不動産クラウドのいい生活 取締役CTOが明かす、オールフラッシュストレージ採用の理由と効果
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不動産会社向けのクラウド型業務支援サービスを提供するいい生活では、地元に根付いた小さな不動産会社から、全国にチェーン展開をする事業者まで、1308社、2326店舗（2014年5月末時点）の顧客を抱えている。ビジネスの成長に合わせて、第4世代を迎えた同社基幹システムだったが、情報項目やデータ量の増大に伴い、データベースのストレージに対するI/O処理がボトルネックとなる課題があった。同社取締役でCTO（最高技術責任者）をつとめる松崎 明氏とWebソリューション開発グループ サービス基盤システム部 部長の井口 琢也氏に、その課題と解決方法について伺った。
情報項目やデータの爆発的な増大でデータベースのストレージに対するI/Oがボトルネックに
取締役
CTO
松崎 明 氏
Webソリューション開発グループ
サービス基盤システム部
部長
井口 琢也 氏
不動産業界で、実際に稼働する不動産会社数は実に約4～5万ほどと言われ、実はコンビニエンスストアに匹敵する規模があるが、同社は同市場に対して先駆的に業界特化型クラウドサービスを展開し、2006年には東証マザーズにも上場している。
2012年4月には不動産業務に関わるすべてのデータを一元管理し、日々の業務がひとつのツールで賄える、クラウド不動産業務ツール「ESいい物件One」をリリースし、翌年の2013年9月に主要機能の一つである「賃貸管理機能」をリリースした。
既に、多数の主要不動産ポータルサイト（「SUUMO（スーモ）」賃貸領域、「Yahoo!不動産」、「アットホームサイト（賃貸）」、「マイナビ賃貸」、ほか全12媒体）への一括入稿が可能なサービスを開発・提供し、直近の2014年3月には、不動産物件情報の汎用性を重視し最大限に活用できるよう、独自に定めた新たな物件情報フォーマット「One Smart Format」をリリース。
この開発により、いい生活のサービスを利用する全国の不動産会社は、自社が管理する物件情報を、本機能をサポートする全国の不動産ポータルサイトへ一括で入稿することが可能になった。
地元に根付いた駅前の小さな不動産会社から、全国にチェーン展開する事業者まで、クラウドという切り口で異なる規模やニーズに対応し、現在は1308社、2326店舗（2014年5月末時点）を超える顧客を抱えている。
同社のシステムは情報項目や新機能を追加するなどの改修を経て、現在第4世代にまで進化している。同システムは、2012年から2年間かけて移行作業を進めているが、その際にある課題が浮上した。それが、データベースのストレージに対するI/Oのボトルネックだ。
同社の抱える1物件あたりの検索データ項目数は、当初の1000項目弱から4000項目に増え、それを2300店舗を超える従業員が同時に検索し、数百万件近くあるデータへとアクセスする。加速度的に増えるデータとともに、2013年の年末にはデータベースの負荷状態が上昇することが増え、早急な解決が求められたという。取締役 CTOの松崎氏は次のように振り返る。
「もちろんアプリケーションコードを改修したり、データベースをチューニングするなどの策を講じ、無駄なCPU利用を極力排除する工夫を積み重ねた結果、I/Oボトルネックが浮上してきて、辿り着いたのがハードウェアレベルでの解決でした」
システムの稼働状況を日常的にモニタリングしていると、特にボトルネックになっていたのがストレージだったため、新しいストレージの検討を開始したという。
「本来はディスクI/Oが発生しないように解決するべきことです。しかし、弊社の抱えるデータ量や情報項目数は膨大であるとともに、敢えてあらゆるデータを統合して構築しているため、そのすべてをメモリ上に展開することは不可能でした。新ストレージ導入の目標は、ディスクI/Oでオンメモリ並みの速度を出すことで、そのためにはテラバイト級のフラッシュストレージが必要だったのです」（松崎氏）
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