は、交通量の把握や観光案内などにも応用できるものになったという。
記事 製造業界 自動運転の海洋版「自動運航船」、超ド級規模で出航へ 自動運転の海洋版「自動運航船」、超ド級規模で出航へ 2017/08/14 ドライバー不足に悩むトラック業界は「自動運転技術」の実用化に期待している。一方、国内の貨物輸送をトラックと二分しながら船員不足に悩む内航海運業界は、自動運転の海洋版「自動運航船」の登場に期待している。自動運航船は衛星通信、AI、IoTなど、ハイテクの塊。その研究開発、実用化のプロジェクトは、政府が6月に発表した「未来投資戦略2017」でもとりあげられ、2025年を目標年に官民あげて推進中だ。日本のハイテクが満載の自動運航船は、遠くない将来、相当の規模で出航しそうだ。
記事 政府・官公庁・学校教育 イギリス発の「Micro:bit」は日本のモノづくり教育をどう変えるのか？ イギリス発の「Micro:bit」は日本のモノづくり教育をどう変えるのか？ 2017/08/14 2020年、日本でも小学校からプログラミング教育が必修化する。すでにイギリスでは日本の小学校5、6年生にあたる100万人の児童に対し、教育用マイコンボード「BBC Micro:bit」を無償で配布しており、世界中から注目を集めた。「Maker Faire Tokyo 2017」（以下、MFT）に登壇したMicro:bit財団でCEOを務めるザック・シェルビー氏が、日本が目指すべきコンピュータサイエンス教育の未来について語った。
記事 医療業界 医療ITでもアマゾンやグーグルが主役に、｢AI予防型医療｣が直面する問題とは 医療ITでもアマゾンやグーグルが主役に、｢AI予防型医療｣が直面する問題とは 2017/08/10 米医療保険制度改革（オバマケア）をめぐる政治の混乱を後目に、米国ではIT技術を活用した民間主導の医療コスト削減が急速に進んでいる。従来の個別診療報酬支払いから、診療科の垣根を超えた治療成果への支払いへと進み、データ依存型の医療経済が形成される一方、人工知能（AI）による診断迅速化や予防医療も急速に発展している。日本の医療ITにも大きく影響を及ぼすと予想される動きを現地から追う。
記事 デジタルマーケティング総論 グーグルのトップアナリストが伝授！ 一休やIDOMが成果を出したマーケティングの極意 グーグルのトップアナリストが伝授！ 一休やIDOMが成果を出したマーケティングの極意 2017/08/09 近年のマーケティングは、さまざまなデータを取得し、自動化や機械学習などの手段により、データに裏打ちされた根拠に基づいた判断やアクションが行えるようになってきた。では、実際に現在どのようなところまで、データドリブン・マーケティングが可能になっているのだろうか？ 先ごろ開催された「ADVERTISING WEEK ASIA」では、グーグルの高橋 建人氏が、グーグル流のデータドリブン・マーケティング手法とその事例について説明した。
記事 AI・生成AI 松本徹三氏に聞く、なぜ政治家や経営者は「AIに置き換えるべき」なのか 松本徹三氏に聞く、なぜ政治家や経営者は「AIに置き換えるべき」なのか 2017/08/08 「AIが神になる日――シンギュラリティーが人類を救う」。非常に刺激的なタイトルの書籍を上梓したのは、クアルコムジャパンの元社長で、ソフトバンクモバイルの副社長もつとめた松本徹三氏だ。人類の敵なのか味方なのか、いまだ評価が定まらないAI。そして、AIの能力が人間を超えるシンギュラリティー。我々は、AIとどう向き合い、シンギュラリティーが訪れるその日をいかに迎えればよいのか。AIが政治や経済、人間の生き方にどのような影響を及ぼすのか。松本氏に聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 「すごい」が「当たり前」になる時代のUXに“制限の設計”が重要なワケ 「すごい」が「当たり前」になる時代のUXに“制限の設計”が重要なワケ 2017/08/08 テクノロジーの変化は私たちの暮らし、生活習慣、考え方を変えてきた。そして、今、インターネットやモバイル、AI、IoTなどのデジタルテクノロジーによって、これまで当たり前だと思っていたライフスタイルが、根底から変わりつつある。このデジタル時代にユーザーエクスペリエンス（UX）はどう変わるべきなのか？ 「心地よいもの」とは一体どこにあるのだろうか？ さまざまな形でデジタルUXに関わる、PwCの松永エリック・匡史氏とAID-DCCの武田 哲也氏、PSYCHIC VR LABの渡邊 信彦氏の3人が、デジタル時代のユーザー体験を考えるポイントを語った。
記事 システム開発ツール・開発言語 JPNEAZY 金田雅人氏に聞く、2000万人超の「レストラン予約難民」を助ける方法 JPNEAZY 金田雅人氏に聞く、2000万人超の「レストラン予約難民」を助ける方法 2017/08/07 訪日外国人旅行（インバウンド）の観光客数が2000万人を突破し、政府は2020年にインバウンド旅行者数4000万人の目標を掲げている。インバウンド旅行者にとって「レストラン予約」は大きな課題だ。伝統的な日本食レストランは日本語による電話予約が主流で、旅行者が直接予約するのは大きな障壁があるからだ。そこで、民泊を利用するインバウンド旅行者向けにレストラン予約のコンシェルジュサービス「JPNEAZY（ジャパニージー）」を提供するのがFesbaseだ。同サービス開発の経緯や狙いについて、同社 代表取締役 金田 雅人氏に話を聞いた。
記事 経営戦略 Amazon Effect（アマゾンエフェクト）とは何か？伊藤洋一氏が解説する Amazon Effect（アマゾンエフェクト）とは何か？伊藤洋一氏が解説する 2017/08/03 ネットコマースの影響が経済や政治にも大きな影響を及ぼし始めた。三井住友トラスト基礎研究所の伊藤洋一氏は「政府がいくら物価浮揚策を講じても、いま日本も米国もインフレが起きない現象が続いている。その背景にはITやクラウドの進展があり、それが一般物価の上昇を抑えている」と説明。中でも、アマゾンはその影響力が世界経済全般におよび、「Amazon Effect（アマゾン効果、アマゾンエフェクト）」と呼ばれるに至っていると指摘した。
記事 製造業界 アウディが自動運転「レベル3」搭載A8を発売、法整備すら待たず加熱する開発競争 アウディが自動運転「レベル3」搭載A8を発売、法整備すら待たず加熱する開発競争 2017/08/02 アウディは、同社のフラッグシップカー「A8」にレベル3の自動運転技術を搭載して発売すると発表した。他社に先駆けて実現したレベル3の自動運転の走りに関心が集まる中、2020年頃に導入を予測していた自動車メーカーのエンジニアたちは心中穏やかではないところだろう。画像認識技術を巡るIT企業と、ADAS関連のパーツを供給するメガサプライヤー、そして自動車メーカーのそれぞれ異なる思惑が入り交じり、複雑な提携関係と競争関係が絡み合う。自動運転開発に関わる業界は、混とんとしながらも激しい競争が繰り広げられている。
記事 その他 齋藤ウィリアム浩幸氏インタビュー、日本のIoTはセキュリティこそが競争優位性になる 齋藤ウィリアム浩幸氏インタビュー、日本のIoTはセキュリティこそが競争優位性になる 2017/08/01 モノから収集したデータを使って、新たなビジネスモデルを生み出していくのがIoTの本質だが、日本は、社会課題の解決にイノベーション創出の可能性を秘めている。「安心、安全のDNAがある日本にとって、高齢化社会こそチャンス」と述べるのが内閣府・経産省参与、齋藤ウィリアム浩幸氏だ。米国生まれの起業家、投資家で、セキュリティの専門家でもある同氏の考える「日本独自のIoT」とは何か、その実現のために企業は、社会はどのように進んでいくべきかを聞いた。
記事 業務効率化 「日本企業の『経営力不足』は致命的」 赤羽雄二氏に聞くホワイトカラーの生産性向上 「日本企業の『経営力不足』は致命的」 赤羽雄二氏に聞くホワイトカラーの生産性向上 2017/07/28 日本企業の生産性向上、特にホワイトカラーの生産性向上は、いまや喫緊の課題となっている。近年注目を集める「残業の抑制」や「ワークスタイル変革」も、生産性向上の手段だ。では、生産性向上のため、経営者を含めたビジネスパーソン一人一人が今日から実践できる具体的な取り組みは何だろうか？ ベストセラー『ゼロ秒思考』の著者である赤羽 雄二氏に、日本企業が抱える課題とともに、生産性向上のために今求められていること、その中でITが果たす役割などを聞いた。
記事 AI・生成AI 2020年、ほぼすべてのソフトウェアには「AIが搭載」される その中で成功するには？ 2020年、ほぼすべてのソフトウェアには「AIが搭載」される その中で成功するには？ 2017/07/28 米調査会社のガートナーは、2020年までに新しく登場するソフトウェア製品のほとんどすべてにAI技術が組み込まれるだろうとの予測を発表しました。
記事 ID・アクセス管理・認証 iPhoneも入国審査も「顔認証」、技術トップの日本がこのままでは中国に敗北する理由 iPhoneも入国審査も「顔認証」、技術トップの日本がこのままでは中国に敗北する理由 2017/07/26 「生体認証」の一つ「顔認証」は今秋、アップルの「iPhone」や羽田空港の入国審査などで利用が見込まれるため、注目を集めているテクノロジーだ。カメラにさえ写れば、本人を確認できるため、その利用分野はセキュリティにとどまらず、国内外の市場も今後数倍に拡大すると予想されている。日本の顔認証技術は世界の最先端にあるが、その座を脅かす最大のライバルと言えそうなのが、中国である。それには明確な理由があった。
記事 グループウェア・コラボレーション 標準のOffice 365では「満足できない」 より使いこなすための3つのポイントとは 標準のOffice 365では「満足できない」 より使いこなすための3つのポイントとは 2017/07/25 企業ITシステムのクラウド化、特にコミュニケーションを司るグループウェアのクラウド化が進んでいる。グループウェアは働く場所と時間を選ばないクラウドと相性が良く、「働き方改革」を実現する手段の1つとしても注目が高い。中でも導入企業数で一歩先んじているのが、マイクロソフトの「Office 365」だ。標準機能だけでもほとんどのビジネス要件に対応することが可能だが、世界基準でより多くの企業をターゲットにしているため、細かな使い勝手やセキュリティには満たされない部分もある。そこで、Office 365を「より安全に」「より便利に」使うためのポイントについて探った。
記事 データ戦略 ローソンが「RFIDタグ」と「ビッグデータ活用」から学んだ「本当に大切なこと」 ローソンが「RFIDタグ」と「ビッグデータ活用」から学んだ「本当に大切なこと」 2017/07/20 店舗数の減少、他業種との競争激化、人手不足。コンビニエンスストアをめぐる事業環境は時々刻々と変化している。この先も成長を続けるなら、大きく生産性を改善するほかない、とローソンは危機感を強める。そんなローソンが成長のカギとして期待をかけているのがRFIDタグだ。同社は、世界初のサプライチェーンプラットフォームを構築、ビッグデータ活用をさらに先へ進めようとしている。ローソン 執行役員 オープンイノベーションセンター センター長 経営戦略本部 副本部長 白石卓也氏がそのプロジェクトの全貌を明かした。
