ホワイトペーパー 製造業界 川崎重工業や三洋化成工業、大島造船など「製造業9社」のシステム刷新事例まとめ 2021/06/08 ものづくり大国として世界に名をはせてきた日本。その中核を担ってきた製造業では、現在、製品品質や生産性の向上、業務の効率化などを目的にIT活用が積極的に進んでいる。特に、設計や生産・製造、品質管理など製造工程全般を支えるPCやワークステーションには刷新が求められるが、運用・管理負荷やコスト増大に悩む企業も少なくない。以下の資料では、川崎重工業や三洋化成工業、大島造船、コベルコ建機など日本のものづくりをけん引する製造業9社のシステム刷新事例を紹介。自社の課題をどのように解決し、どのようなメリットを得られたのか、ぜひ参考にしてほしい。
記事 その他 横浜銀行に聞くオープンイノベーション、「意思決定のスピード問題」をどう解消するのか 2021/06/07 国内最大の地方銀行である横浜銀行では現在、外部のベンチャー企業や新興IT企業との協業を通じてイノベーションの実現を目指す「オープンイノベーション」を積極的に推進している。2021年2月にはデジタルガレージと共同でベンチャー企業に出資するためのCVCを設立した。これら一連の取り組みを始めた目的とは? 同行のオープンイノベーションの経緯について、キーパーソンに話を聞いた。
記事 その他 「デジタルドル」は発行されるのか?現実化した場合の影響と課題 2021/06/07 米連邦準備理事会(FRB)が「デジタルドル」の発行についてのレポートを今年の夏に出す。これは、従来デジタルドルに消極的であった米国の姿勢が大きく変わったことを意味する。FRBがデジタル人民元やフェイスブックの「ディエム」に背中を押された格好だ。仮に米国がデジタルドルを発行し、世界で広く使われるようになれば、世界の金融環境にどのような影響を及ぼすのか。本稿で解き明かしていきたい。
記事 経営戦略 「地方銀行を破壊するのは誰か?」、スジの良いDXアイデアを生む発想術 2021/06/04 経産省は2020年末、「DXレポート2」を公表した。そこで目に付いたのが「DX(デジタルトランスフォーメーション)に未着手である、あるいは一部門で取り組み始めた」という企業が、全体の95%を占めるという数字だ。DXを推進してきたという自負を持つ人は認めたくないと考えられるが、退歩しているとさえ言える状況にある。ここで1つ挙がるのが、多くの企業が「(2018~2019年度あたりに)取り組んでいたものはDXとは言えないのではないか」という仮説である。この連載のテーマである「スジのいいDX」を改めて考えた上で、今回は本質的なDXが起きうるエリアとして、地方銀行のビジネスに焦点を当てる。ゼネコンや町役場が、DXによる新たな仕組みで、銀行ビジネスを代替するシナリオを作成し、検証する。
記事 政府・官公庁・学校教育 エドテック最前線、教育と保育のITベンチャーに聞いたZoomと戦う?戦わない? 2021/06/02 コロナ禍によってさまざまな場所でオンライン化が進んだが、教育現場や保育現場も例外ではない。Education(教育)とTechnology(テクノロジー)を組み合わせた「エドテック(EdTech)」などのキーワードも世をにぎわせている。ではコミュニケーション領域では、やはりZoomが圧倒的な強さを誇っているのだろうか。単純にオンライン化できない部分もありそうだが、そこではどんなツールやサービスが使われているのか。実際に教育や保育の現場のオンライン化・デジタル化に貢献している企業に、コロナ禍の対応や戦略について聞いてみた。
記事 製造業界 デジタルツインとは何か?最新事例4選、6大メリット、主要ベンダー5社をまとめて解説 2021/06/01 製造業を中心に、「デジタルツイン」という言葉を聞くようになったが、実際にどのような技術で、どのように活用されているのか、どれほど企業にとって重要な技術なのかはあまり知られていません。そこで本記事では、「そもそもデジタルツインとは何か」「活用のメリット」、さらには「各産業における活用事例」をわかりやすく解説します。
記事 AI・生成AI 【実践者に聞いた】社会人のための「AI学習法」、基礎から事業への応用まで 2021/05/31 デジタル庁が発足し、あらゆる企業がDX(デジタルトランスフォーメーション)を目指す中、中核技術であるAIへの注目が高まっている。そんな中、AIを自分のビジネスに取り込みたい社会人向けに、学校法人金沢工業大学(KIT)虎ノ門大学院はAIカリキュラムを開講し、すでに多くの社会人がAIのビジネスへの応用を体得している。今回は、2020年にAI科目を履修した社会人3名に、AIを学ぶ理由や、学んで得られたことを聞いた。人事担当、経営者、コンサルタントと、三者三様だった実務への応用法も深堀りする。