［東京　８日　ロイター］ - 午前の東京株式市場で日経平均は、前営業日比４７１円６５銭安の３万８８６１円０９銭と反落した。中東情勢の緊迫化や米長期金利の上昇を受けた米国株安の流れを引き継ぎ、幅広い業種で売りが先行した。日経平均は再び心理的節目の３万９０００円を下回った。一方、原油価格の上昇を受けて、石油などのエネルギー関連株は堅調だった。

日経平均は３１１円安でスタート。地政学リスクや連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利下げ観測の後退を受けた米株安の流れやドル／円の円高基調が重しとなり、利益確定売りが先行した。日経平均はしばらくマイナス圏でもみ合った後、心理的節目の３万９０００円割れとなり、４７９円安の３万８８５３円５１銭まで下落した。

市場では「中東情勢の緊迫化を受けた原油価格や米長期金利の上昇でインフレ懸念が再燃しており、売りが先行しやすい」（みずほ証券の三浦豊シニアテクニカルアナリスト）との声が聞かれる。日本株に関してはこれらに加えて円高基調が重しとなり、売りが重なりやすいという。

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は１．５５％安の２６９７．０１ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は１兆９８０６億４６００万円だった。東証３３業種では、証券・商品先物取引、卸売、銀行、輸送用機器など３０業種が値下がり、石油・石炭製品、電気・ガスなど３業種が値上がりした。

主力株では、ソフトバンクグループ、東京エレクトロン、ファーストリテイリングが下落、前日に２０２５年２月期通期の連結業績予想の下方修正を発表したウエルシアホールディングスは５％超安となった。

半面、アドバンテスト、テルモ、フジクラはしっかり。コスモエネルギーホールディングス、関西電力、東北電力など石油などのエネルギー関連株はしっかりだった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが２５６銘柄（１５％）、値下がりは１３６９銘柄（８３％）、変わらずは２１銘柄（１％）だった。