スマートフォンやタブレットといった「スマートデバイス」の導入は大企業や中堅企業だけでなく、中小企業においても引き続き関心を集めている。だが、スマートデバイスにはさまざまな形状やOSが存在しており、そもそも「スマートフォンとタブレットのどちらを選べば良いかわからない」といった声を耳にすることも少なくない。そこで本稿では中小企業が今後スマートデバイスを活用する上での形状/OS選びにおける留意点について考えていくことにする。

今や「スマートフォンで撮った写真をソーシャルサービスにアップロードして友人や知人と共有する」といった操作を日頃から行っている方も少なくないだろう。個人向けサービスの領域では「データをクラウドに保存する」ことが既に当たり前になってきており、こうした動きは企業にも浸透しつつある。その中でも注目を集めているのが「オンラインストレージサービス」だ。そこで今回は、オンラインストレージサービスとは何か？中堅・中小企業が活用していく上で注意すべき点はどこか？について考えていくことにする。

タブレットやスマートフォンといった「スマートデバイス」は大企業のみならず、中小企業においても引き続き高い注目を集めている。だが、その一方で「端末を数台購入してみたものの、具体的な成果が得られない」という悩みも少なくない。そこで、今回は中小企業がスマートデバイスをビジネス活かすために「どのような体制/姿勢で臨むべきか？」について、調査データを踏まえながら考えていくことにする。

マイナンバー制度はすべての企業が2015年中に取り組むべき最も重要な法制度の一つだ。だが、中堅・中小企業が人事/給与に関連して取り組むべき事柄はマイナンバー制度だけではない。一部の業種では人材不足も大きな課題の一つだ。有能な人材を確保するためには人事/給与の制度面での改善も忘れてはならない取り組みとなる。そこで、今回はマイナンバー制度への対応と合わせて取り組むべきトピックについて考えていくことにする。

国立社会保障・人口問題研究所の推計によると、約30年後の2048年には日本の総人口は9,913万人となり、遂に1億人を下回る。また、民間の研究機関である日本創生会議は「2040年までに896の自治体が消滅する可能性がある」との試算を発表し、さまざまな議論を呼んだ。こうした背景から、中堅・中小企業のIT活用においても人口減少に伴う地域格差が広がるのでは？という懸念を耳にする機会が増えてきた。少ない労働力を最大限に活かすためにはIT活用も欠かせない要素といえる。そこで地域格差が広がってしまうと、地場の中堅・中小企業はもちろん、それらが支える大企業の活動にも影響が及んでくる。そこで今回は2015年初頭に実施した企業のIT活用意向に関する調査結果を元に、上記の課題とその解決について考えていくことにする。

クラウドやスマートデバイスの登場などにより、企業が活用するITソリューションの幅も広がりを見せてきている。IT管理/運用に十分な人材を割くことが難しい中堅・中小企業にとっては、多岐に渡るIT商材の選定や保守における負担が今後増していく可能性もある。そうした時に検討する価値があるのが「ワンストップサービス」や「マーケットプレイス」だ。これらの用語を初めて目にされる方も多いかもしれないが、今回はこれら2つをどう使いこなせば良いかについて考えていくことにする。

中小企業（年商5億円以上～50億円未満）や小規模企業（年商5億円未満）にとって、「IT活用における最も身近な相談相手や購入先/委託先」は大切な存在だ。具体的には、会計や販売などといった業務システムの販社/SIerや複合機のメンテナンスを担う代理店などが挙げられるだろう。一方、昨今ではユーザー企業が自ら選択/導入できることを謳ったさまざまなクラウドサービスも登場してきている。こうした状況下において、中小企業や小規模企業は主要なIT関連業者との関係をどう捉えていけば良いのだろうか？今回はこうしたテーマについて考えていくことにする。

スマートフォンやタブレットといったスマートデバイスの活用は、大企業のみならず中堅・中小企業でも高い注目を集めている。その一方で、ビジネスパーソンが個人でスマートデバイスを購入し、電車の中でニュースに目を通す光景も当たり前になってきた。そこで、「社員が個人として所有している端末を企業の業務にも活かせないか」という発想が生まれてきた。これが「BYOD（Bring Your Own Device：私物端末の持ち込み）」と呼ばれる取り組みである。だが、中堅・中小企業においてBYODを実践しようとする割合は2割程度に留まっている。今回はその理由を探っていくことにする。

2014年4月にWindows XPはサポートの完全終了を迎えた。それから2か月余りが経過したが、依然としてWindows XPを使い続けている小規模企業や中小企業も少なくない。また、実は移行ができたと思っていても、十分な対策となっていないケースもある。そこで今回は「移行済み」「移行中」「移行は未定」といったさまざまな状況にある小規模企業や中層企業の方々が再点検しておくべきWindows XP対策の留意点について解説する。

日本経済を支えるのは企業の99％を占める中堅・中小企業と言われる。当連載では、こうした中堅・中小企業が経営革新を起こすためのIT活用の方法を紹介していく。執筆は中堅・中小企業のリサーチで最大手のノークリサーチが担当する。

ITの管理/運用を担う人員が限られる中堅中小企業にとって、ハードウェアからソフトウェアまでを一括でケアしてくれる「トータルソリューション」は魅力的な選択肢の一つだ。しかし、単に複数の製品やサービスを寄せ集めれば良いというわけではない。本物の「トータルソリューション」を見極めるためにユーザー企業はどのような点に気を付ければ良いのだろうか？調査データを元にそれを探っていくことにしよう。

中小企業においても景況判断指数や設備投資計画といった種々の経済指標は好転の兆しを見せつつある。アベノミクスが一定の効果を見せ始めたといっても良いだろう。しかし、実際に中小企業の方々とお話をすると、「恩恵を受けているのは大企業だけ」という意見もまだまだ多い。実際、中小企業の同じ業種/業態であっても、業績を改善できている場合とそうでない場合があるようだ。そこで、本稿では中小企業における最新の業績状況やIT投資意向を尋ねた調査結果を元に、中小企業が自らの力で持続的に業績改善を続けるためには何をすべきなのか？を考えていくことにする。