なぜJALは「フルリモート」でシステム刷新できた？コロナ禍でも「遅れなし」のワケ
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日本航空（以下、JAL）は、2002年に財務経理などの基幹業務にSAP ERPを導入して「eJALシステム」として運用を続けてきた。同社は、SAP ERPの保守が2025年に終了することなどをきっかけにシステム刷新に成功し、作業高速化やインフラ管理負担の軽減などを実現した。新型コロナの流行とも重なる時期に「フルリモート」での刷新を行った同社の取り組み事例を紹介する。
（Photo/Shutterstock.com）
JALの基幹システムはどう移行した？
JALは、SAP ERPの保守切れをきっかけに基幹システムの「eJALシステム」の刷新の検討を開始した。後継となるSAP S/4HANAにアップグレードするかどうか、そしてオンプレミスで運用してきたeJALシステムをクラウドに移行するかどうかを検討することになったのである。
加えて、新しいシステムには、これまでExcelなどを使って個別対応してきた英国拠点向けの送金処理などの統合、財務経理におけるデータ活用も求められていた。
こうして、さまざまな課題解決を目指す「eJALシステムの刷新プロジェクト」が2020年にスタート。ところが、その年の春、コロナ禍が発生し世界的な経済停滞が始まる。
特に航空業界への影響は甚大で、多くのプロジェクトが中止や規模縮小を余儀なくされる中、同社は本プロジェクトを予定通り実行することを決断。遅れることなく計画通りプロジェクトを完遂した。遅延のない決算業務、レポーティング処理の高速化、インフラ管理の負荷軽減などを実現したのである。
以降では、コロナ禍という"突然の逆風"に直面したにもかかわらず、同社が基幹システムの刷新という難易度の高いプロジェクトをいかにして完遂し、成功に導いたのかを解説する。
加えて、新しいシステムには、これまでExcelなどを使って個別対応してきた英国拠点向けの送金処理などの統合、財務経理におけるデータ活用も求められていた。
こうして、さまざまな課題解決を目指す「eJALシステムの刷新プロジェクト」が2020年にスタート。ところが、その年の春、コロナ禍が発生し世界的な経済停滞が始まる。
特に航空業界への影響は甚大で、多くのプロジェクトが中止や規模縮小を余儀なくされる中、同社は本プロジェクトを予定通り実行することを決断。遅れることなく計画通りプロジェクトを完遂した。遅延のない決算業務、レポーティング処理の高速化、インフラ管理の負荷軽減などを実現したのである。
以降では、コロナ禍という"突然の逆風"に直面したにもかかわらず、同社が基幹システムの刷新という難易度の高いプロジェクトをいかにして完遂し、成功に導いたのかを解説する。
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