2023年11月末から12月にかけて、世界の国々が気候変動の問題を話しあう「COP28サミット」が開催されました。各国が企業による温室効果ガスの排出量の開示の義務化を決定、または審議が進んでいます。いよいよ本腰を入れて対応する必要が出てきましたが、何からはじめれば良いのでしょうか。今回は、先行して対策に取り組み、すでに温室効果ガス9割削減を実現したシーメンスの事例を解説します。

新型コロナウイルスの感染拡大は、企業の部品調達や製品供給を大きく狂わせた。しかし、当時、迅速なサプライチェーン改革により、影響を最小減に抑えた企業がある。それが『Think Pad』で有名な世界的PCブランド「レノボ」だ。“1秒に2台”ものPCを生産するなど、驚異の生産能力を誇る同社の最先端工場は何が凄いのか。独自AI活用によって“6時間→90秒”を実現した同社の生産革命を解説したい。

近年、米国内の半導体工場の新設、テスラのメキシコでの工場新設、アップルのインドでの工場新設など、製造拠点再編のニュースが数多く報じられるようになりました。新型コロナウイルスによるパンデミック、米国・中国の経済制裁政策、ウクライナの戦争などによりサプライチェーンが混乱する中、各企業は製品の安定供給に向けてどのような対応を進めているのでしょうか。今回は、アップル、フォックスコン、テスラの事例を挙げながら、生産拠点再編の最新トレンドを解説します。

対話型AIの「ChatGPT」は、これまでの業務の在り方を大きく変える可能性があるかもしれません。実際に、日本政府も対話型AIの業務利用を検討するなど、大きなトレンドとなっています。このようにAIが世界を大きく騒がせている中、サプライチェーンマネジメント（SCM）の領域においてもAI活用はトレンドとなっています。今回は、サプライチェーンの効率化に向けAI活用に取り組むメセデスベンツ、BMW、P＆Gの事例を解説します。

トヨタやアップル、任天堂など、世界的な企業が半導体不足により業績を落とすなど、半導体不足が与える影響が無視できなくなってきています。そうした中、各国政府は熾烈な半導体獲得競争に動き出すなど、いまや半導体はビジネスにおける超重要テーマとなっているのです。本記事では、そんな半導体に関するあらゆる疑問（どのような種類があるか、世界の主要半導体企業とは、どのように製造・供給されているのか、なぜ半導体不足に陥るのか）について解説します。

毎年、調査会社ガートナーはサプライチェーンへの取り組みを評価する企業ランキング「サプライチェーントップ25」を発表しています。この調査ランキングにおいて、過去に何度もトップ5にランクインするなど実績が評価され、殿堂入りを果たしている企業が5社あります。本記事では、2022年の「サプライチェーントップ25」の結果を紹介しつつ、殿堂入りを果たした企業のサプライチェーンの凄さに迫ります。

ここ数年、新型コロナウイルスの感染拡大やロシアのウクライナ侵攻などの影響により製品供給が滞るなど、サプライチェーン上の問題が企業経営に影響を及ぼしています。これまで以上に、企業にはサプライチェーンに関わる情報の可視化や効率化が求められているのです。今回は、サプライチェーンの問題の解決に取り組むフランスの自動車メーカールノーグループの事例を解説します。同社はなぜ改革からたった1年で1億ユーロ（約135億円）のコスト削減を実現できたのでしょうか。

2022年4月、米食品メーカーであるクラフト・ハインツ社がマイクロソフトと提携し、企業の変革を進めるとともに、よりレジリエントな（弾力性のある）サプライチェーンを構築することを発表しました。今回は、クラフト・ハインツ社が発表したDXを例に挙げながら、デジタル化されたサプライチェーンの構築に必要な視点について、サプライチェーンマネジメント（SCM）の標準を策定する米ASCMのレポートなどから考察します。

現在、新型コロナ感染拡大によって世界中の物流網に混乱が生じています。これが、輸入遅延などにつながり、食料品店や飲食店の商品提供に大きな影響を与えています。たとえば、2022年1月初旬には日本マクドナルドが1カ月程度マックフライドポテトの販売をSサイズのみに限定すると発表したほか、ファミリーマートなどコンビニ各社のチキンが品薄になりました。今回の経験を踏まえ、今後どのようにサプライチェーンを強固なものにしていけばいいのでしょうか。