シード・プランニングは8日、ビデオ会議/Web会議/音声会議のビジネス利用実態調査を実施し、その結果をまとめて発表した。調査はインターネットアンケート型で、2012年10月から12月にかけて行われた。

　ビデオコミュニケーションの導入ユーザーアンケート調査は2004年10月から毎年実施しており、今回で8回目になる。今回の調査では、今一番話題になっている事項を質問項目に追加するとともに、質問項目の大幅な見直しを行ったという。対象者はこれまでの調査同様、ビデオ会議/Web会議/音声会議のビジネスユーザー540名。ビジネス利用実態を把握するとともに時系列分析を行い、今後のビジネスユーザーが求めるキーワードや方向性を分析したという。

　調査結果によれば、導入ユーザーの利用用途は、「会議のみ」が60％、「会議以外にも使う」が40％だった。Web会議の「会議以外利用」が44％と、業務そのものに使う割合が増加した。


　また、会議以外の用途で多いのは 「社内研修」 と 「経営トップの訓示」だった。


　今後使いたい端末のトップ圧倒的に「iPad」だった。以降「iPad mini」「iPhone」「Windows 8スマホ・タブレット」と続いた。


　さらに、回答者が所属する企業・団体の、BYODの社内ネットワーク接続が認められているか否かを尋ねたところ、従業員数の少ない企業ほど「認められている」傾向がみられたという。


　会議システムの種類別にみると、Web会議利用者が所属する企業・団体でやや高い傾向がみられた。


　なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート『2013 ビデオ会議/Web会議/音声会議のビジネス利用実態調査』（価格：189,000円：税込、2012年12月20日発刊）として販売している。