訪日外国人（インバウンド）が絶好調である。客数・消費額とも過去最高更新ペースで増加しているが、しばらく存在感が薄れていた常連さんがいた。中国客である。コロナ前、インバウンドの主役は中国客だった。ただならぬ迫力で周囲を圧倒し、爆買いという言葉も生んだ彼らだが、コロナを契機に主役の座を韓国客に譲り、気配を消していた。ところが、2023年半ば以降、中国客が着々とプレゼンスを増している。中国人観光客は今後増えるのか。増えた場合の課題はないのか。現状と課題、先行きを分析した。

2024年1～7月のインバウンドは過去最速で2,000万人を突破した。ほぼ鎖国状態だったコロナ下では夢物語でしかなかった政府目標「2030年にインバウンド6,000万人、インバウンド消費15兆円」も達成しかねない勢いである。だが、その一方でオーバーツーリズムも顕在化している。オーバーツーリズムとは、人気観光地で混雑、渋滞、ごみのポイ捨て、地域住民が公共交通機関に乗れないなどの問題が起き、地域住民の生活や自然環境、景観などが我慢しきれないほどのマイナスの影響を受け、あまりの混雑に観光客もうんざりして満足度を低下させることを指す。オーバーツーリズムに解決策はあるのだろうか。ここでは国内外のオーバーツーリズムの現状とその対策を見ていきたい。

2022年10月にコロナ水際対策が本格的に緩和されて以降、訪日外国人（インバウンド）が過去最高更新ペースで増え続けている。筆者は今年4月、およそ5年ぶりに成田空港を訪れたが、空港内を闊歩（かっぽ）しているのも機内に乗り込んでいるのも、体感で7～8割が外国人だった。しみじみとインバウンドの勢いを実感させられた。だが、これほどの盛況でも、国民の多くはインバウンド増加による恩恵を実感できずにいる。なぜだろうか。ここでは急速に回復するインバウンドの状況、インバウンド急増の正負の側面、免税品転売の実態を分析するとともに、豊かさを実感できる状況にするには何が必要かを考えたい。

もうすぐゴールデンウィーク（以下GW）を迎える。2024年のGWは、4月27日～29日の3連休と5月3日～5月6日の4連休に分かれているが、4月30日～5月2日に休みを取れば、なんと10連休となる。旅行を計画されている読者も多いのではないだろうか。だが、昨今、観光地に繰り出してくるのは日本人だけではない。人気観光地には訪日外国人（インバウンド）もやって来る。3月のインバウンドは初の300万人突破で過去最高となったが、GWの観光地は大混雑のカオスになるのだろうか？ コロナ前には主役級だった中国客の戻りが悪い中でも力強く回復するインバウンド。ここでは、GWのインバウンドの出足、消費動向、どの国・地域から1番多く来そうか、人気観光地の混雑予想とその対応策などを考えてみたい。

国際線運航便数の回復の影響もあり、訪日外国人（インバウンド）が順調に回復している。羽田空港など主要空港が復活基調をたどるが、苦戦する地方空港も見られる。そこで、地方空港から入国してもらい地方空港から出国してもらう「地方イン地方アウト」が再び注目されている。地方イン地方アウトが進展すればオーバーツーリズム解消の一助となり、地域経済振興も期待されるが、増便・復便を阻む課題は山積みだ。解決策はあるのだろうか。

訪日外国人（インバウンド）が順調に回復している。ただ、京都のようにオーバーツーリズムに悩む地域もあれば、閑古鳥が鳴いている地域もあり、回復ぶりはまだら模様である。そこで注目されるのが地方でも集客が期待でき、オーバーツーリズム対策にもなる「アドベンチャーツーリズム」である。バンジージャンプ、トレッキング、自然観察など幅広いアクティビティで構成されるアドベンチャーツーリズムは経済効果、成長性といった点でも有望株である。しかし、スイス、ニュージーランドのような先進地域に比べ、日本の取り組みはまだまだである。日本がアドベンチャーツーリズムを軌道に乗せるには、何をすればいいのだろうか。

中国客の戻りが悪い中でも、訪日外国人（インバウンド）が順調に回復している。その一方で問題化しているのがオーバーツーリズム（観光公害）である。特に京都の事態は深刻化しており、9月には初めて「オーバーツーリズムの未然防止・抑制に関する関係省庁対策会議」が開かれた。日本のみならず、海外でもオーバーツーリズムに悩む国・地域は多い。オーバーツーリズム解消と外貨獲得の一石二鳥を狙うトルコ、強気の価格設定を行うブータン、オーバーツーリズム解消の最終手段を採ったアテネの例を見ながら、対処法を考えたい。

東京電力福島第一原子力発電所の処理水の放出が始まり、中国から日本の観光ツアーにキャンセルが相次ぐなど、大きな影響が出ている。2023年8月10日、中国政府が日本への海外団体旅行を解禁したことで、訪日客増加が望まれたが、状況は厳しいだろう。ただ、処理水放出がなかったとしても、中国人訪日客の急増は期待できなかったと筆者は考える。それはなぜか。

コロナ下の半鎖国状態がうそのように、街に訪日外国人（インバウンド）が押し寄せている。インバウンド復調は経済効果、相互理解の促進といったプラス面を持つ一方、観光関連産業の深刻な人手不足、宿泊料金の上昇などの副作用も生み出している。また、「安いニッポン」がインバウンドを惹きつけている面もある。このままでは利益なき繁忙に陥りかねない。そこで注目されるのが、消費単価が高いうえにインフルエンサー的な側面も持つ富裕旅行者である。うわさには聞く海外の富裕旅行者。彼らはいったいどこにいるのか。そして日本は彼らを惹きつけられるのか。分析してみた。

コロナで半鎖国状態だったのがうそのように、訪日外国人（インバウンド）が街に戻ってきた。韓国、台湾、香港などに加え、欧米豪など、遠方からの客も続々と訪日している。また、最近、よく見かけるのが中国語でも韓国語でもない言語を話すアジア系の人々である。彼らはいったい何者なのか。入国規制緩和で中国からの客が戻ってくれば、2023年3月に政府が提示した「2025年に訪日外国人旅行者数を2019年の水準（3188万人）越えにする」という目標は達成可能と見られる。むしろ心配なのは、人手不足による供給制約である。インバウンドの現況と、IT活用による人手不足解消の試みを分析する。

街に訪日外国人（インバウンド）が戻ってきた。都内の電車には大荷物の訪日外国人が「復活」し、筆者が久々に訪れた大阪市内のホテルでは、ロビーでチェックインの列をなす半数以上が訪日外国人だった。背景には、新型コロナウイルスの水際対策の本格緩和がある。2023年1月の訪日客数は150万人と、コロナ前の2020年1月の約6割の水準まで回復した。2023年は2000万人を超える水準まで伸びると期待する声も上がるが、コロナ前に主役だった中国からの客はほとんど戻っていない。インバウンドはこのまま順調に回復するのだろうか。コロナ前を振り返りつつ、インバウンドの現況を分析する。