記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 サイバー攻撃対策で注力すべき「リスク管理」、どのように取り組むのが正解か サイバー攻撃対策で注力すべき「リスク管理」、どのように取り組むのが正解か 2019/02/04 サイバーセキュリティに関するインシデント件数はここ数年間、2万件前後で推移している。ビジネスのデジタル化が進む中で、サイバー攻撃は今後も増え続けると考えられる。こうした状況に企業はどのように立ち向かうべきか、東京大学情報学環 特任准教授の満永 拓邦 氏は、攻撃者の動向にも目を向けた「リスクマネジメント」が重要であると提言している。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 企業が「廃校」を活用する、計り知れないメリット 企業が「廃校」を活用する、計り知れないメリット 2019/01/30 太田建設（株） 取締役会長 太田次男 現在の円安の状況、世界的に問題になっているエネルギー問題、そのような影響を少しでも小さくできるようなビジネスとして国内消費型のビジネスを考え、廃校を利用したビジネスは無いかと考えました。 先の記事の内容を拝見しましたが、廃校になった建物利用のみを模索して、ビジネスというより社会貢献のみの方向の利用になっているかと考えました。 ビジネスは投資もあれば、維持管理の経費があります。投資に対する回収も次の事業展開の為には必要です。 そのような事を考えた時に広大な敷地も利用することでどのようなビジネスを持ち込むことができるか？など、それと地方自治体、文科省を含めた国からの援助がどのようなものがあるのかが解らず初期投資を含めて、運営に対する不安があります。出来れば取り組みたい事業として真剣に考えていますが、それだけに 不安要素が大きくあります。参考になる事例を模索しているところです。
記事 業務効率化 ANAがいま明かす「働き方改革」6年間の軌跡、“顧客満足は効率化の先にある” ANAがいま明かす「働き方改革」6年間の軌跡、“顧客満足は効率化の先にある” 2019/01/29 日本を代表する航空会社の全日本空輸（以下、ANA）は、業界でも非常に早い時期からITを業務に取り入れ、顧客に対して先進的なサービスを届けている「お客さまファースト」の企業だ。そんな同社は、まだ「働き方改革」というキーワードが登場する前の2012年から社内の業務改革に取り組んできた。2018年までの約6年間で、ANAはどのような課題を抱え、そして解決してきたのか。また、業務効率化を成し遂げた今、次に何を目指すのか。
記事 情報共有 働き方改革「第二章」どうなる？デンソー、リクルート、コニカミノルタジャパン、経産省が激論 働き方改革「第二章」どうなる？デンソー、リクルート、コニカミノルタジャパン、経産省が激論 2019/01/29 2019年4月、いよいよ「働き方改革関連法案」が施行される。自社での働き方改革実現に向けた取り組みは、期待通りの成果を上げているだろうか？ 具体的な成果が見えないという声も聞かれる中、働き方改革を牽引する3社のリーダー──デンソー成迫 剛志氏、リクルート野口 孝広氏、コニカミノルタジャパン牧野 陽一氏、そして経産省でAI・IT政策を推進する伊藤 禎則氏によるディスカッションが、コミュニティ型ワークスペースを提供するWeWork東京スクエアガーデンで行われた。次のフェーズに突入した働き方改革を成功させる秘訣を探る。
記事 製造業界 エッジコンピューティングとは何か？ IoTの関連事例や課題、市場動向まとめ エッジコンピューティングとは何か？ IoTの関連事例や課題、市場動向まとめ 2019/01/25 あらゆるモノやコトがインターネットにつながるIoT（Internet of Things）時代が到来し、膨大なデータ量が流通することで、従来のクラウドコンピューティングでデータを集約・処理するだけではなく、利用者に近いエリアのエッジ側でデータを処理する「エッジコンピューティング」に注目が集まっている。では、エッジコンピューティングは我々にどのようなメリットをもたらすのだろうか。その背景を紐解いてみよう。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 無印良品も進出、インドの知られざる注目都市“ノイダ”とは？ 無印良品も進出、インドの知られざる注目都市“ノイダ”とは？ 2019/01/23 経済発展著しいインド。日本のビジネスパーソンと話をしていても、首都デリー、経済都市ムンバイ、IT産業の集積地ベンガルール、日系企業の多く進出しているチェンナイなどの地名が出てくることは、それほど珍しいことではない。そんな中インドには、主要都市に引けを取らないポテンシャルを持ちながらも、まだまだ知られていない都市がある。ノイダは、そうした都市の代表だ。ノイダに拠点を置くインド人コンサルタントの視点を交えながら、知られざるノイダの魅力を紹介する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 経済×ITの「平成30年史」、産業はどこまで“情報化”したか 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（106） 経済×ITの「平成30年史」、産業はどこまで“情報化”したか 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（106） 2019/01/21 2019年がスタートした。5月からは新元号の時代が幕を開ける。日本のインフォメーション・エコノミーは、平成時代の約30年間、ほぼ10年毎に大きな変化がみられたが、グローバルには、前半と後半の15年間で大変貌を遂げた。今回と次回は、新春特別号として、平成時代を回顧しながら新時代を展望することにしよう。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 リクルートに学ぶCSIRT構築、3年で「200サービス」を守る組織になれたワケ リクルートに学ぶCSIRT構築、3年で「200サービス」を守る組織になれたワケ 2019/01/21 サイバー攻撃による脅威の高まりに伴い、情報セキュリティを脅かす事象（インシデント）にいかに適切に対応するかが問われてきた。このような「インシデント レスポンス」を担う「社内CSIRT」を立ち上げる動きが活発化している。Webサイト一つ守るのにも慎重な対応が必要な中、200サービス以上の情報セキュリティを担うのが、リクルートテクノロジーズ 専門役員 サイバーセキュリティ部 鴨志田昭輝 氏だ。同社ではSOCやCSIRTをどのように連携させ、セキュリティ施策やガバナンスを行っているのだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 河合薫氏：「職場の健康」を実現する4つのポイント 河合薫氏：「職場の健康」を実現する4つのポイント 2019/01/18 昨今、メンタルヘルスが社会問題として取り上げられ、「健康経営」に関心を持つ企業が増えている。健康経営とは、従業員の健康に積極的に配慮することで、経営面でも大きな成果が期待できるという考え方だ。日本政府は成長戦略の一環として、健康経営の促進に向けた各種施策を展開している。健康経営を実現するために企業は何をすべきなのか？ 数多くの経営者にインタビューを行い、産業ストレスやポジティブ心理学といった健康生成論の視点から調査研究を進めている健康社会学者の河合薫氏に、その実践方法を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「インスタ映えするオフィス」で満足か？ヒントはむしろ“江戸”にある 「インスタ映えするオフィス」で満足か？ヒントはむしろ“江戸”にある 2019/01/17 働き方改革の機運が高まる中、職場環境からイノベーションを起こそうとしている企業が目立つようになった。しかし、イノベーションは未来を見据えるだけで良いのか？ 建築家の小堀哲夫氏と、イギリスとフィンランドのオフィス事情に明るい国際大学グローバル・コミュニケーション・センター主任研究員 トゥーッカ・トイボネン氏が深川江戸資料館を訪れ、江戸時代の人々の生活を見ながら、「働き方」「働く場所」について語り合った。
記事 グループウェア・コラボレーション 企業向けポータルサイト進化論、なぜグループウェアだけでは不十分なのか 企業向けポータルサイト進化論、なぜグループウェアだけでは不十分なのか 2019/01/17 従業員間の情報共有を進め、業務の効率化を図る目的の「企業向けポータルサイト」は多くの企業で利用されていることだろう。しかし、時代の変化とともにニーズが多様化しており、単なるグループウェアのような機能を提供するだけではユーザーは満足しなくなってきた。では、これからの企業向けポータルサイトはどう構築していくべきなのだろうか。
記事 人材管理・育成・HRM ミレニアル世代が「辞める」理由、20代が入社を決め活躍できる環境とは ミレニアル世代が「辞める」理由、20代が入社を決め活躍できる環境とは 2019/01/17 2018年10月に経団連が就活ルールを廃止し、新卒一括採用の見直しが議論されるなど、従来の新卒採用のあり方が変わろうとしている。売り手市場が続き、人材確保の難易度が増すなかで、新卒採用に代わる手段として注目を集めているのが、20代若手人材の採用だ。20代の採用を積極的に行い、事業成長を実現している企業はどんな施策を打っているのか。バンダイナムコオンライン 品川淳司氏、Sansan 金明正氏、アクセンチュア ダニエル・ゲルバー氏という各企業の人事採用担当者と20代向けの転職サイト「キャリトレ」を担う四方秀一氏に、若手優秀人材の採用成功の秘訣を聞いた。
ホワイトペーパー 人材管理・育成・HRM 【導入実績1200社】優秀な人材の獲得は「おかんの手料理」で攻めろ 【導入実績1200社】優秀な人材の獲得は「おかんの手料理」で攻めろ 2019/01/15 「オフィスおかん」は、オフィスに専用冷蔵庫を設置し、個包装のお惣菜を常備できる、省スペース・低コストな「食の福利厚生」だ。1つ100円からカラダにやさしい総菜を購入できる。社員食堂や食事補助といった福利厚生サービスに対する社員のニーズは高い。「社食を作るのはムリだけど、社員の健康には配慮したい」と考えている経営者は、「オフィスおかん」の導入を検討してみてはいかがだろうか。
ホワイトペーパー ワークスタイル・在宅勤務 健康経営企業が「オフィスおかん」を導入する理由【導入事例7社】 健康経営企業が「オフィスおかん」を導入する理由【導入事例7社】 2019/01/15 「オフィスおかん」はカラダにやさしいお惣菜をオフィスに届ける「ぷち社食サービス」だ。利用者は1つ100円から好きな総菜を手軽に購入できる。「健康経営」を目指す企業にとって、社員の健康は欠かせない。本資料では「オフィスおかん」導入で健康経営を実現し、社員満足度も向上させた7社の事例を紹介する。
ホワイトペーパー ワークスタイル・在宅勤務 従業員満足度・採用力を、ぷち社食で上げる方法【8事例紹介】 従業員満足度・採用力を、ぷち社食で上げる方法【8事例紹介】 2019/01/15 人材確保が難しい現在、会社に求められるのは「ここで働きたい!」と思われるような会社づくりだ。そこで注目したいのが、管理栄養士監修の惣菜をオフィスに届ける「オフィスおかん」だ。1つ100円から総菜を購入でき、「福利厚生の充実」といった観点からも評判が高い。本稿では福利厚生の拡充、社内コミュニケーションの活性化、人材採用・定着化、従業員の満足度向上など、さまざまな目的から「オフィスおかん」を導入した企業の事例を紹介する。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 優秀な人材が欲しいなら、まずは「胃袋」をつかめ 優秀な人材が欲しいなら、まずは「胃袋」をつかめ 2019/01/15 厚生労働省が発表した2018年9月の有効求人倍率は1.64倍。正社員の求人は過去最高に達し、空前の売り手市場が到来している。企業にとって、人材の採用・定着の課題はこれまで以上に深刻だ。 そうした中、社員の健康管理を経営課題として認識し、改善に取り組む「健康経営」がその特効薬として注目されている。中でも着手しやすいのが、食生活から社員の健康にアプローチする手法だ。ここでは「社員の胃袋」をつかんで、優秀な人材を確保する方法を紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 働き方改革は「出直し」のフェーズに！「5つの事例」で立て直し方をマスターせよ 働き方改革は「出直し」のフェーズに！「5つの事例」で立て直し方をマスターせよ 2019/01/10 いまや企業にとって、働き方改革は解決すべき重要課題の1つになっている。リクルート リクルートワークス研究所 人事研究センター長 / Works編集長 / 主幹研究員 石原 直子氏は、働き方改革を加速させるためには「非テクノロジーとテクノロジーの両面からのアプローチが必要だ」と述べる。同氏が現状の問題点や改革推進に必要なポイントについて、具体的な事例を示しながら解説した。
記事 経営戦略 【2019GAFA展望】変容の［G］（グーグル）、対立が激化する中、自動運転が希望に 【2019GAFA展望】変容の［G］（グーグル）、対立が激化する中、自動運転が希望に 2019/01/08 頭文字をとってGAFAとも呼ばれる米テクノロジー大手4社のグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンにとり、2018年は社会やユーザーとのつながりにおいて「激動」「転換点」と形容することがふさわしい1年であった。このうちグーグル（親会社アルファベットグループの動きも含む）については、（1）クラウドとAIの躍進、（2）信頼問題、（3）社内紛争や企業倫理の課題、（4）自動運転車開発の好調、などが盛んに報じられた1年だった。2019年は先行するAIと自動運転分野での開発がさらに進み、これらの分野で競合との差が意識されるようになるだろう。
記事 金融業界 「イケてないと評価されるのは嫌だ」、スペシャリストが40代でNRIを辞めたワケ 「イケてないと評価されるのは嫌だ」、スペシャリストが40代でNRIを辞めたワケ 2019/01/08 2018年11月の有効求人倍率は2.36倍と採用が困難な状況が続くが、希少な能力を持った「スペシャリスト」はどのように転職先を決めているのだろうか。多くの人がうらやむような大手に勤めながら、働き盛りの40代前半でスタートアップへの転職を決断した工藤 達雄氏に転職を決断した理由と価値観、そして給与に対する考え方を聞いた。
記事 リーダーシップ “人事技術”の最先端「RPA」でデジタル変革へ踏み出せ “人事技術”の最先端「RPA」でデジタル変革へ踏み出せ 2018/12/26 本連載では、ITトレンドから毎回ホットなキーワードを取り上げ、その最新動向とともに筆者なりのインサイト（洞察）やメッセージをお伝えしたい。第6回目に取り上げるキーワードは、業務改善を支援する「RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）」。今回のメッセージは「RPAでデジタル変革へ踏み出せ」である。
記事 情報共有 ビジネスチャットを使いこなした企業だけが知っている「10のルール」 ビジネスチャットを使いこなした企業だけが知っている「10のルール」 2018/12/25 ビジネスチャットが急速に普及しています。気軽に使えて便利なチャットですが、とりあえず導入しただけでは、情報共有やコミュニケーションの円滑化といった目的が果たせず、無駄な投資になりがちです。導入に成功するためには、明確なルールを定めておくことが必要なのです。本稿では、チャット導入前あるいは導入直後に定めておくべき10のルールを紹介します。
記事 BPO・シェアードサービス 日立を支えるBPOプラットフォーム、ソリューション提案型で必要な3タイプの人財とは 日立を支えるBPOプラットフォーム、ソリューション提案型で必要な3タイプの人財とは 2018/12/21 2009年3月期に計上した巨額の最終赤字をきっかけとして「選択と集中」を徹底的に推し進め、事業ポートフォリオを継続的に見直してきた日立。業務全体を顧客との協創を進めるフロント業務と、それを支えるバックオフィス業務に切り分け、バックオフィス業務をさまざまな工夫で効率化する体制を整備してきた。それが日立の社会イノベーション事業をBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）で支える”BPOプラットフォーム”の考え方の基礎となっている。この主体となった日立ICTビジネスサービス 代表取締役社長の和田宏行氏は、「バックオフィス業務の効率化を継続的に推し進めるためにはどうすればいいのか。この課題への解こそがBPOプラットフォームだと考えている」と強調する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 なぜ富士通を14年目で辞めたのか、「怒りが起業のエネルギー」 なぜ富士通を14年目で辞めたのか、「怒りが起業のエネルギー」 2018/12/18 家事代行マッチングサービス、タスカジ。代表取締役の和田幸子氏は富士通のシステムエンジニア出身だ。なぜ安泰の大企業を離れ、独力ベンチャーを起こすに至ったのか。起業のテーマを見つけるまでの苦悩、大企業でいかに新規事業が難しいか、そして女性にとってのライフシフトとは――ライフシフトの専門家、多摩大学大学院教授・研究科長 徳岡晃一郎氏が聞いた。
記事 政府・官公庁・学校教育 「社会信用システム」が2020年中国で実現、監視カメラネットワークが作る世界 「社会信用システム」が2020年中国で実現、監視カメラネットワークが作る世界 2018/12/13 国家を挙げて社会信用システムの構築に取り組んでいる中国では、信用失墜者に対する懲罰や遵守時の奨励を社会に実装するための動きが見られるようになってきた。そのような中、2020年末までに常住人口全員を対象とした「個人誠信分（個人信用スコア）」プロジェクトを北京市が発表した。将来的には、この個人信用スコアと最新テクノロジーを組み合わせることで、国民全員の信賞必罰を実現する時代が到来するかもしれない。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 企業のオフィス、「箱を作って終わり」の時代は終わった 企業のオフィス、「箱を作って終わり」の時代は終わった 2018/12/13 1 新しいアイデアが生まれない。問題を挙げればきりがないが、解決策は皆無。規模の大小に関わらずそんな企業が多くはないだろうか。国際大学グローバル・コミュニケーション・センター（GLOCOM : Center for Global Communications）で創造性や仕事の未来を専門をとするトゥーッカ・トイボネン氏は「イノベーションを起こしたいなら働く環境を整えることが先決」と語る。とはいえ、働く環境をどうすればいいのか。
記事 OS・サーバOS WaaSとは何か、「Windows 10」はこれまでのWindows OSと何が違う？ WaaSとは何か、「Windows 10」はこれまでのWindows OSと何が違う？ 2018/12/11 2020年1月にはWindows 7 SP1の延長サポートが終了する。2019年からは中堅・中小企業においてもPCの入れ替えが活発になっていくと予想される。Windows 8.1の延長サポート終了が2023年1月であることを踏まえると、それ以降もサポートが継続するWindows 10を選択するユーザー企業が多くなると予想される。だが、Windows 10にはこれまでのWindows OSと大きく異なる点がある。それが「WaaS（Windows as a Service）」だ。WaaSとは何か？企業が知っておくことは何か、探っていこう。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「幸せな孤独」を許し合うことで、“ひらめき”は生まれる 「幸せな孤独」を許し合うことで、“ひらめき”は生まれる 2018/12/10 「世界一集中できるワークスペース」Think Labを訪れた建築家 小堀哲夫氏。ジンズ Think Lab プロジェクトリーダー 井上一鷹氏との対談を通して見えてきたのは、集中するために必要な五感を尊重した「見る、聞く、嗅ぐ」オフィスだった。今回はイノベーションを起こすオフィスの未来を語り合う。
記事 IT戦略・IT投資・DX “電子帳簿の法改正”が好機？ 横浜ゴムや味の素の事例で学ぶ「経費精算デジタル化」 “電子帳簿の法改正”が好機？ 横浜ゴムや味の素の事例で学ぶ「経費精算デジタル化」 2018/12/07 大手企業を中心に、経費精算のプロセスをシステム化して業務のスピードアップ化や、経費データ分析にもとづく課題解決を図る取り組みが進行中だ。本来、こうした効率化＆省力化は、人手の限られた中堅・中小企業の経営にこそ大きな改善効果をもたらす。全世界で5610万人以上のユーザーと約8兆円の経費処理実績を持つコンカーのコンサルタントに「経費精算のデジタル化」の最新動向を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ジンズのThink Labは「見る、聞く、嗅ぐ」で“世界一集中”するオフィスだった ジンズのThink Labは「見る、聞く、嗅ぐ」で“世界一集中”するオフィスだった 2018/12/07 オフィス改革で注目すべきは「生産性ではなく独創性」を信念にイノベーティブな建物づくりに挑む建築家 小堀哲夫氏。同氏が「世界一集中できる環境」を目指して進化し続けるワークスペース「Think Lab」と、同オフィスを運営するジンズの本社オフィスを訪問し、JINS MEME事業部 事業統括リーダー Think Labプロジェクト リーダーを務める井上一鷹氏と対談した。そこで目にしたのは、五感を計算しつくした集中できる環境だった。
記事 ブロックチェーン・Web3 TECHFUND 松山CEO xアプリックス 長橋社長：IoTとブロックチェーンが｢相性抜群｣の理由 TECHFUND 松山CEO xアプリックス 長橋社長：IoTとブロックチェーンが｢相性抜群｣の理由 2018/12/07 いまブロックチェーンというと、仮想通貨システムを構成する中核技術として脚光を浴びているが、その技術はさまざまな領域で応用できる可能性を持つ。一方でどういった分野で本格的な利用が進むのかについてはまだ手探りの面もあり、PoC（概念実証）が先行する。こうした中、ブロックチェーンとIoTを連携した使い方に可能性を見い出す動きが出てきた。IoTソリューションプロバイダーであるアプリックス代表 取締役 兼 取締役社長 長橋賢吾氏（以下、長橋氏）と、BaaS（Blockchain as a Service）を手掛けるTECHFUND 共同代表 CEOの松山雄太氏（以下、松山氏)に話を聞いた。
