今回の調査結果によると、非構造化データ管理の課題解決のために計画している対策では、「事業者のクラウドファイルサービスの利用」「ファイルサーバ（NAS）統合の実施」「自社ファイルサーバ/NASとクラウドとの連携」といった、非構造化データ管理インフラそのものの見直しを行うとした回答が上位を占めた。

　次いで、「ファイル仮想化（グローバルネームスペース）の導入」や「ファイル階層化管理の導入」といった、ファイルデータ管理に特化した技術に関する回答割合が高くなった。

　また、ストレージの新技術の利用による対策を計画するとした回答の割合も比較的高く、「デ・デュプリケーション（重複排除技術）/容量圧縮技術の利用」「スケールアウトNASの導入」「ユニファイドストレージの導入」「シン・プロビジョニングの利用」「オブジェクトストレージの導入」を計画する割合は、大企業と中堅企業ではいずれも10％を超えた。


　今後、データ容量の増加への対応に当たっては、拡張性、運用管理の煩雑さ、コスト構造の面から、既存のストレージインフラを拡張し続けることは難しくなってきており、データを長期保管するケースが増加するに伴い、データ保護機能や、運用コスト抑制へのニーズも高まるという。

　こうしたニーズに応え、高い拡張性と効率的な運用管理を実現するストレージインフラとして、スケールアウトストレージやオブジェクトストレージといった新しいアーキテクチャの重要度が高まるとIDCは指摘している。

　IDC Japan ストレージシステムズ リサーチアナリストの宝出 幸久氏は「非構造化データの急激な増加により、企業のストレージインフラには新たなアーキテクチャが求められるようになる。スケールアウトストレージやオブジェクトストレージはその有力な候補である。ストレージベンダーには、国内企業のストレージ容量の導入規模を踏まえ、提供形態の最適化やアプリケーションとの連携を進めていくことが求められる」とコメントしている。

　今回の発表はIDCが発行したレポート「2014年 国内非構造化データ向けストレージの需要動向分析」（J14440108）にその詳細が報告されている。