マザーハウスが語る「ブランドづくり」、なぜエシカルを標榜しないのか

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SDGs、エコ、エシカル……。マザーハウスは、こうした言葉を自らはほとんど使っていない。にもかかわらず、その文脈で語られる代表的な企業でもある。創業者である山口絵理子氏は、こうした状況をどう見ているのか。また、創業時の理念をぶれることなく従業員に浸透させ、ブランド力を維持するために、どのような取り組みをしているのか。バングラデシュに新たに建設中という新工場のことも含めて山口氏とデジタル部門を担う神村将志氏に話を聞いた。

マザーハウス
代表取締役社長/デザイナー
山口絵理子氏

1981年埼玉県生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業。ワシントンの国際機関でのインターンを経てバングラデシュBRAC大学院開発学部修士課程終了。2年後帰国し「途上国から世界に通用するブランドをつくる」をミッションとして、2006年にマザーハウスを設立。現在、途上国6カ国（バングラデシュに加え、ネパール、インドネシア、スリランカ、インド、ミャンマー）の自社工場・提携工房でジュート(黄麻)やレザーのバッグ、ストール、ジュエリー、アパレルのデザイン・生産を行う。国内外47店舗で販売を展開(2020年9月時点)。世界経済フォーラム「Young Global Leader (YGL) 2008」選出。ハーバードビジネススクールクラブ・オブ・ジャパンアントレプレナー・オブ・ザ・イヤー2012受賞。著書に『裸でも生きる』『裸でも生きる2』『裸でも生きる3』(いずれも講談社)など。

前編はこちら（この記事は後編です）

SDGs、サステナブル、エコ……だけで買ってもらえるのか？

　SDGsが注目され、環境、エコ、サステナブル、エシカル……などなどのキーワードが、ビジネスでも重要な意味を持つようになってきた。地球環境や社会とのつながりを無視して企業活動を展開することは、今後、ますます難しくなるだろう。

　マザーハウスが「途上国から世界に通用するブランドをつくる」という理念を掲げて設立されたのは2006年だ。SDGsが国連サミットで採択されたのが2015年なので、その約10年前ということになる。その歩みは、同社の強みそのものである。

「2021年で15周年を迎えますが、今回のコロナ禍では、我々自身が持つ価値について、改めて認識することができました。自社工場を建設し、現地の職人の技能向上を図りながら魅力的な製品を開発するという我々が創業時から続けてきた取り組みそのものが、最近いわれているSDGsやエコなどの裏付けになっていると強く感じます」（神村氏）

　山口氏も自らの起業時を振り返って次のように語る。

「起業したとき、劣悪な環境で安いモノを作っている人達、安いモノを作るようにプレッシャーをかけているバイヤー達を見て『企業の存在意義とは何なのか』ととても疑問を感じていました。ですので、社会や環境、サステナブルといったことはもはや、大前提ではないでしょうか」（山口氏）

この記事の続き >>

・現場に任せるがブランディングの手綱はしっかり持つ

・時間軸が長いからこそ見つけられるものがある

・途上国の“ものづくり”を変える夢の工場を作る