記事 セキュリティ総論 災害時用の無料Wi-Fiは危険?「誤情報」に惑わされないセキュリティ対策とは 2024/01/29 2024年は不幸にも未曾有の大災害、大事故の幕開けとなってしまった。事前の備えが万全でも起こるのが事故・災害であるものの、津波避難や緊急避難においては、予防策に加え、事後対応能力の重要さも浮かび上がった。過去の教訓は確実に生かされているが、それでも初動の情報錯綜や誤報、デマなどのトラブルも発生している。ここではサイバーセキュリティの視点で、事故・災害時の注意点を改めて考えてみたい。
記事 新規事業開発 大苦戦中の楽天モバイル、なぜ三木谷氏はKDDIの「軍門に下る」ことを選んだのか 2023/06/30 (有)田畑 農業 田中治男 2024以降の巨額の社債償還のことは知りませんでした。
記事 Wi-Fi・Bluetooth Aalyriaとはいかなる企業か? グーグルスピンオフ企業が実現する超高速通信テクノロジー 2022/10/10 グーグルからまた新たな企業がスピンオフし注目を集めている。新企業の名前は「Aalyria Technologies:アーリリア・テクノロジーズ(以下、Aalyria)」。レーザーを活用した超高速通信技術を開発している。同社発表によると、現時点で最速1.6Tbpsの通信が可能。宇宙空間でも高速通信を可能にするもので、最終的には月や火星など太陽系ならどこでもネットでつながる仕組みが構築されるという。Aalyriaとはどのような企業なのか探ってみたい。
記事 5G・6G 「vRAN」とは何か?5G時代、ドコモら通信大手がこぞって参入する理由は? 2021/05/27 高速大容量・低遅延・多接続を実現する5Gの登場によって、無線通信のビジネスが変わろうとしています。ただ、それは5Gという通信規格によってのみ進められる変化ではありません。高速低遅延の通信を支える通信インフラあってのことです。通信インフラにおいて重要な役割を果たす技術の1つ、vRANを解説します。
記事 Wi-Fi・Bluetooth IEEE802.11ax(Wi-Fi 6)とは何か? 5つのメリットで理解する最新無線LAN規格の詳細 2020/06/03 テレワークの推進にあたり、家庭内で無線LAN環境の整備を進めた人も少なくないだろう。こうした中で注目すべき無線LAN規格が「IEEE802.11ax(別名:Wi-Fi 6)」だ。すでに商品化された製品も数多く出回るこの新しい通信規格が目指すところは「密な環境での高パフォーマンス」といえる。本稿では、IEEE802.11ax/Wi-Fi 6によってユーザーが享受できるメリットや期待されるユースケースなどについて、わかりやすくまとめておこう。
記事 5G・6G 「ローカル5G」のインフラに“ケーブルテレビ”が選ばれるこれだけの理由 2020/01/23 2019年は「5G元年」と言われた。日本でも2020年春に通信大手の「全国5G」のサービスが始まる。それとほぼ同時期に、もう1つの5G、「ローカル5G」も商用サービスが始まる予定になっている。大手商社の住友商事が中心になり、インフラに全国のケーブルテレビを活用するローカル5Gプロジェクトが動き始めている。ケーブルテレビによるローカル5Gは、通信大手の全国5Gと比べると技術的、ビジネス的、さらには“地方創生”の観点でもさまざまなメリットがある。住友商事 メディア事業本部 ケーブルテレビ事業部長の小竹 完治氏は、「地域をよく知り、地域の課題解決に取り組んできたケーブルテレビの強みが生かせるのではないか」とみている。
記事 Wi-Fi・Bluetooth 5Gのビジネス活用、ガートナーが指南するデジタル戦略への3つの組み込み方 2019/12/26 次世代のビジネス、さらに社会の基盤として世界中で注目を集める「5G」。ガートナーの調査によれば、5Gに関心を示す企業は全体の約75%にも達するという。では企業は5Gをデジタル戦略にどう組み込めばよいのか。また、実際に活用の検証に着手した企業の割合はどのぐらいいるのか。ガートナー バイス プレジデント,アナリストの池田武史氏が5Gの特性や技術動向について説明するとともに、企業が本格的にビジネス活用を進めるうえで押さえておくべきポイントについて解説する。
記事 5G・6G 5G普及のカギは? 1年遅れの日本市場が「米国を上回る可能性アリ」のワケ 2019/11/27 2020年の商用サービス開始を控えている5G技術は、その電波特性や基地局整備の課題から、当面はコンシューマより企業や事業者向けのカスタムネットワーク市場から立ち上がり、4Gとの混在が続くと見られている。この場合、IoT、エッジコンピューティング、同時多接続、そしてセキュリティがキートレンドとなるだろう。すでに商用サービスが始まっている米国の情報を交えて、日本の5G動向を考えてみたい。
記事 5G・6G ローカル5Gとは何か? 総務省の狙いやNEC、パナソニック、東芝の動きなどを解説 2019/11/19 5Gの商用サービスが、日本でも2020年より始まる。5Gのメリットは高速、大容量、低遅延、そして1つの基地局により多くの端末が接続できること。そのため、「モバイル通信の体験を変える」と期待されているのだが、5Gのポテンシャルはそれだけではない。IoTやスマートファクトリーなど、企業や自治体のニーズへの活用だ。そこで総務省が打ち出した「ローカル5G」について、詳しく解説しよう。
記事 衛星通信・HAPS・NTN 「ソフトウェア定義ラジオ」など注目の“無線技術トップ10”、ガートナーが発表 2019/08/19 無線技術はコンピュータの性能などに大きな影響を与えるものではないものの、Wi-Fiの登場がノートPCやモバイルデバイスといった新たなコンピュータの使い方を飛躍的に発展させたように、新たな無線技術はコンピュータの新しい利用モデルを発展させていく可能性を秘めています。
記事 スマートフォン・携帯電話 ローコードや高耐久性デバイスなど、ガートナーが選ぶ重要モバイル技術10選 2019/07/04 初代iPhoneが登場して10年超。今や企業がモバイルを活用するのは一般的になってきたが、モバイルテクノロジーの進化も目を見張るものがある。ガートナーのバイス プレジデント兼アナリストであるクリス・シルバ氏によれば、2023年までに新規デバイス/ウェアラブルへの投資の40%が、デジタル・ビジネスの成果に向けられると予測。「中でもエンドポイント技術がかなり重要」になるという。さらにシルバ氏は企業のビジネスをデジタル化するうえで重要なモバイルの新技術10点をピックアップ。それぞれについて解説した。
記事 5G・6G 2019最新、米中「5G戦略」の違いを徹底解説 ファーウェイ排除はどう転ぶ? 2019/05/24 2019年5月20日、米グーグルがファーウェイへの一部ビジネスを停止したことが報じられた。トランプ政権は米国内の次世代通信規格5Gネットワーク建設で、中国の華為技術(ファーウェイ)の通信機器の採用を安保上の理由から認めず、欧州や日本などにも同社排除の圧力をかけている。「米中貿易戦争の一環」「中国の世界テクノロジー制覇の野望である中国製造2025をつぶすため」などの解説がなされているが、中国との5G競争において米国が同分野で何をしたいのか、何になりたいのかという「鮮明なビジョン」が一向に見えてこない。米中5G戦争の本質は、実は戦略の欠如による米国の迷走にあるのではないか――。
記事 5G・6G 5Gで通信大手はどう変わる?NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクらが表明 2018/11/30 現在、国内各キャリアが研究開発や実証実験に取り組む「5G」(第5世代移動体通信システム)。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクら大手キャリア3社は2019年中にプレサービスを開始する計画を公表しているが、各キャリアはどのように変化していくのか。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクら大手3キャリア、そして総務省が2018年10月、CEATEC JAPAN 2018でディスカッションを行った。
記事 Wi-Fi・Bluetooth 5Gは普及するのか?「3つの課題」が市場成長を左右する 2018/06/22 「5G」とは、第5世代(Generation)の次世代無線通信規格を指す。5Gの普及により、我々の通信環境がこれまでより便利になるのは、誰もが何となく理解しているだろう。一方で、なぜそれが必要なのか、どうすれば普及するのかを構造的に理解するのは、より有意義ではないだろうか。今回は、フロスト&サリバンジャパン副社長兼コンサルティング部長の長竹宏氏が、5Gの歴史と必要性をひもといた後、普及に向けた課題と対応策について解説する。
記事 Wi-Fi・Bluetooth データと5Gで自動車はどう変わる? 「移動革命」に必要な要素とは 2018/05/08 2018年2月に開催された韓国・平昌(ピョンチャン)オリンピック・パラリンピックなどで第5世代移動通信システム(以下、5G)の実用化に向けた動きが紹介・展示されるなど、注目度合いが加速している。総務省でも、さまざまな実証実験に着手しており、「5G以後」の社会がどのように変わるのか、語るケースが増えてきている。この記事では特にコネクテッドカーや自動運転車が5Gによりどの様に進化するかを解説する。
記事 Wi-Fi・Bluetooth 5Gはいつから実用されるか、総務省に聞いた“実現可能”な青写真 2018/05/07 2020年のサービスインに向け、「第5世代移動通信システム(以下、5G)」の整備が着々と進んでいる。世界中の期待を集める5Gだが、従来のようなモバイル通信の進化というだけではなく、IoTをはじめとする社会の変化にも対応した通信サービスとなる。現状を中川拓哉氏(総務省総合通信基盤局・電波部移動通信課課長補佐)に聞いた。
記事 モバイルセキュリティ・MDM IoT拡大で狙われる「工場の無線通信」、3つの攻撃手法とは? --PwC 星澤氏が解説 2018/02/14 制御システムのセキュリティ対策が改めて注目されている。中でも工場などではIoTの進展に伴ってワイヤレス通信(無線通信)の利用が拡大しているが、これを狙った攻撃が増加しているという。PwCサイバーサービスの最高執行責任者である星澤裕二氏と同 サイバーセキュリティ研究所所長である神薗雅紀氏が、制御システムセキュリティで実際に起きた事例やその攻撃手法について解説した。
記事 Wi-Fi・Bluetooth 米スプリントの未来を危ぶむ声、グーグルやフェイスブックがMVNO参入か 2017/11/29 米携帯ビッグ4の一角ながら低迷を続けるスプリント。ライバルとされるTモバイルが画期的なLTE速度を実現するなど注目される中、スプリントに残されたのは価格面での勝負のみとなっている。携帯契約者数そのものが頭打ちになる中で、スプリントの将来を危ぶむ声もある。
記事 Wi-Fi・Bluetooth 5G(第5世代通信)を基礎から解説、通信の速度や用途は今後どう変わるのか 2017/09/06 2020年のサービスインに向け、「第5世代移動通信システム(以下、5G)」の整備が着々と進んでいる。世界中の期待を集める5Gだが、従来のようなモバイル通信の進化というだけではなく、IoTをはじめとする社会の変化にも対応した通信サービスとなる。現在主流の4Gとは何が違うのか? どのぐらい高速なのか? 5Gの特徴や用途、NTTドコモやKDDI(au)、ソフトバンクら通信事業者の動き、事例などを基礎から丁寧に解説する。(2017年9月26日修正)
記事 Wi-Fi・Bluetooth 「見守り」にWi-Fiスポットが使えたら? オープンな「SOTOE!」の可能性 2017/06/06 少子高齢化が進む日本において、児童が犯罪に巻き込まれないため、また独居高齢者の安全のためにも、「見守り」のシステムをどう構築するかは大きな課題だ。もちろん、人手を使って見守るには限界がある。そこで近年、注目を集めるのがGPSやBLEといった位置情報の技術を用いた見守りシステムだ。しかしそこには、まだまだ課題も多いという。その解決に乗り出した見守り支援システム「SOTOE!(外へ)」を提供するリアライズ・モバイル・コミュニケーションズ ソリューション事業部 シニアマネージャーの藤森 和香子氏に話を聞いた。
記事 SDN・SD-WAN SD-WANに注目すべき理由をガートナーが解説、既存ネットワークはもう限界だ 2017/05/19 企業ネットワークが、大きく変わってきている。モバイル/クラウド利用の拡大に伴って、かつての社内システムのための通信環境から、社内外のさまざまなサービスや従業員、パートナー、顧客をつなぐ、ビジネス情報の最重要インフラへと急速に進化を遂げているのだ。このネットワークの一大変革期を企業はどのように乗り越え、新たなネットワーク活用の道を探るべきなのか。その答えの1つとなりそうなのが「SD-WAN」だ。ガートナー リサーチ部門 バイス プレジデントの池田武史氏が解説する。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 孫正義社長が語る「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」ARM、ワンウェブ買収のねらい 2017/03/22 「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」は、グローバルにテクノロジー分野へ出資することを目的としてソフトバンクグループが設立したファンドだ。同ファンドは、あるビジョンに基づき、一連の投資を行っている。そのビジョンとは「シンギュラリティ」だ。ソフトバンクグループの孫正義社長は、コンピュータが人間の知性を上回るシンギュラリティの到来を予見する。その未来では、人間よりも賢いコンピュータチップがあらゆるものに搭載され、より良い社会を作る。そして、そのコンピュータチップを設計するのが2016年にソフトバンクが買収したARM社であり、通信環境を人工衛星から世界中に提供するのが、同じく買収したワンウェブ社にあたる。モバイルワールドコングレス(MWC)2017にて、孫社長は「人類のために共に働こう」と呼びかけた。
記事 スマートフォン・携帯電話 日本は世界で最もスマホのトラフィックが高い国だった 2017/02/28 もはやモバイルファーストではなく、「モバイルオンリー」の時代である――。アドビは、バルセロナでのモバイル ワールド コングレス(MWC)の開催にあたり、モバイルに関する最新のAdobe Digital Insights(ADI)調査結果を公開した。Adobe Analyticsを使って2016年の世界のインターネットトラフィックに占めるスマートフォンの割合を地域ごとに調査したところ、調査対象となった米国、APAC、欧州の中で日本が最も高く、日本のトラフィック全体のうち47%がスマートフォンだった。次にスマートフォンのトラフィックシェアが高い国は韓国(43%)、3番目がインド(40%)と続いた。
記事 Wi-Fi・Bluetooth LPWAとは何か? 「LoRa」「NB-IoT」「SIGFOX」を比較、いったい何が違うのか 2017/02/27 IoT/M2Mが注目を集めて、サービスを展開する企業が増えるのに伴って、それを支えるネットワークインフラにも大きな変化が求められている。IoT/M2Mでは、従来のインターネット通信とは異なり、データサイズが小さいながら、高頻度に通信が行われ、さらにそのデバイスは低消費電力であることが求められるからだ。こうした要件を満たすための無線通信技術を「LPWA(Low Power Wide Area:エルピーダブリューエー)」と呼ぶ。ここではLPWAの基本的な概要と、注目すべき主要な規格「LoRa(LoRaWAN)」「NB-IoT」「SIGFOX」についてまとめて解説する。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 OneWeb(ワンウェブ)とはいかなる企業か?ソフトバンクが衛星通信事業に出資のワケ 2017/02/03 米国のベンチャー企業「OneWeb(ワンウェブ)」は、人工衛星から電波を飛ばし、通信インフラの届かない地域にもインターネットを届ける技術を開発しています。クアルコムやエアバスといった通信会社やメーカーが続々とワンウェブに投資していますが、特に注目されたのは2016年12月、ソフトバンクが同社に10億米ドルの投資をするというニュースです。ワンウェブではソフトバンクらから得た資金を使って、米国フロリダ州に世界唯一の大量衛星製造工場を建設することを計画。一週間につき15基もの衛星を従来よりもかなり低コストで製造できる仕組みを作ろうとしています。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 主婦の働き方、理想の労働条件は「週3日で一日あたり6時間」 2017/01/12 主婦層に特化した求人サービスを運営するビースタイルの調査機関「しゅふJOB総研」は12日、「働く女性の希望条件」をテーマに主婦会員に向けて行ったアンケート調査の結果を発表した。
記事 スマートフォン・携帯電話 日本は世界で最も「壊れるまで」スマホを使う国だった 2016/12/16 デロイト トーマツ コンサルティングは14日、世界31か国5万3000人を対象に実施した世界モバイル利用動向調査をもとに、日本、イギリス、ドイツ、フランス、カナダ、オーストラリア、韓国、ブラジルの比較分析結果を発表した。スマートフォンをはじめとするモバイルデバイスの購入意向、携帯電話会社の選択状況、スマートフォン・携帯電話の利用実態などを紹介する。
記事 Wi-Fi・Bluetooth 日本ヒューレット・パッカード 田中氏は「安定的なだけ」のネットワークを評価しない 2016/11/18 2015年3月の、米Hewlett Packard Enterprise(HPE)による、米Aruba Networks買収で、日本においても日本ヒューレット・パッカードとアルバネットワークス(以下、Aruba)が統合された。HPEが、無線ネットワーク技術で知られるArubaを買収した狙いは何か。そこには、企業がグローバルなデジタル革新競争に勝つための重要な戦略がある。統合前はArubaのカントリージェネラルマネージャーをつとめ、現在は日本ヒューレット・パッカード Aruba事業統括本部 事業統括本部長をつとめる田中 泰光氏に話を聞いた。
記事 情報漏えい対策 佐賀県に取材して分かった、不正アクセス事件後の「5つの対策」 2016/07/28 佐賀県教育委員会のネットワークが17歳の少年によって不正アクセスされ、個人情報などが流出した事件。ニュースで取り上げられて1か月以上経過したが、その間にさまざまな事実関係が明らかになった。教育委員会への取材で明らかになった5つの対策や、一連の問題から得られた教訓を紹介したい。
記事 政府・官公庁・学校教育 佐賀県の教育情報流出、最先端システムでも「無線LAN」が甘かった 2016/07/14 17歳の少年が佐賀県の教育ネットワークに侵入し、教育情報システムから佐賀県内高校に通う生徒の個人成績や評価情報などを盗み出していたという事件。最先端のシステムに侵入した未成年ハッカーの才能を評価する声もあるが、教育ネットワーク側の設定や運用に問題があり、それほどのスキルがなくても侵入可能な状態だったと分析する専門家も少なくない。教育ネットワーク側の問題のひとつが、無線LANのセキュリティ対策が不十分だったという指摘だ。