爆発的な増加を続けるデータをいかに使いこなし、いかにビジネスの成長へと結びつけていくのか。ビッグデータは実際にどこまで進み、どのような成果が表れているのか。「世界ICTサミット2014」では、日米のビッグデータ関連注目企業の経営幹部やアナリスト4名がパネリストとして集い、「データサイエンスがビッグデータを深化させる」と題して、ビッグデータ活用の世界的なトレンドと普遍的な課題、今後向かうべき方向性を議論した。

働いていると、やがて発揮することを求められるのがリーダーシップだ。しかし、具体的にどう実践していいかわからないという人も多いのではないだろうか。そうした中、リーダーシップの本質を3つの図式で解説しようという新しい取り組みが現れた。東京・サンケイ新聞社で「○△□（まる・さんかく・しかく）理論による　瞬速！リーダーシップ能力分析講座」が開催。この理論の考案者である元・産経新聞社夕刊フジ報道部記者(経済担当) 産経労働組合副執行委員長 久保木善浩氏が講演した。

ネット証券最大手のSBI証券は2014年8月19日、証券業界で初めてLINE公式アカウントのサービス提供を開始。それを皮切りに、9月30日には株価照会サービスをスタートさせた。今後は、約定通知や発注といった株式取引サービスを順次提供していくというが、SBI証券はなぜLINEを使ったサービス提供に乗り出したのか。そこに、どんな勝算を秘しているのか。SBI証券 代表取締役社長 髙村 正人氏に話を聞いた。

情報は「スピードが命」とよくいわれる。速く情報を得て速く動くことが結局、契約を獲得できたり、キャピタルゲインを得たり、顧客満足度を上げたりすることに直結する。組織の中でこの仕組みを実現するのに適しているのがプッシュ型情報通信だ。リアルタイムに情報を必要な相手へ“送りつける”ことで、ワンステップ速い動きを促すことが可能だ。一方で、Webの世界は基本的に「プル型」だ。モバイルデバイスが普及した今日だからこそ、あらためてその実現方法について考えてみた。

新しいメディアやテクノロジーを用いて表現するアートはメディアアートと呼ばれ、今や美術館を飛び出して、新たな可能性を見せている。特に都市空間は、その恰好の媒体となりつつある。10月8日に虎ノ門ヒルズフォーラムで開催されたInnovation City Forumのスペシャルセッションでは、チームラボ 猪子 寿之氏が2020年に開催予定の東京オリンピック開会式や演出のアイディアを紹介したほか、ミシガン大学 グナラン・ナダラヤン氏、森美術館館長 南條史生氏、慶應義塾大学大学院 特任教授 水口 哲也氏らとともに、都市とメディアアートの可能性について展望を語った。

長きにわたって蓄積されてきたCOBOL資産は、クラウドの潮流のなかでどのように活用できるのか。2014年10月22日、東京・丸の内にて東京システムハウス主催のイベント「MMSフォーラム2014」が開催。MMS（メインフレーム・マイグレーション・サービス）20周年を記念した本イベントでは、クラウド・マイグレーション最新動向、オープンソース（OSS）を活用したメインフレーム・マイグレーション事例の紹介のほか、経済産業省、SIer、ユーザー企業が登壇したパネルディスカッションが繰り広げられた。

意外に思われるかもしれないが、日本は、スタートアップ企業育成に力を入れている国だ。2013年以降、産業革新機構をはじめとする官民ファンドが数千億円規模の資金をつかって企業支援を進めるなど、近年スタートアップ周辺はバブル化しているといってもよい。先日開催されたイベント「Startup Asia Tokyo 2014」では、ベンチャーキャピタリストと若手CEOのパネルディスカッションが行われ、それぞれの抱える課題と、スタートアップ企業がさらなる高みを目指すための建設的な議論がなされた。

2014年9月4日に開かれたスタートアップ・カンファレンス「Startup Asia Tokyo 2014」では、「アドウェイズ創業物語: 高校中退から、ミリオンネアーになるまで」と題して、アドウェイズの創設者兼CEOの 岡村 陽久氏が登場。業界知識ゼロの状態からインターネット広告ビジネスに参入、第一人者の地位を築くまでのユニークかつ七転び八起きの創業ストーリーがOne to Oneセッション形式で語られた。

睡眠時間を削るほど働きながら、十分に報われてはいない日本のワーキングウーマン。この状況を打開するにはワークハードからスマートな働き方への意識転換が必要で、そのカギはIT活用にあるという。7月30・31日開催の「Google Atmosphere Tokyo 2014」に、グーグル株式会社 執行役員 CMO アジア太平洋地域 Google ブランドディレクター 岩村水樹氏が登壇、“テクノロジーが女性のためにできること”をテーマに講演した。

厚生労働省は19日、2013年度雇用均等基本調査の結果を発表。これによると、管理職全体に占める女性の割合は6.6％で前年比-0.2％とごくわずかである。社会への男女共同参画を企業全体で推進するベネッセは、国内でも指折りの女性が長く活躍できる企業だ。では、どうすれば他の企業もそれを見習えるのか。7月30・31日に開催された「Atmosphere Tokyo 2014」では、「リーディング企業が示す、ダイバーシティ施策の成功例：男女差、個人差は当たり前。すべての人が成果にコミットする働き方」と題して、ベネッセホールディングス グループ新規事業開発室 鬼沢 裕子氏が登壇した。

クライアント/サーバ型システムが全盛だった時代、Visual Basicを使って たくさんの業務アプリケーションが開発された。よく考え抜いて作られており、今でも問題なく利用されているケースもある。ただ、事業環境の変化への対応や潜在的リスク回避の観点から、いずれはフルスクラッチでの再開発が不可避と見ている企業も多いのではないだろうか。それも1つの選択肢だが、実際にはいくつかの選択肢が存在する。

Google Apps for Educationを中心に、グーグルが教育市場への展開を加速化している。7月30、31日に開催された「Google Atmosphere Tokyo 2014」では、グーグルの教育市場製品の紹介とともにその最新の活動状況が明らかになった。さらに日本での導入事例として、埼玉県 教育局が登場。埼玉県がどのような教育基本方針のもとで活動し、ICTを活用する中でなぜGoogle Apps for Educationを採用するに至ったのだろうか。