2014年の広告費の特徴は？

　2014年の総広告費は消費税率引き上げによる反動などがあったものの、消費税率引き上げ前の駆け込み需要やソチオリンピック2014、2014 FIFAワールドカップ ブラジル大会などにより緩やかに成長を続け、通年では6年ぶりに6兆円を超えた。

　マスコミ4媒体では、新聞広告費が6,057億円（前年比98.2パーセント）と唯一前年割れで、雑誌広告費が2,500億円（前年比100.0パーセント）、ラジオ広告費が1,272億円（前年比102.3パーセント）、テレビメディア広告費（地上波テレビ＋衛星メディア関連）が1兆9,564億円（前年比102.8パーセント）となった。

　業種別では、全21業種中14業種が前年を上回った。主な増加業種は、「情報・通信」「家電・AV機器」「化粧品・トイレタリー」｢自動車・関連品｣「飲料・嗜好品」など。減少業種は、「趣味・スポーツ用品」「教育・医療サービス・宗教」「食品」「ファッション・アクセサリー」など。

アドテク浸透が下支えする運用型広告

　今回の調査で注目すべきは、インターネット広告費は媒体費と広告制作費を合わせて1兆519億円（前年度比112.1パーセント）で、初の1兆円超え市場となったこと、さらにプロモーションメディア広告費は2兆1,610億円（前年度比100.8パーセント）と、3年連続で前年を上回ったことだ。

　インターネット広告媒体費を市場全体でみると、スマートフォン市場の成長や動画広告、新しいテクノロジーを活用した広告配信の浸透が下支えし、前年を上回る伸び率を示した。市場の内訳をみると、枠売り広告やアフィリエイト広告が堅調に推移し、運用型広告は大きく伸長した。