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  • 2023/12/04 掲載
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DXの重要性が高まっている昨今、本質的なDXに取り組めず、ITツールの利活用で終わってしまっている企業も少なくない。本質的なDXとは何か、全社的にDX戦略を進めるためにはどうするべきかを知るためには、DXに成功している企業の事例が参考になるだろう。今回は、DX戦略を中心に経営改革を進めて2023年度には「DX銘柄」の注目企業にも選出された、三菱マテリアルの事例をもとに解説する。

「本質的なDX」に取り組めている企業は少ない

 DXの重要性が注目され国家戦略になっている昨今、DXに向けて新たなシステムを導入したり、DX専門部隊を設置したりしている企業は多いだろう。しかし、本質的なDXに取り組めているとは限らず、実はITの利活用にすぎなかった、というケースは珍しくない。

 IT化とDXの違いについては、正しく理解する必要がある。IT化とは、ITシステムを活用して業務を効率化することだ。一方、DXは、デジタル技術を活用して企業のビジネスモデルを変革し、新たな価値を生み出すことを指す。

 経済産業省は、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」とDXを定義している。

 つまり、IT化の先にあるのがDXであり、単にITシステムを導入するだけでは不十分なのだ。

 本質的なDXを実現するためには、経営戦略の中枢にDXを据え、社員全員が当事者意識を持ってDXに取り組むことが大切だ。

 それでは、DXを全社に浸透させるためにはどうすればよいか。そもそも本質的なDXとは何か。DX戦略に積極的に取り組み、2023年度には「DX銘柄の注目企業」にも選出された、三菱マテリアルの板野則弘氏が解説する。

この記事の続き >>

  • ・DX銘柄注目企業にも選ばれた三菱マテリアルの取り組み
    ・全社的にDXに取り組むためにはどうするべきか
    ・システム戦略の責任者と基軸をどうするか
    ・DXの本質は気づきの種を可視化すること

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