世界最大のソーシャルメディアで、国内でも月間アクティブユーザー数が2400万人にのぼるフェイスブック。そのユーザーに向けて広告が表示できる「フェイスブック広告」には、グーグルなどが展開する「リスティング広告（検索連動型広告）」とは違った魅力があり、中小企業でも気軽に取り組めるのが特徴だ。今回は、そんなフェイスブック広告が表示される仕組みと出稿するポイントについて解説する。

2月13日、LINEはビジネス向けアカウント「LINE@（ラインアット）」を刷新した。これまでのLINE@では、実店舗を運営する企業を中心に、メディア、政府関係機関向けに提供されてきたが、今回の刷新により、実店舗を持たない法人や個人が、LINEをビジネスで活用できるようになった。今回は、LINE@がどう刷新されたのか、そしてどのような企業や人がどのように活用するのが効果的なのかを解説する。

近年、インターネットのクチコミサイトや匿名掲示板への書き込みが増え、企業にさまざまな影響をおよぼす状況になっている。クチコミサイトには、企業にとっては都合の良い情報だけではなく、ネガティブな情報も投稿される。もちろん、商品を愛するがゆえの厳しいコメントであったり、的確な評価によるものであれば、企業は謙虚に受け止める必要があるが、中には悪質ないたずらや根拠のないデマもみられるようになってきた。これらの風評被害は、商品やサービスの売上、あるいは人材の確保などに大きなダメージを与えることも少なくない。事実無根の書き込みがなされた時、匿名掲示板やクチコミサイトに対して書き込みの削除は可能なのか？その対応方法を解説する。

大手ハンバーガーチェーンの「モスバーガー」が11月12日、ホームページ上に謝罪文を掲載した。この謝罪文は、とあるモスの店頭に設置された黒板に記載された、不適切な文章に対する批判への対応である。その黒板は、一般ユーザーの手によって撮影され、ツイッター投稿されて拡散し、その結果モスバーガーのTwitter公式アカウントや本部には批判が殺到した。このように昨今、一般ユーザーからのソーシャルメディアへの投稿が瞬時に拡散され、企業に批判が集中することは珍しくない。今回は、消費者からの投稿によるネット炎上と企業に長期に渡って及ぼす影響と対策について解説する。

2015年度の新卒者を採用する企業の多くでは、10月になって内定式のシーズンを迎えている。企業としては、採用のためのテストや面接を繰り返した中で優秀な人材に内定を出して、ひとまず採用活動は終わっているが、人事担当者は入社までの間、内定者をさまざまな形でフォローしなければならない。というのも、今年は学生の半数が2社以上から内定を得ていると言われる売り手市場。そのため、“内定者の囲い込み”も必要になっている。そこで有効なのがSNSだ。実際、Facebookを内定者の交流の場として積極的に活用する企業も増えてきた。しかし、一方でSNSを活用するリスクも存在する。今回は、内定者向けのSNS活用とそのリスクについて解説する。

この夏、“アイスバケツチャレンジ”と呼ばれるチャリティー活動が、SNSやメディアなどを通じて世界中で大きなブームとなった。アイスバケツチャレンジには、Facebookのマーク・ザッカーバーグCEOやマイクロソフトの元会長 ビル・ゲイツ氏、アップルのティム・クックCEOなどのほか、スポーツ界や芸能界からも多くの著名人が参加した。しかし、一大ブームとなる一方で、その手法には多くの否定的な意見も寄せられた。今後もアイスバケツチャレンジのようなブームは起きる可能性があるわけだが、企業はこうした取り組みをどのようにとらえるべきだろうか。

2014年8月7日、Facebookがプラットフォームポリシーを改訂した。11月5日以降は、○○検定や××診断のように、「いいね！」を押すとその先が読めるような仕組みがとれなくなる。ユーザーにとってはスパム投稿が減るなどのメリットが考えられるが、一方でFacebookページを運営する企業の担当者にとっては、ファン獲得に一定の効果をもたらしてきた同手法が使えなくなることは大きな悩みとなりそうだ。今回のポリシー改訂に対して、企業は今後Facebookでどのようなコンテンツ戦略をとっていくべきなのかを解説する。

昨今、SNSユーザーのアカウントに対し、不正アクセスによる乗っ取り被害が相次いでいる。直近では、LINEの個人ユーザーをターゲットに、本人を装った詐欺行為が相次いでいる事が多く報告されている。企業などの公式アカウントが乗っ取られると、企業が意図しない情報が発信され、ブランド価値の毀損や情報セキュリティの管理体制への不安を招く結果となる。これらの不正アクセスを防ぐためにどのような対策が必要なのか？今回は、不正アクセスの事例とその対策を解説する。

前回、5月にリニューアルされた「LINE＠」について従来プランとの違いや活用方法を解説した。そんな中、グーグルも後を追うように、今まで提供してきた実店舗向けのサービスである「Googleプレイス」をリニューアルし、集客に使える新しい機能を盛り込んだ新サービスの提供を開始した。今回は、O2O（ネットから実店舗への集客）に取り組む企業が知っておくべき「Googleマイビジネス」の活用方法について解説する。

スマホ時代におけるコミュニケーションツールの勝者とも言える「LINE」。その中で、主に実店舗向けO2Oサービス「LINE@（ラインアット）」は、全国で約3万店を超え、堅調に加入店舗が増えている。もともと、最低初期費用800万円の「LINE公式アカウント」に比べると敷居の低かった「LINE@」だったが、4月24日にリニューアルを発表。「日本全国全ての店舗にLINE@」という考えのもと、無料でも使える新料金プランでさらなる攻勢をかけている。今回は「LINE@」のリニューアル後の活用方法を解説する。

フェイスブックはこれまでにもさまざまな仕様変更を行ってきたが、新しく明らかになった仕様変更はとびきりソーシャル担当者を驚愕させる内容だった。フェイスブックページのニュースフィードへの表示に関するアルゴリズムが大幅に変更になったからだ。今回は、フェイスブックページとは何か、フェイスブックの投稿がどのように表示されるのか、そしてこの仕様変更により、今後フェイスブックページと企業はどのように向き合っていくべきかを解説する。

東日本大震災の時、家族や関係先に連絡を取ろうと頼りにした携帯電話の通話機能は麻痺し、代わりに活用されたのはTwitterやFacebookなどのSNSだった。それにより、SNSは災害時にも役立つ有益なツールであることが証明されたが、一方で意図的なデマや誤った情報の拡散につながった例もあった。あれから3年、災害時だけでなく、平時であってもスパムアプリなどが横行し、ユーザーがそれに気付かないまま被害が広がってしまうケースも増えてきた。どのような点に注意すれば、適切に利用することができるのか？そのポイントを解説する。