スマホやタブレット、EVなど、身の回りの多くの製品に使用されているリチウムイオン電池。リチウムイオン電池とは、リチウム化合物を使用した二次電池を言います。小型化、軽量化しやすく、大容量の電力を備えられるため、二次電池の主流は鉛蓄電池からリチウムイオン電池となりました。一方、誤った廃棄方法などによって火災が多発するといった危険性が問題視されています。本稿では、リチウムイオン電池の仕組みや種類に加え、発火の原因や正しい廃棄方法まで、押さえておきたい基本をわかりやすく解説します。

EVのバッテリーは、ニッケル、マンガン、コバルトといったレアメタルを使用するリチウムイオン二次電池が主流ですが、近年、急速にシェアを拡大しているのがLFP電池（リン酸鉄リチウムイオン電池）です。LFP電池とは、希少なレアメタルを使用するのではなく、安価なリン酸鉄を使用する電池です。市場に登場した当初は中国メーカーが自国向けEVに供給する程度でしたが、昨今はテスラやトヨタなど欧米や日本での導入も活発化しています。そこでLFP電池とは何か、そのメリットやデメリット、各メーカーの動向などについてわかりやすく解説します。

2023年12月19日に政府が4年ぶりに改定した「SDGs実施指針」が発表され、その中で企業のSDGs達成において重要視されているのがDX推進です。中でも富士通は、ITやAI技術を駆使したSDGsの取り組みを進めています。他社との共創を通じて具体的な成果を上げ、それをSDGsの目標に結びつけながら積極的に取り組んでいます。本稿では、スーパーコンピューター「富岳」やAI、ブロックチェーンなどを活用した、SDGsへの取り組みについてご紹介します。

EVの普及に伴い電池需要が増し続ける中で、全固体電池や全樹脂電池などとともに、昨今注目を集めているのがナトリウムイオン電池です。ナトリウムイオン電池とは、現在自動車やPCなど幅広く使われているリチウムイオン電池と同様、充放電可能な二次電池です。トヨタなど日本企業が研究開発に努める中、中国では一部のEVにナトリウムイオン電池の採用が決まっており、実用化はすでに始まっています。ではなぜこれだけの注目を集めているのでしょうか。今、知っておきたいナトリウムイオン電池の基本についてわかりやすく解説します。

これまでの常識を覆す、日本発のリチウムイオン電池「全樹脂電池」が世界から注目を集めています。全樹脂電池とは、材料に樹脂を使用し、構造を簡素化した、まったく新しいリチウムイオン電池です。開発したのは日本のスタートアップ企業であるAPB。トヨタをはじめ多くの企業から出資を受け、量産工場も設立。2023年3月には、時価総額248兆円の世界最大のエネルギー企業であるサウジアラムコと連携協定を締結しました。勢いに乗る全樹脂電池について、構造やメリット・デメリット、用途など、次世代電池の基礎をわかりやすく解説します。

コンビニでもらうスプーンやフォークなど、普段利用しているプラスチック製品では、環境に優しい素材の活用が急速に進んでいる。その素材の1つが「バイオプラスチック」だ。セブン＆アイ・ホールディングスやカゴメなどの大手企業は積極的に導入を進めている。SDGsなどの取り組みが求められる昨今、このバイオプラという新たなプラスチックに大きな期待がかかっている。ではバイオプラとはどんなプラスチックなのか。本当にこれからの利用は拡大していくのだろうか。

燃やしてもCO2を発生しないクリーンエネルギーとして知られている水素。しかしカーボンニュートラルの実現に向けては、「利用」する時だけでなく、「製造」する過程においてもCO2を排出させない仕組みが必要である。そこで近年世界から注目を集めているのがグリーン水素だ。グリーン水素とは、再生可能エネルギー由来の電気を使って得られた水素を言う。ここでは政府の「水素基本戦略」や「グリーン成長戦略」を踏まえながら、他の水素との違いや社会実装の状況について、グリーン水素の基本をわかりやすく解説する。

ANAやJALなどの航空業界は、コロナ禍で苦しい経営環境にいる中でもカーボンニュートラルの取り組みを加速させている。ANAはCO2を回収する技術（DAC）を活用するため、スイスのスタートアップ企業と提携。JALも11月18日に羽田－那覇線で、日本初となるCO2排出量実質ゼロでの運航を予定している。日本は2050年のカーボンニュートラルを目指しているが、航空業界ではどのような戦略で脱炭素化を実現していくのか。また現在開発が行われている「次世代の航空機」はどのようなものなのか。その動向を探ってみたい。

カーボンニュートラルに向けて、自動車などに利用するクリーンエネルギーが期待される一方、2040年のガソリン車の割合は依然として全体の84％を占めると予想されている。こうした中で注目を集めているのが、CO2と再生可能エネルギー由来のH2を合成して製造される液体の合成燃料「e-fuel（イーフューエル）」だ。ここでは、2021年4月に経済産業省の合成燃料研究会がまとめた「中間取りまとめ」を踏まえながら、e-fuelのメリットや課題、国内外の動向などについて、わかりやすく解説する。

今、日本の企業や研究機関がプロジェクトチームを結成し、総力をあげて研究・開発に取り組む「人工光合成」。人工光合成とは、太陽光エネルギーで水を分解して生成した水素（H2）を二酸化炭素（CO2）と合成し、化学製品原料などの有機化合物を生成するものを言う。カーボンニュートラル社会の実現のため、特にCO2排出量の多い化学産業が実用化を待ち望む「夢の技術」だ。では実用化されればどのような効果が期待できるのか、また実用化に向けてどんな課題があり、どのような研究・開発が進められているのか。人工光合成についてわかりやすく解説する。

カーボンニュートラルの切り札として「CCS」に注目が集まっている。CCSとは、「Carbon dioxide Capture and Storage」の略で、日本語では「二酸化炭素回収・貯留」技術、すなわち、二酸化炭素（CO2）を回収して地中に貯留するための一連の技術を指す。これに加えて、燃料や化学原料として有効利用する「CCUS」や貯留せずに有効利用する「CCU」も期待を集めており、これらによって国内でCO2を貯留できる最大量は現在の年間排出量の200年分に相当すると言われる。ここでは「CCS」とこれら周辺技術についてわかりやすく解説する。

2022年4月1日に「プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律（プラスチック資源循環促進法）」（通称：プラスチック新法、プラ新法）が施行されたが、あなたの会社での取り組みは進んでいるだろうか？　プラスチック資源循環促進法とは、プラスチック使用製品の設計からリサイクルまでの各段階において、必要な措置を定めたもの。報道では主に小売店や飲食店でのレジ袋やスプーンでの取り組みが紹介されているが、その対象はあらゆる製品や企業に及ぶ。本記事では、プラ新法で求められていることに焦点を当て、企業が取り組むべきポイントをわかりやすく解説する。