日本のモノづくりの発展を促進する「エンジニアリング協会（ENAA）」では、スマート工場を実現するためのノウハウを研究する「スマート工場研究会」を設置しています。同研究会では、「次世代スマート工場の実現で、最も重要になるのが、MES（製造実行システム）/MOM（製造オペレーション管理システム）の導入」と考えています。それはなぜでしょうか。「国の主導」でも「海外の標準の翻訳」でもなく民間企業（内資・外資・スタートアップを含む）で働くMES技術者の有志からなる同研究会のプロジェクトを代表して、アビームコンサルティング 阿部洋平氏が、MES/MOM導入の重要性をはじめ、導入における課題、導入に役立つ“あるテンプレート”を解説します。

国内外あらゆる業界の生産ラインに対し、独自のノウハウで計画提案から設備据付・保守までのサービスを提供するティーネットジャパン。そんな生産ラインの専門集団とも言えるティーネットジャパン AES事業部の浅井寛氏が、自動車工場の生産ラインの全体像、生産ラインのエンジニアリングの考え方のポイントなどについて解説します。

ASEAN（東南アジア諸国連合）最大の人口・国土を持つインドネシアは、2014年に発足した、ジョコ・ウィドド政権が「Making Indonesia 4.0」を掲げ、第4次産業革命の取り組みを進めてきました。今回は、2024年に10年ぶりの政権交代を迎えたインドネシアの第4次産業革命の取り組みなどを取り上げます。

経済産業省は、2024年6月に「企業価値向上に向けたデジタル・ガバナンス検討会」を立ち上げ、デジタルガバナンス・コードの改訂に向けた検討を進めてきました。そして、同検討会での議論を踏まえ、2024年9月に「デジタルガバナンス・コード3.0～DX経営による企業価値向上に向けて～」を公表しました。本改訂で、何がどう変わったのでしょうか。

情報処理推進機構（IPA）は、デジタル人材の動向調査として「デジタル時代のスキル変革等に関する調査（2023年度）全体報告書」を2024年7月に公開しました。本報告書ではデジタル時代における人材の適材適所の推進をテーマに、企業や個人を対象に実施したアンケート調査の結果を紹介しています。今回は、「デジタル時代のスキル変革等に関する調査（2023年度）全体報告書」のポイントをわかりやすく解説します。

愛知県碧南市に本社を置く自動車部品メーカー「旭鉄工」は、売上169億円（2023年度）、従業員400人強（2024年5月時点）の規模を誇る業界でも知られたDX先進工場です。実際に、全社員が一丸となったDXにより、年間10億円以上の利益アップを実現しています。同社はどのような領域に改革のメスを入れ、どのような成果を得たのでしょうか。売上に直結する改革の進め方について、同社 代表取締役社長 木村哲也氏に詳しく聞きました。

2024年8月、DX推進の支援・コンサルティングなどを通じて産業構造の変革を目指す企業「INDUSTRIAL-X」は「DX推進における課題と意向調査2024」の結果を発表しました。2020年から毎年実施されている本調査は、今年で5回目となります。今回の調査で明らかになった、日本企業のDX推進の課題は何だったのでしょうか、また調査を重ねる中で、日本企業にはどのような変化があったのでしょうか。

2021年以降、情報処理推進機構（IPA）は日米企業のDXの状況をまとめた調査レポート「DX白書」を発行してきました。その後、このDX白書を引き継ぎ、日本におけるDXの取り組み状況に関する調査（2024年2月上旬～5月上旬）を「IPA DX動向2024」として2024年6月に公開しました。今回は、約50ページにおよぶ「IPA DX動向2024」のポイントを5分で解説します。

中小企業庁は2024年5月、中小企業の動向などについて取りまとめた「2024年版 中小企業白書」を公開しました。今年の白書では、新型コロナの影響から脱する中、中小企業においても、人への投資、設備投資、M&A、研究開発投資といった投資意欲を持つ企業が増加してきていることが述べられています。本稿では700ページ超におよぶ「2024年版 中小企業白書」の中から、注目すべきポイントを紹介します。

資源エネルギー庁は2024年6月、エネルギー政策基本法に基づく年次報告である「2024年版エネルギー白書」を公開しました。本白書の発行は今年で21回目となります。本稿では250ページ超に及ぶ「2024年版エネルギー白書」の中から、「第1部 エネルギーをめぐる状況と主な対策」の、「第2章 カーボンニュートラルと両立したエネルギーセキュリティの確保」「第3章 GX・カーボンニュートラルの実現に向けた課題と対応」の内容を主に取り上げ、解説します。

2024年5月、経済産業省、厚生労働省、文部科学省はものづくりに関連する技術や企業の動向について毎年取りまとめている「2024年版 ものづくり白書」を公開しました。ものづくり白書とは、政府がものづくりの基盤技術の振興に向けて講じた施策に関する報告をまとめた資料であり、2001年に発刊されてから今回で24回目となります。本記事では、300ページ超におよぶ「2024年版 ものづくり白書」の中から、長らく本白書をウォッチしてきた筆者の視点で、今年の注目すべきポイントを紹介します。

2024年5月、情報処理推進機構（IPA）は「DX推進指標 自己診断結果 分析レポート（2023年版）」を公表しました。「DX推進指標」とは、DX推進における社内課題の整理や対応策の検討時に役立つ参考資料であり、自社の実力を見える化できるチェック項目のようなものです。DXの取り組み内容に応じたランク付け（0～5）があり、これを参照することで自社の取り組みの成熟度を定量的に確認することができます。毎年、この「DX推進指標」に沿って、自社の取り組みを自己診断した結果が経産省に報告され、その内容をまとめたレポートが公表されているのです。本記事では、過去5年間のレポートの結果を振り返りながら、日本企業のDXの取り組みの変化を概観します。