細谷 元
バークリー音大提携校で2年間ジャズ/音楽理論を学ぶ。その後、通訳・翻訳者を経て24歳で大学入学。学部では国際関係、修士では英大学院で経済・政治・哲学を専攻。国内コンサルティング会社、シンガポールの日系通信社を経てLivit参画。興味分野は、メディアテクノロジーの進化と社会変化。2014〜15年頃テックメディアの立ち上げにあたり、ドローンの可能性を模索。ドローンレース・ドバイ世界大会に選手として出場。現在、音楽制作ソフト、3Dソフト、ゲームエンジンを活用した「リアルタイム・プロダクション」の実験的取り組みでVRコンテンツを制作、英語圏の視聴者向けに配信。YouTubeではVR動画単体で再生150万回以上を達成。最近購入したSony a7s3を活用した映像制作も実施中。
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2023年に6,300億ドル(約96兆円)規模だった世界の宇宙産業は、2035年には1兆8,000億ドル(約274兆円)に達する見通しだ。こうした中、インドが独自の戦略を打ち出し注目を集めている。イーロン・マスク率いるスペースXなどの大手企業と正面から競合するのではなく、データ処理と小型衛星の製造/打ち上げに特化するというもの。インド最大の民間防衛機器メーカーL&Tは、インド宇宙研究機関(ISRO)との協力関係を生かし、宇宙開発事業をさらに拡大する計画だ。また米企業がインドのロケットを活用した宇宙ステーション建設に関心を示すなど、新たな展開も見られる。インドの宇宙産業をめぐる最新動向を追ってみたい。
トランプ氏の大統領再選により、暗号通貨関連の法規制整備が加速する見通しだ。1月23日の就任直後、「デジタル金融テクノロジーにおける米国のリーダーシップの強化」と題した大統領令にさっそく署名、さらに新政権では、PayPal創業期の幹部メンバーであるデービット・サックス氏が「ホワイトハウスAI・暗号通貨担当特使」に就任し、暗号通貨支持者のポール・アトキンス氏が証券取引委員会(SEC)委員長に就任した。さらにはデジタル資産の法的枠組みを定める「21世紀金融イノベーション・テクノロジー法」、ステーブルコインの規制を明確化する「2023年ステーブルコイン規制明確化法」の2025年中の可決が期待されている。
AIの勢いがとどまるところを知らない現在。2025年1月時点でHuggingFaceに登録されているAIモデル(LLMを含む)は130万を超えた。GPT-4のような基盤モデルですら、GPT-4o、GPT-4o mini、o1、o1 mini、Claude3.5 Sonnet、Claude3 Opus、Claude3 haiku、グーグルGeminiなど数え切れないほど増加している状況だ。こうした中で注目を集めているのが、動的に最適モデルを選択する「モデルルーティング技術」あるいはそれを実現する「モデルルーター」である。モデルルーティング技術の具体的な特徴や同技術を手掛けるスタートアップの動向を解説するとともに、無料で誰でも行えるモデルルーティングの実装手法も解説する。