国内企業3,939社に対する1次調査において、オープンソースソフトウェア（OSS）の導入状況について調査した結果、OSSをすでに導入している企業は17.1％となった。さらに、具体的に導入を検討している企業は7.1％、これから導入を検討していく企業は17.9％となった。

　そのうち具体的に導入を検討している企業280社に対し、2008年の金融危機以降の不況によるIT投資削減が、OSSの導入検討のきかっけとなったかどうかについて質問した結果、47.1％がきっかけとなったと回答している。 　調査では、1次調査においてOSSをすでに導入している、もしくは導入を検討している企業1,088社を抽出し、OSSの利用実態について2次調査を実施。その中でOSSの導入に関するプロジェクトの実施状況について調査した結果、すでに実施済みのプロジェクトでは「Apacheを使用したWebサイトの開発」が23.5％と最も多く、次に「Linuxサーバの新規導入」が22.3％で続いた。

　一方、実施を検討しているプロジェクトでは「OSSのオフィスソフトウェアの導入」が20.5％と最も多くなった。「Linuxデスクトップの導入」も16.1％と回答が多く、デスクトップ環境へのOSS導入機運が高まりつつあるとIDCは指摘している。また、「WindowsサーバからLinuxサーバへの移行」が19.2％と2番目に多く、「OSSの業務アプリケーション（CRM、ERM、グループウェアなど）の導入」がその次に続いている。

　これまでOSSは、LinuxOSから始まり、ApacheのようなWebサーバ、そしてデータベースやアプリケーションサーバでの利用拡大が進んできたが、今後はOSSでの業務アプリケーションの利用も高まっていくとIDCは指摘している。

　さらに、2次調査では、OSSを使用することによるメリットとデメリットについて質問を実施。

　メリットでは「導入コストを削減することができる」が46.4％で最も多く、次いで「運用コストを削減することができる」が37.5％で続いた。OSSは導入から運用までのTCO（Total Cost of Ownership）を削減できるという意識が非常に強く表れた結果になった。3番目には「ソフトウェアの選択肢が拡がり、自社に最適なものを探すことができる」が28.1％、「ベンダー依存から解放される」が25.8％で続き、OSSの採用によってITの自由度が高まることにメリットを感じている企業も多くなっているという。

　一方、デメリットについては「緊急時のサポート対応が迅速にできない」が34.2％で最も多くなっており、サポートへの不安はOSSにとって依然として最大の問題となっていると指摘。またその後に「バージョンアップなど将来のプロダクトが見えない」や「使用するOSSとそのコミュニティがいつまで存続するか分からない」がそれぞれ28.5％と26.6％で続いており、OSSの将来性に関する不安が挙がっている。

「景気後退によって企業がIT投資の削減に動く中、OSSはコスト削減の手段として非常に有効であり、ユーザーもそのことを強く認識している。ITソリューションベンダーは、OSSを積極的に活用することで、ユーザーの強いコスト削減要求を満たすとともに、競合他社との優位性を高めることができる。その際、最大の懸念材料となっているサポートについて、その範囲や対応するOSSの種類など内容を明確化し、メニュー化などを含めてユーザーに分かりやすいかたちで示すことが重要となる。また、活用するOSSについて、コミュニティの将来性や開発体制を分析し、ユーザーに不安を与えないOSSを選定していくことが必要である」（IDC Japanのソフトウェアマーケットアナリストの入谷光浩氏）

　今回の発表はIDCが発行したレポート「2009年 国内オープンソースソフトウェア市場ユーザー利用実態調査」（J9370102）にその詳細が報告されている。

Source: IDC Japan, 10/2009 OSS導入に関するプロジェクトの実施状況