IDCではスマートメーターを「統合型の双方向通信機能を備えたソリッドステート電力計」と定義。複数の無線および電力線搬送通信技術をサポートし、様々なエネルギー効率化/デマンドレスポンス用アプリケーションを可能にするものとしている。

　2010年は、政府の景気刺激策が市場成長の促進要因となり、特に米国においてスマートメーター導入プロジェクトへの取り組みが加速した。昨今の成長は、米国や欧州/中東/アフリカ（EMEA）における普及がけん引してきたが、今後5年～10年間の市場成長を主にけん引するのは、欧州および中国を始めとするアジア/太平洋地域になると、IDC Energy Insightsはみているという。