JR東海が「脱メインフレーム」に大成功、“国鉄”時代の遺産を撤廃できた「秘訣3つ」

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JR東海が「脱メインフレーム」に大成功、“国鉄”時代の遺産を撤廃できた「秘訣3つ」

東海旅客鉄道（JR東海）は2023年11月、それまでメインフレーム上で稼働していたCOBOLで書かれた2つのシステムをオープン環境へ移行した。これにより、国鉄時代から事務系システムで使われてきたメインフレームからの脱却を実現し、システムの継続性確保とコスト削減、将来のデータ活用への道筋を付けることに成功した。そこで今回、プロジェクトを率いたキーパーソンに、「脱メインフレーム」の成功への道筋を聞いた。

国鉄時代から使い続けた「メインフレーム」の深刻課題

　JR東海の業務を支えていたのは、国鉄時代から引き継いだ「メインフレーム」。1990年代には、事務系のほぼすべての処理がメインフレーム上で行われていたという。しかし、時代は徐々にオープン化へと移行していく。JR東海総合企画本部情報システム部担当課長・システムセキュリティ推進室長深谷高英氏は、次のように説明する。

「メインフレームは約10年のサイクルでリプレイスしてきましたが、メインフレーム市場の縮小、COBOL技術者の減少がさらに深刻化する中、システムの継続性に関するリスクが増大していました。遅くなればなるほど問題は深刻になり、最悪の場合、技術者がいなくなってシステム移行ができなくなる可能性がありましたので、早急の対策が求められていたのです」（深谷氏）

　そこで2018年ごろから今後のシステム構成を見直すこととし、2019年には会計システムをサーバで稼働するERPパッケージに移行。ただし、この時点でメインフレーム上のシステムを一掃できたわけではなかった。パッケージへの移行が困難なきっぷなどの売上を処理する「運輸収入」と、輸送に関連した走行データを管理する「輸送統計」の2つのシステムが残っていたのである。

　そこで同社は、情報子会社であるジェイアール東海情報システム（JTIS）とともに残った2つのシステムを移行して、「脱メインフレーム」を完遂することを決断したのである。

この記事の続き＞＞

・COBOL→Java、移行手段を「リライト」に選んだ納得理由
・運用保守コスト「約4割減」など特大成果
・脱メインフレームを成功できた「3つの秘訣」

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