大塚製薬は8日、医療用医薬品の新たな情報提供ツールとして、「iPad」を1,300台導入し、全MR（医薬情報担当者）に配布すると発表した。対面での医療関係者向けの製品説明用資料や、MRの自己学習用の教材として、アジア諸国、北米、欧州に展開する大塚製薬の社員をネットワーク化する。

　「iPad」導入にあたっては、ソフトバンクグループと連携し、より質が高く効率的な情報提供を実現すべく、快適な通信環境の構築を行い、7月から随時導入を進めていく。

　「iPad」を導入した理由について同社では、起動が早く、軽量、かつ画面が大きいなどのポイントを列挙。医薬品の情報提供の場面に適した、利便性を高める多機能情報端末として、日々多忙な業務に携わる医療関係者に、タッチパネル上の操作により、瞬時にビジュアル化された書籍や動画を通して、対話型プレゼンテーションを充実させるという。また、ネットワークとの連動により、MRが常にアップデートされた最新情報を携帯することが可能になる。

　これまで大塚製薬では、製品情報資料や論文など紙資料を用いた情報提供を行うとともに、ウェブサイトを通じてさまざまなコンテンツを発信してきた。今回、新たなツールとして「iPad」を導入することで、MRの情報提供活動の質とスピードの向上を目指していく。また今後、情報提供を世界同時に実現できるツールとして、グローバルに活用することも検討しているという。

「医薬品の情報提供における環境が変わる中、製薬会社に求められる情報提供の質・スピードへの期待は、以前にも増して高くなっています。個々の患者さんの治療に役立てていただくため、適切な情報を即時に正確に提供することは、製薬会社の使命です。『iPad』を実現のためのひとつのツールとして、世界中の患者さんの治療に貢献できる適切かつ最新の情報提供・収集に努めてまいります」（大塚製薬 代表取締役社長 岩本太郎氏）