本流となった「オフィス回帰」、従業員の結束を強めるシンプルな方法とは？

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本流となった「オフィス回帰」、従業員の結束を強めるシンプルな方法とは？

エプソン販売株式会社提供コンテンツ

スペシャル
2024/09/26 掲載

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コロナ禍が収束し、これまでテレワークを実施していた企業がオフィス回帰の動きを強めている。もちろん、完全に元に戻るわけではないが、この変化は企業における会議や打ち合わせ、コミュニケーションにも少なからぬ影響を与えているようだ。ここでは、その影響について整理し、ポストコロナ時代に最適な会議、そしてコミュニケーションの在り方について考える。

鮮明になったオフィス回帰とリアル会議への回帰

　コロナ禍をきっかけにテレワークを導入する企業が増えたが、コロナ禍が収束して本格的なポストコロナ時代を迎えた現在、オフィス回帰の動きが活発化している。しかも、その動きは予想以上に強いようだ。

　マクロミルがビジネスパーソン618人に実施したWeb調査によれば、「在宅がメインで、今後も変わらない見込み」と回答した割合は、わずか11％にすぎない。残りの89％は「現在、出社している」もしくは「現在は在宅だが、今後は出社の見込み」と回答しているのである。

　それに伴って、会議のスタイルも変化している。コロナ禍では全員のリモート参加が主流だったが、51％は「全員がリアルで参加するスタイル」の会議が存在している。背景には、対面ならではの意思疎通のしやすさ、場の一体感や空気感といったリアルコミュニケーションだけが持つ価値の再評価・再発見があると考えられる。

　ただし、リアルの価値が見直されている一方で、それに反する傾向も見られる。たとえば、先の調査によれば、リアル会議中に全員が自分のノートPCで資料を見ている割合は64％もある。せっかく同じ空間にいるのに、全員が目を合わせることなく、自分だけの画面を見つめているのである。

　また、他社との打ち合わせ、もしくは他拠点へ外出しての打ち合わせ、あるいは拠点をまたがるプロジェクト推進などでは、依然としてリアルよりもリモートの割合が多く、十分な意思疎通が難しいという声が多い。

拠点間コミュニケーションに課題を感じている人が3割前後存在する

　このように、オフィス回帰・リアル会議への回帰が大きいトレンドになっている一方で、そのコミュニケーションの在り方は、わざわざ出社してリアルで行うことの効果を発揮しているだろうか？こうした環境下で、コミュニケーションを活性化するには、何が必要なのだろうか。

リアル会議のコミュニケーション活性化に「プロジェクター」が有効である理由

　オフィス回帰、リアル会議への回帰が鮮明になってきた中、興味深い調査結果を発表したのがエプソン販売だ。

　同社は、「資料の投影方法が、会議やプレゼンの参加者・発表者に影響を及ぼすのではないか？」という仮説のもと、「プロジェクター」「液晶モニター」「ノートPC」の3つの投影方法によって、会議参加者の意識がどう変化するかを検証した。

　具体的には、「情報伝達」「意思疎通」「参加意欲」の3つの項目について、Webによる調査と会場調査を実施。その結果、プロジェクターの評価が安定しており、特に「意思疎通」と「参加意欲」など、データ化しにくい感覚面・感性面の評価が高かったという。

「プロジェクター」「液晶モニター」「ノートPC」の3つの投影方法による会議参加者の意識の変化を調査※

　また、この傾向は「会場調査」においてより顕著であり、同社では、プロジェクターのような「大きな画面を全員で一緒に見ながら話し合う」ことが、場の一体感を醸成し、主体的・積極的な参加の促進に効果的であると結論づけている。

※調査の詳細はこちら

「情報伝達」「意思疎通」「参加意欲」ともにプロジェクターの評価が安定しており、特に「意思疎通」と「参加意欲」での評価が高かった

　実際に、10名超～数十名が参加する中・大規模な会議においては、資料の投影方法としてプロジェクターを利用する企業が多い。最近は大型の液晶ディスプレイも低価格が進んでいるが、80インチを超えると高額となり、プロジェクターを選ぶ企業が多いのが実態だ。

失敗しない最新プロジェクターの選び方

　リアル会議、特に10人以上の会議において、参加者の意思疎通や参加意欲を高めるのに有効なプロジェクターだが、中には「部屋を暗くしないと見えない」「ぼやけて文字が見づらい」「場所をとる」……といった懸念を抱くユーザーも多いかもしれない。

　しかし、最新のプロジェクターに関して、こうした懸念は、ほぼ払拭されている。その上で、ポストコロナ時代にふさわしいプロジェクター選びのポイントを紹介しよう。

　最初のポイントは「明るさ」「コントラスト」「解像度」だ。たとえば、10人以上が入る会議室であれば、明るさは「5000lm（ルーメン）以上」、コントラストの高い「レーザー光源」、解像度は「WUXGA（1920×1200）」が基準となる。この3つを満たせば、明るい部屋でも十分な"見やすさ"を確保できる。

最新のプロジェクターなら明るい部屋でも十分な"見やすさ"を確保できる

　取り回しの良さもポイントとなる。1つはワイヤレスでつながることだ。最近のPCは端子が少ないため、ケーブル接続だとケーブルや変換コネクタを持ち歩かなければならない。このため、ワイヤレス接続は必須といえる。

取り回しの良さのポイントはワイヤレスでつながること。また、2画面表示などもあると便利だ

　また、壁面・スクリーンとの距離も重要だ。特に超短焦点タイプの製品であれば、十数センチの距離があれば100インチを超える大画面を投影できるので、天吊りする必要もない。

壁との距離は十数㎝だが、100インチを超える画面を投影できる。また、PCとはワイヤレスで接続されるため、ケーブルは電源のみとなっている

　こうした条件を満たす製品としておすすめしたいのが、エプソン販売の「EB-L730U」と「EB-810E」だ。「EB-L730U」は、画質・機能・サイズ等のトータルバランスとコストパフォーマンスに優れ、「EB-810E」はそれらに加えて超短焦点型で4K（3840×2160 /注1）という特徴を持つ。

EB-L730U

EPSON EB-L730UはWUXGA解像度で7000lmの明るさを備えたビジネスプロジェクター。鮮やかな高画質を実現するレーザー光源採用で中会議室や講義室に対応する

EB-810E

EB-810Eは、ハイブリッドコミュニケーションを支援する超短焦点モデルのビジネスプロジェクター。壁掛け・天吊り・机上設置に対応し、4K解像度（注1）、スクリーンミラーリングにも対応

注1：シフト技術を採用したスクリーン上の解像度

　いずれもレーザー光源のためランプ交換が不要で、ランニングコストが安い。保証期間は3年で、万が一、故障した際には代替機を利用できるサービスも提供される。

　なお、古いプロジェクターから買い換える場合は、「プロジェクター買取サービス」が用意されている。これは、他社製を含む旧製品を買い取るサービスだ。現場まで製品を引き取りに行くので、産業廃棄の手間を省くことができる。

会議室の外にも広がるプロジェクターのクリエイティブな活用方法

　リアル会議でのプロジェクターのメリット、具体的な製品を紹介したが、プロジェクターの活用は会議室の外にも広がっている。ここでは、4つ紹介したい。

　1つ目はトランスコスモスのケースだ。同社はオフィス移転に合わせて、新しいオフィスにエプソンのプロジェクター3台を組み合わせた巨大なサイネージを設置した。これはイノベーションを創出する象徴であり、非日常感の演出により出社したくなるオフィスづくりに活用したほか、社内通知や衛生意識の啓発、自社開発ツールの宣伝など、さまざまな実用的な用途にも活用されている。

トランスコスモスは、3台のプロジェクターでオフィスに巨大なサイネージを設置した

　2つ目はJR東日本とKDDIが提供する「空間自在ワークプレイスサービス」だ。これは、エプソン製の超短焦点プロジェクター、PC、ソフトウェア、カメラ、マイクスピーカーなどを組み合わせて、離れた場所を大画面でつなぐサービスだ。企業の会議利用だけでなく、高輪ゲートウェイ駅や東京駅などの駅チカの会員スペースでも導入・活用されている。

JR東日本とKDDIが提供する「空間自在ワークプレイスサービス」

　3つ目はスノーピークビジネスソリューションズが提供する「Conova（コノバ）」だ。くの字型のスクリーンと超短焦点プロジェクターを組み合わせることで、手前の人は大きく、奥にいる人は小さく表示する。これにより、空間と空間が自然に、ゆるやかにつながっているような環境を実現できるという。

スノーピークビジネスソリューションズが提供する「Conova（コノバ）」。くの字型のスクリーンが特徴的だ

　4つ目は、tonariが開発・提供する「tonari（トナリ）」である。これは、等身大のスクリーンと高画質な映像で、離れていても同じ空間にいるような環境を構築できるサービスだ。

tonariが開発・提供する「tonari（トナリ）」。等身大のスクリーンと高画質な映像で、離れていても同じ空間にいるような環境を実現できる

　スクリーン中に埋め込まれたカメラによって"目が合う"会話が可能で、超低遅延のシステムによりタイムラグを感じさせないコミュニケーションができる。異なる拠点間の自然なコミュニケーションを実現することで、拠点移動や海外出張の削減にも貢献するという。

　このように会議室の外にもプロジェクター活用方法は広がっており、コミュニケーションの課題を解決し得る可能性を秘めているのだ。

会議でのコミュニケーション活性化から等身大コミュニケーションの実現まで

　冒頭に述べように、オフィス回帰、リアル会議への回帰は鮮明となっているが、テレワークが完全になくなることはないだろう。リアルを主体としつつ、テレワークやオンライン会議も必要に応じて利用され、ワークプレイスの多様化が定着するのは間違いない。

　中長期的には少子高齢化に伴う人材不足により人材確保が難しくなる中、地域限定採用が拡大するなど、働き方や働く場所について、より多くの選択肢が提示されるようになるとみていいだろう。

　こうした時代に向けて、前述した「空間自在ワークプレイスサービス」「Conova」「tonari」などの「等身大コミュニケーション」の重要性はさらに高まるはずだ。

　また、イマーシブ（映像没入）空間の活用がエンターテインメントからエデュケーションや飲食へ拡大し、最近ではシェアオフィスでの採用事例も出てきている。