6月にNTTドコモの社長に就任した前田 義晃氏。じわじわと続くシェア低下や、昨今では通信品質の悪さが指摘されたことなど、最近のドコモはネガティブな話題がやや目立つ。そんな中、前田氏はどうやってドコモを上昇トレンドに乗せていくのだろうか。前田氏への直撃インタビューで、品質改善、新プラン、銀行業参入など…ドコモのシェア奪還に向けた反転攻勢を明らかにしていく。

最近の日本のスマホ市場は、Pixelをはじめ10万円前後のミドルハイ端末がバラエティー豊か。今まで3万円台の低価格スマホで数を取ってきたメーカーも、このレンジに注力している。英ロンドンを拠点とするデジタル機器メーカーNothing Technology（以下Nothing）が4月に日本市場に本格参入したが、同社が展開する「Nothing Phone」シリーズもこのレンジだ。また、透明、LED内蔵、FeliCa対応の「Nothing Phone（2a）」の一部パーツは、日本製（三菱ケミカルグループ）だという。デザイン性の高さで注目されるNothingだが、群雄割拠の日本市場で生き残っていけるだろうか。

元アップルの従業員が設立したスタートアップ「Humane（ヒューメイン）」が開発した「Ai Pin」が米国で発売された。胸元に着けて音声やジェスチャーで操作する小型のウェアラブル端末で、搭載されているカメラで周囲の環境を認識してユーザーの質問に応じたり、さまざまな言語を認識して通訳する。そのスゴい機能とユーザーのレビューについて追ってみた。

4月11日に発売されるサムスンの最新スマホ「Galaxy S24」シリーズ。「Galaxy S24」シリーズは、最先端のAI技術「Galaxy AI」を搭載し、翻訳や要約機能、文字入力不要な検索機能を利用できる。また、カメラ機能にはAIを積んだ「Pro Visual engine」を新たに搭載し、さらなる高画質を実現するなど、前シリーズより大きく進化を遂げた。生成AI機能で先行するグーグルのPixelとどういう違いを出してきたのか。「Galaxy S24」シリーズのスゴい機能の数々に迫る。

総務省のガイドラインが2023年12月27日に改正され、スマホの割引上限が2万2,000円から4万4,000円に変わった。同時に「白ロム割（端末単体の購入での割引）」も規制対象になり、基本的に一括1円端末は不可能になった。しかし、この省令改正に伴いソフトバンクが「月々1円」端末を登場させた。一体どういうカラクリなのだろうか。

12月上旬、自民党の政務調査会がNTT法のあり方に関する提言を公表。その中で、2025年をめどにNTT法の「廃止」が提言されている。それを受けて、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイル、ケーブルテレビ事業者など181者は、NTT法の廃止に反対を表明している。NTT vs その他通信事業者で小競り合いを続けているように見えるかもしれないが、NTT法のあり方は私たちが利用するサービスに影響を及ぼすもの。再び携帯電話料金が上がったり、利用者が少なくコストに見合わない地域の通信サービスが停止されたりといったことも起こりうる。議論の行方はどうなるのか。

10月に登場したグーグルの最新スマートフォン「Pixel 8」シリーズ。ディスプレーやカメラが進化しているが、最も注目されているのがAI関連機能だ。スマートフォンとは思えないような高度な画像編集が可能で、生成AIによって被写体を動かしたり、大きさを変えたりすることもできる。先日発表されたクアルコムの最新チップセットも生成AI対応をアピールしており、多くのAndroidスマートフォンメーカーが採用予定だ。ソフトバンク孫氏、KDDI髙橋社長も語るように、2023年度末から24年度のスマートフォンはAIがキーワードになりそうだ。

ネガティブな話題が続く楽天グループ、楽天モバイルだが、赤字幅は大幅に縮小。楽天モバイルの契約数は500万を突破し、エリアやネットワーク品質の評価が上がっている。また、2024年初めの利用開始として、「プラチナバンド」の未利用分の割り当ても決定される見通しだ。三木谷氏も「経営に絶対的な自信がある」と自信を見せるが、本当はどうなのか。よいところ、悪いところをそれぞれ洗い出してみよう。

2022年通年のタブレットの出荷台数は、10年間で最低の数字であることがMM総研によって報告された。人気のiPadも価格改定の影響で販売台数は減少した。ただ、意外にも端末メーカーはタブレットの供給に積極的だ。それはなぜだろうか。各メーカーの販売路線と、タブレットがV字回復を遂げるといえるワケを解説する。

国内で8年間連続トップをキープするApple Watchがけん引するスマートウオッチ市場。コロナ禍における健康意識の高まりから世界的にも販売台数を伸ばしてきた。最近はダイビングへの対応など、よりタフな性能を備えた高級モデルも登場。心電図機能、血圧測定機能などを備えて医療機器としての承認を得ているモデルもある。「スマホの次」として期待されたほどの大きなイノベーションは起こせていないが、着実に進化を遂げてスポーツ、健康シーンに浸透しつつある。各社の動きからスマートウオッチ市場の今を追った。

シャープのスマホ「AQUOS」から新しいフラグシップモデルが2機種発表された。AQUOSは、国内スマホ出荷台数ではアップルに次ぎ2位、日本一売れているAndroidである。国内メーカーの撤退が続く中、なぜここまで根強い人気があるのだろうか。新機種「AQUOS R8」と「AQUOS R8 pro」からその理由をひも解く。

最近、日本のスマートフォン市場は出荷台数が減少傾向にあり、難しい状況にある。IDC Japanの調査によると、2022年通年の合計出荷台数は、前年比8.1％減だ。そんな中、サムスン電子は新たに「Galaxy S23」シリーズを販売するなど、精力的に展開を進めている。なぜだろうか。また、グーグルが「Pixel Fold」で参入した折りたたみ端末市場では、どのような差別化を図っていくのだろうか。サムスン電子のこれからの戦略について、モバイル事業トップの盧泰文（ノ・テムン）氏に聞いた。