企業がプレゼンに不可欠なソフトウェアの代表といえば、マイクロソフトのPowerPointでしょう。本記事では、楽してリッチなスライドを作成するために最新のPowerPoint（バージョン 2006 ：ビルド 13001.20266）で利用できる機能を紹介したいと思います。「そんなに便利になってるのか。ちょっと試してみようか」と思っていただけたら幸いです。

土木、建設業界は、長らく技術革新のなかった業界と言われてきた。さらに、技能労働者の高齢化と人手不足も深刻化している。そこで国土交通省は建設現場の生産性向上を目指す「i-Construction」を提唱し、これによって建設業界は大きな変革を迎えている。こうした中、建設機械（建機）の世界シェアトップを誇る米キャタピラーが発表したのが「CAT CONNECT SOLUTION」である。これは、IoTを活用して建機の故障を事前に予知したり、建設現場で効率的なオペレーションを実行したりすることを支援するサービスだ。日本国内で米キャタピラー製品の販売・管理といった役割を担う日本キャタピラーに、同社が推進する建設現場におけるIoT、ICT化の取り組みについて話を聞いた。

Googleは、2016年6月14日、15日の2日間にわたって「Google Atmosphere Tokyo 2016」を開催した。これは「働き方」をテーマに、Googleが毎年開催しているイベントだ。今年のテーマは「『働く』に、無限の可能性を。」。基調講演では、元ヴイエムウェアの共同創立者兼CEOであり、Googleのクラウドビジネス統括責任者になったばかりのダイアン グリーン氏も登壇し、Googleの今後のエンタープライズ戦略をうかがう意味でも注目が集まった。

12月1日、慶應義塾大学 特別招聘教授の夏野剛氏はセミナー「モバイルワーク化で進むビジネススタイル変革」で基調講演を行った。同氏は「この20年で日米のGDP成長率には大きな差がついた。日本企業がIT革命の意味を理解していなかったからだ」と指摘。そのうえで、今後の日本を左右する「3つのIT革命」を説明する。それが「効率革命」「検索革命」「ソーシャル革命」だ。

前編では、Office for iPhone/iPadについて、Windows版との違いを中心に見てきた。しかし、本当にタッチパネル操作で、ビジネス使用に耐えられるのだろうか。今回は、iPad版のWord、Excel、PowerPointそれぞれについて、実際の使用感をお届けする。ノートPCで利用するより便利なものもあれば、不得意な分野もあるので、本レビューを確認したうえで企業での利用を検討いただきたい。

2014年11月19日、マイクロソフトはiOS向けのOffice for iPhone/iPadをリリースした。「いよいよ、iOSでもOfficeが利用可能に！」とメディアでも話題になったので、覚えている方もいるだろう。しかし、そもそもOffice for iPhone/iPadは、どの程度の機能を備えているのか。実際に企業ユースに耐えうる機能が揃っているのだろうか。今回は、Office for iPhone/iPadがリリースされた背景、Office 365との関係、そしてWord、Excel、PowerPointそれぞれについて、Windows版Officeと具体的に何が違うのかなどを独自に調べたので合わせて紹介しよう。

個人向けインターネット専業銀行のソニー銀行。同行では2011年より、ITコストの削減、ビジネスの俊敏性向上を目的に、ハイブリッドクラウドによるシステム移行を検討していた。パブリッククラウドは、セキュリティの問題から躊躇する向きもあるが、同社ではセキュリティを徹底評価。最終的に「セキュリティ・内部統制の基準をクリアした信頼性の高いシステムを構築・運用できると判断した」（ソニー銀行 システム企画部 マネージャー 基盤統括担当 大久保光伸氏）という。本稿では、大久保氏がAWS Summit Tokyo 2014で語ったソニー銀行のAWS活用について、導入の背景と目的、活用範囲や設計方式、運用方法等を紹介する。

化粧品中堅のノエビアホールディングスは、2010年あたりから167台ものサーバの保守切れという課題に直面した。そこで同社が選択したのが、全システムのパブリッククラウド活用だった。業務系・ECサイト等の公開用にはIIJ GIO、情報系のLotus NotesにはSCSKを採用した同社だが、基幹システムであるERP・会計・人事・給与システムはわずか2.5ヶ月という短期間でAWSへの移行を実現させた。プロジェクトを担当した情報システム部 滝川奈緒美 氏がその詳細を語った。

会計システムのIFRS（国際会計基準）対応にともなって、膨大なデータ量を扱うことになった西鉄ストアでは、Hadoopによる分散処理に対応した新しい会計システムを国内データセンターに構築していた。ところが、プロジェクトの最終段階でインフラに関わるトラブルが頻発し、急きょアマゾンのクラウドサービス、AWSへの移行を決定。最終的には、わずか1ヶ月でAWS移行を実現したものの、移行作業については「非常に苦労した」という。プロジェクトを担当した西鉄ストア 情報システム部 濱田孝洋 氏と移行業務を担当したノーチラス・テクノロジーズ 代表取締役社長 神林飛志 氏がプロジェクト概要とその後の運用結果を明かした。

連結売上高13.6兆円、グループ従業員4万名を誇る総合商社の丸紅。同社は、2008年に構築したプライベートクラウドを、更新時期の到来に合わせてパブリッククラウドに全面移行することを決断した。営業支援ツールはSalesforceを、コミュニケーションはOffice 365を、基幹系とグループクラウドにはAWS（Amazon Web Services）を採用した。巨大な組織が、全面的にクラウドを採用するにいたった背景は何だったのか。また、その具体的な移行計画はどのようなものなのか。丸紅 情報企画部長 徳田幸次 氏が、その全容を説明した。

ここ1年で、情報系や開発系に限らず、基幹系、さらにはシステム全体をアマゾンのAWSに移行する企業が増えている。AWS Summit 2014 2日目の基調講演では、ローソン 専務執行役員の加茂正治氏、積水化学工業 情報システムグループ長の寺島一郎氏、ガリバーインターナショナル 経営戦略室 執行役員の許哲氏が登壇し、エンタープライズ分野でAWSをどのように活用しているのか、自社の取り組みを明かした。

アマゾンのクラウドサービス、AWSの企業活用が本格化している。従来はテストや部分的な利用にとどまっていたAWSが、「まずはAWSから考えるようになった」「ミッションクリティカルな領域で使うようになった」「競争力を得るためには使わざるをえない」といった声が相次ぐようになってきた。AWS Summit Tokyo 2014の基調講演では、NTTドコモ 執行役員 栄藤 稔 氏、エイチ・アイ・エス 執行役員 髙野 清 氏、マネックスグループ 代表執行役社長 CEO 松本 大 氏らが自社のAWS活用のノウハウを空かすとともに、東京大学 喜連川優 教授が学術機関でのクラウド活用の知見を語った。