日経平均は反発、米株高を好感　買い一巡後は伸び悩み

Hiroko Hamada

［東京　１４日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比３９６円７８銭高の３万３９８２円３６銭と、反発して取引を終えた。前週末の米国株が上昇した流れを引き継いで、日本株は堅調な展開となった。電子部品関連や指数寄与度の大きい半導体関連が買われ、日経平均は朝方に一時７００円超上昇する場面もあった。ただ、米国の関税措置を巡っては依然として不透明感も強く、買い一巡後は様子見姿勢が広がり伸び悩んだ。

日経平均は前営業日比４２０円高でスタートした後も上げ幅を広げ、前場序盤に７４０円高の３万４３２５円５９銭まで上昇する場面があった。米国の相互関税でスマートフォンやパソコン（ＰＣ）などの電子機器が適用除外になると前週末に伝わり、関連銘柄に買いが先行した。一方、トランプ米大統領は１３日、米国に輸入される半導体への新たな関税率を来週までに発表すると明らかにし、一部企業には柔軟な対応を取る姿勢を示した。

市場関係者からは「米関税を巡る警戒感はまだ残っている」（国内証券・ストラテジスト）との声が聞かれ、日経平均は買い一巡後、伸び悩む展開が続いた。後場は一進一退となり、大引けにかけては上げ幅をやや縮小した。

ＧＣＩアセットマネジメントのポートフォリオマネージャー・池田隆政氏は「関税措置の詳細を待ちたいとするムードが強いほか、為替の円高進行も意識され、きょうの日本株は上値の重さが意識されたようだ」と話した。

目先は、引き続き米関税の動向に一喜一憂する展開が続くとの指摘もあり、「（日経平均は）一方向に動くというよりは、上下動を繰り返しながら３万１０００円―３万５０００円程度のレンジで推移しそうだ」（前出の国内証券・ストラテジスト）との声が聞かれた。

ＴＯＰＩＸは０．８８％高の２４８８．５１ポイントで取引を終了。プライム市場指数は０．８８％高の１２８０．７０ポイントだった。東証プライム市場の売買代金は３兆８７９１億５８００万円だった。東証３３業種では、医薬品、その他製品、化学の２９業種が値上がり。海運、空運、輸送用機器など４業種は値下がりした。

新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が０．４％高の６３３．９２ポイントと、上昇した。

個別では、太陽誘電、ＴＤＫ、アドバンテスト、日東電工が大幅高となった。指数寄与度の大きい東京エレクトロンは１％超高、ソフトバンクグループは２％超高だった。主力のトヨタ自動車は小幅安、日産自動車は１％超安だった。

一方、前週末に決算を発表した良品計画は２％超安、イオンは４％安だった。

プライム市場の騰落数は、値上がり１３２２銘柄（８０％）に対し、値下がりが２７６銘柄（１６％）、変わらずが３９銘柄（２％）だった。

終値 前日比 寄り付き　　　 安値／高値　　

日経平均 33982.36 +396.78 34006.37 33,887.70─34

,325.59

ＴＯＰＩＸ 2488.51 +21.60 2496.88 2,488.51─2,5

16.74

プライム市場指数 1280.70 +11.13 1283.31 1,280.70─1,2

95.24

スタンダード市場指数 1221.20 +7.34 1222.70 1,221.04─1,2

26.89

グロース市場指数 810.81 +4.74 813.38 809.98─824.3

6

グロース250指数 633.92 +2.52 637.16 633.19─646.2

4

東証出来高(万株) 168974 東証売買代金(億円) 38791.58