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ニチレイのDX事例、「本格炒め炒飯®」製造でのAI自動化や物流課題の解決手法とは

日本企業の経営環境が厳しさを増す中、DXは業界を問わず生き残りに必須の施策となっている。そうした中で、「本格炒め炒飯®」をはじめとする加工食品を主力事業の1つとするニチレイグループも、短期・長期の課題解決を目指してDXに取り組んできた。「全従業員が主役」のDX改革を進める同社はこれまでどのような取り組みを行ってきたのか。同社執行役員の坂口譲司氏が解説する。

「本格炒め炒飯®」で知られるニチレイが取り組むDXとは

　ニチレイグループと聞くと、「本格炒め炒飯®」などの冷凍食品をはじめ加工食品メーカーとしてのイメージを持つ人も多いだろう。だが一方では、同社は低温物流事業を通じて、第一次産業の現場から生活者まで「食のサプライチェーン」を幅広くカバーしている企業であることをご存じだろうか。

　この2大事業を柱とする同グループが、DXで解決を目指している課題には、大きく短期と長期の2つがあると話すのは、ニチレイ 執行役員 情報戦略部長の坂口譲司氏だ。

　坂口氏によると、2つの課題のうち、まず短期的な課題として挙がるのが「人手不足への対応」だという。その具体策として想定されるのは、物流現場に「働き方改革」の規制が適用されることで発生する「2024年問題」への対応や生産現場の自動化などだ。

　一方、将来を見据えた長期課題解決に向けた課題としては、「サプライチェーン再構築」と「新価値創造」があるという。

「現在、急速に認識が高まりつつあるESG（環境・社会・ガバナンス）への対応のためにも、サプライチェーン全体を意識したマネジメントが不可欠になっています。また、従来のモノづくりによる価値に加えて、コトを起点とした新たな価値で、人々の豊かな食生活と健康に貢献したいと考えています」（坂口氏）

　坂口氏によると、ニチレイではかつては会社が用意したITを使うだけだった従業員が、自らデータやテクノロジーを使いこなして、ビジネス変革に向かうように変わったという。

　では同社は、そのような改革を通してDXを実現するために、どのような取り組みを行っているのだろうか。坂口氏が詳しく解説する。

この記事の続き ＞＞

  • ・「冷凍炒飯」製造におけるDX事例とは
    ・ニチレイが取り組む「5つの施策」
    ・4000人が受講した「DX研修」は何がスゴい？

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