BtoBマーケティングの展示会やセミナーは旧来より盛んに行われているが、近年ではプラットフォーマーを中心にプライベートイベントを主催し“モノより体験”を訴求する、“一日滞在型”で一個人としても楽しめるエンターテイメント手法を取り入れたものが増えている。8月30日に開催されたカンファレンス「BACKSTAGE2017」では、日本経済新聞社 戸井 精一郎氏をモデレーターに、アマゾン ウェブ サービス ジャパン 篠原 克志氏、サイボウズ 鈴木 亜希子氏が登壇。両社のイベント戦略について明かした。

人口減少社会の経済懸念に対しさまざまな施策が取り組まれる“地方創生”や“まちおこし”。自然、施設、文化行事など観光資産の活用はもとより、そこでしか得られない“個々の体験”にも注目が集まる。実際にはどういうものが求められているのか、生活者や来日旅行客の行動履歴データ分析から潜在ニーズを捉えようとする動きも出てきた。先日開催された体験型マーケティングにフォーカスをあてたカンファレンス「BACKSTAGE17」では、データビークル・西内 啓氏が登壇し、地方創生におけるデータマーケティングの現状や、エリアマーケティングを推進する「くまもとDMC」との取り組みを通じ、地方都市がもっと稼ぐために必要な具体策を語った。

既存の経済活動の枠組みにテクノロジーの利便性や合理性のエッセンスを加えることで、新たな経済効果を生みだすユニコーン企業が順調にその勢力を伸ばしている。現行法制では追い付かない側面を含むさまざまな課題を抱えながらも、実経済は確実に変化を遂げている。とどまることのないイノベーションの裏側には一体どのような思想や発想があるのか。さまざまな“体験型マーケティング”にフォーカスをあてたカンファレンスイベント「BACKSTAGE17」では、シェアリングエコノミーの代表サービスであるAirbnb日本法人代表取締役の田邉 泰之氏が登壇し、「体験」がもたらす経済効果についてプレゼンテーションを行った。

IoTに関する注目が高まる一方、実際にマーケティングに活用する企業の割合は半数強に過ぎないとのデータもある。単にネットワーク接続しさえすればよいのではなく、顧客がIoTによってどんな利益を享受できるか、日々の課題をどう解決してくれるかをコミュニケーションデザインまで踏み込んで設計することが欠かせないからだ。コカ・コーラの自販機を使ったIoTマーケティングの事例や、得られたデータの生かし方まで、電通、コカ・コーラ、ウフル、NEC、unerryら気鋭のマーケターが、IoTマーケティングの勘どころについて議論した。

ものづくりや職人を支えるBtoB領域のデジタルマーケティングは、華々しい成功事例の多いBtoC領域とは一線を画した独自の課題を抱え、ある意味、マニアックな進化を必要としている。オムロン、スリーエム ジャパン、村田製作所のグローバルブランド大手三社で陣頭指揮を取るデジタルマーケターが、それぞれの課題や有効施策を語った。

これまでブランディングのメインチャネルは、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌の「4大マスメディア」だった。しかし、スマートフォンの急速な普及により、エンドユーザーの接触はモバイルを中心とした「デジタルメディア」が主流となっている。さらに、デジタルメディアも多様化し、接触ポイントも多岐にわたる。デジタルマーケティングとブランディングの関係性はどのように推移していくのか。小林製薬、メルセデス・ベンツ、サイバーエージェントのブランディングを担う現場担当者が議論を交えた。

スマートフォンやソーシャルの台頭により、顧客へのブランド認知や関係構築の手法はどのように変わってきているのだろうか。マンダム、ワコール、ミキハウスで活躍する3名の女性マーケターが登壇し、徳力 基彦氏をモデレーターに、マスとソーシャルにおけるターゲットの選定の考え方やクリエイティブ、気になる炎上への対応まで議論を行った。

P&Gでは数々のヒット製品を生み出す“マーケティング帝国”の礎を築き、その後、日本トイザらス、ダイソン等でその手腕をふるった“伝説のマーケター”和田 浩子氏。「きっと皆さん、クライアントの成功事例とか有効なテクニックが知りたいと思うのですが、それをそのまま自社や自分の仕事に流用しようとするのでは、まったく意味がない」とばっさり斬る和田氏が、ブランドとイノベーションの向き合い方について語った。