Web会議/Web面接システムとは？テレビ会議との違いは？

　今や多くの企業で導入が進んでいるWeb会議/Web面接システム。インターネットを介して映像と音声のやり取りができるサービスで、働き方改革の一環であるテレワーク導入には不可欠なツールです。

　同じく遠隔での会議システムとして「テレビ会議システム」がありますが、テレビ会議はカメラやマイクなど専門の機器を必要とします。機器は比較的大掛かりで携帯することも難しく、会議室に設置して使われることがほとんど。場所が限定されてしまうという側面があります。

　一方のWeb会議/Web面接システムはWebブラウザや専用アプリケーションを使えば、PCやスマホ、タブレットなどデバイスを問わずどこでも利用できます。映像・音声だけでなく資料もその場で共有できるのもメリットの1つです。

　もともと日本でWeb会議に注目が集まったきっかけは、Skypeでした。当時はWebベースではなくアプリをインストールするものが主流で、これが“第一世代”です。そしてZoomやappear in（現在のWhereby）などWebブラウザをベースのサービスが登場した“第二世代”が出現します。今は“第三世代”で、面接（インタビューメーカー）や営業（ベルフェイス）など分野特化型で進化してきています。会議はこのツール、面接はこのツールというように、選択肢の幅が広がっているのです。

Web会議/Web面接システム普及の背景

　Web会議/Web面接システムが日本でここまで普及した要因としては、「働き方改革」が大きいです。時間あたりの労働生産性が求められるようになり、テレワークや残業時間削減といった働き方改革に直結するツールとして注目が集まりました。

　また、近年はサービスの会員にならなくても、URLさえ渡せばすぐに使えるようなサービスが増えてきていることも普及に拍車をかけています。

　ニーズの高まりに応じて続々とベンダーも増えてきています。その中でも特に競争が激しくなっていくと私が考えているのが、Web面接の分野です。人事領域でテクノロジーを活用する「HRテック」の文脈で新規参入が活発化する可能性があります。

　Web面接がATS（採用管理システム）の機能を、逆にATSがWeb面接機能を搭載する、さらに採用メディア自体がWeb面接の機能を組み込むなどお互いの領域をまたいで機能を実装するケースも出てきています。

法人向けビデオ通話サービスの3分類、サービス一覧と解説

　このように日々増加しているサービスの現状を把握するため、当社スタジアムでは2019年9月、国内で使用されている国内外合計42のWeb会議・Web面接システムを「法人向けビデオ通話サービス カオスマップ」としてまとめました。


〇会議特化
　インターネットを介して、映像・音声のやり取りや資料共有などができるサービスで、会議や商談、カスタマーサポートに用いられることが多い傾向があります。

　なお、通常、Web会議は主に複数箇所をつなぐ社内会議や、社外との会議でもすでにリレーションが作られているお客さまとの間で使われることを対象にしています。

　ですが、営業・顧客サポート特化は、たとえば名刺情報の送信などまだ関係を作れていないお客さまとの商談に使える機能や、営業マネジメントを効率化する機能などを搭載しています。そのため、「営業・顧客サポート特化」を設け、ベルフェイスなど3製品を切り分けました。


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