三井情報、600台超のiPhone・iPadにMDM製品を導入　「PC含めたBYOD実現目指す」

　ノートPCからiPhone、iPadへと、持ち出しデバイスの転換を図っている三井情報は2010年、Android搭載のスマートフォンを利用して、第一段階の検証をはじめたという。

　しかし、特定メーカーが今後、Android搭載の端末を提供し続けるという保証もないため、iOSであればこれらの問題もなく、統一的な管理がしやすいという点から、iPhone、iPadの貸与を決定した。

　前後して、社内のメールシステムがオンプレミスから大手クラウドサービスへとリプレイス。外出先で社内メールを読み書きすることが多くなるクラウド環境での利用を想定し、モバイルデバイス管理ソフトの検討を実施。ワールドワイドで使用されているという実績からMobileIronのMDMが選定された。

　導入にあたって三井情報が重視したのが、強固なMDM機能を備えるという点。特に重視したセキュリティポイントが、メールの添付ファイル保護だったという。その点、MobileIronの「リモートワイプ機能」「マップ機能」そして「ポリシープッシュ機能」が評価され、添付ファイルからの情報漏えいに活用された。

　そのほか、アプリケーションのホワイトリストも管理。自社で提供している業務用アプリケーションを許可し、新規に許可外のアプリケーションをインストールすると、業務アプリケーション上の情報が自動的に削除される機能も活用しているという。

　昨年の9月からMDMの導入を開始し現在、iPad、iPhoneを合わせ、600台以上のスマートデバイスに搭載されている。

　三井情報では「今後は、PCも含めたBYODの実現を目指していく計画で、MobileIronのMAM・MCM機能の導入も検討しいく予定」という。