記事 市場調査・リサーチ サービス用ロボット導入企業はすでに4割に、「人間にはできないこと」で成果 サービス用ロボット導入企業はすでに4割に、「人間にはできないこと」で成果 2018/03/12 NTTデータ経営研究所は2月2日、「企業におけるロボットのビジネス活用動向調査」の結果を発表した。従来、ロボットといえば工場内で人間の代わりに同一反復作業や定型的作業を代替する産業用ロボットが中心だったが、近年はテクノロジーの進展に伴い、工場外のフィールドにおけるロボットの活用が広がっている。こうしたロボットの導入・活用の動向において、必要なテクノロジーや推進に取り組む人材、不足している人材のスキルセット、外部企業との連携、ハードル、今後の展開などの観点で、各社の取り組み実態について調査している。
記事 医療業界 再生医療を本格普及させるには「標準化」に取り組むべきだ 再生医療を本格普及させるには「標準化」に取り組むべきだ 2018/03/09 医療のあり方を抜本的に変えるといわれる再生医療。2014年には世界で初めてiPS細胞を用いた移植手術が行われたが、それが実際に社会に普及するのはいつなのか。2018年2月22日(木)、日経ホールで第1回 ウェルビーイング イノベーション シンポジウムが開催された。テーマは再生・細胞医療の社会実装だ。臨床現場や再生医療医薬品の製造現場における課題を浮き彫りにするとともに、その解決に向けた取り組みが幅広く議論された。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク ガートナーの10の予測データから見る、未来のデジタル顧客戦略 ガートナーの10の予測データから見る、未来のデジタル顧客戦略 2018/03/09 今後、数年にわたり、データ分析とAIを使って、カスタマー・サポートでのコミュニケーションの意義を高めることが、卓越した顧客サービスのカギになる。ガートナー リサーチ部門のマネージング バイス プレジデント、ジーン・アルバレス氏が、企業の顧客戦略に大きな影響をもたらす、マーケティングおよび営業に関連する10のテクノロジー展望について説明した。
記事 人材管理・育成・HRM 「人事にかつてないほど注目」の理由、楽天やリクルート、サイバーらが考えるHRの未来 「人事にかつてないほど注目」の理由、楽天やリクルート、サイバーらが考えるHRの未来 2018/03/08 カオナビが主催した次世代人材マネジメントフォーラムにおいて、サイバーエージェント取締役 曽山哲人氏、リクルートジョブズ執行役員 仲川薫氏、楽天技術研究所代表 森正弥氏、カオナビ代表取締役社長 柳橋仁機氏によるパネルディスカッションが2月中旬に行われた。HR領域の最前線をリードする企業の代表・執行役員が一堂に介したこのセッションについて、発言の要旨をまとめ紹介する。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 市場シェア変動？ CRMの比較・選定方法、ガートナーが力説する5つの心得とは 市場シェア変動？ CRMの比較・選定方法、ガートナーが力説する5つの心得とは 2018/03/07 今や企業活動にとって必須の存在となったCRM（顧客関係管理）ツール。ただし、新製品が相次ぐことで、その選定も一筋縄ではいかなくなっている。CRMツールは「何を基準に」「どう選択すべき」なのか。米ガートナー リサーチ部門のバイス プレジデント兼最上級アナリストを務めるマイケル・マオズ氏が、CRMツールの市場動向と製品選定のポイント、将来の進化の道筋を示す。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 グローバル化を成功に導く方法とは？ アシックス、ぺんてる、長瀬産業らが熱論 グローバル化を成功に導く方法とは？ アシックス、ぺんてる、長瀬産業らが熱論 2018/03/07 日本の製造業がグローバル化の波にさらされていることは周知のとおりだ。実際、企業の存続をかけて、海外進出を果たしてきた。しかし一方で、多くの企業が流行りの「グローバル化」という言葉に惑わされていないだろうか。アシックス、ぺんてる、長瀬産業、パナソニック ES社（モデレーター）の各担当者が「グローバル化の見直し:日本の可能性の道を切り拓く」をテーマに、熱い議論を交わした。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 広告枠減少のフェイスブック、それでも「無敵」な理由 広告枠減少のフェイスブック、それでも「無敵」な理由 2018/03/06 フェイスブックは2017年1月、多くの「フェイクニュース」をユーザーに配信したために、結果として世論を歪めてしまったと批判を受け、Facebookのフィード方針を変更した。友人や知人からのフィードが企業やブランドからのものに優先され、コンテンツの質の向上が図られる。これにより、広告主にどのような影響がもたらされるのか？代替プラットフォームは？
記事 製造業界 製造業でAIはどう活用すべきか？ 米国やイスラエルの先進事例が指し示すもの 製造業でAIはどう活用すべきか？ 米国やイスラエルの先進事例が指し示すもの 2018/03/06 製造業におけるインダストリー・オートメーションのような先進技術の活用例は枚挙に暇がない。一方で製造原価への感応度の高さから、直接的な原価改善効果が見えにくい周辺技術に投資できるプレーヤーは大幅に限定されていた。しかし近年は、IIoT（Industrial Internet of Things）やインタストリー4.0に加え、人工知能（AI）が旧来のオートメーションでは手を出せなかった領域にまで、活用の幅を広げている。今回は、フロスト＆サリバンジャパン副社長兼コンサルティング部長の長竹宏氏が、AIの発展と今後の展望について解説する。
記事 メタバース・VR・AR・MR・SR・xR 今、xR（AR/VR/MR）に何が起きているのか 実用化に向けての「課題」と「変化」 今、xR（AR/VR/MR）に何が起きているのか 実用化に向けての「課題」と「変化」 2018/03/05 「AR/VR/MR（以下、総称して「ｘR」）」の分野はここ1年で大きな変化を見せている。IT「ビッグ5」のアップル、グーグル、アマゾン、フェイスブック、マイクロソフトがｘRのプラットフォームを一挙に広めはじめたからだ。各社は今、これまで投資・開発してきたソフトウェア基盤を足掛かりに、将来のディベロッパーとのエコシステムづくりに躍起だ。ここでは、本分野の現状と今後の展望について、2018年1月8日~11日に行われたCES 2018などから読み解いてみたい。
記事 製造業界 トヨタ、新会社「TRI-AD」を設立 デンソーやアイシンらと東京にエンジニア1000名規模 トヨタ、新会社「TRI-AD」を設立 デンソーやアイシンらと東京にエンジニア1000名規模 2018/03/02 トヨタは3月2日、自動運転技術の先行開発分野での技術開発を促進する目的で、新会社「Toyota Research Institute Advanced Development（TRI-AD）」を2018年3月下旬までに東京に設立することを決定したと発表した。新会社にはアイシン、デンソーも出資し、共同技術開発を行うことに加え、3社で3000億円以上の開発投資を実施する。新会社のCEOには元グーグルのロボティクス部門長で、Toyota Research Institute（TRI） CTOのジェームス・カフナー氏がつとめる。
記事 製造業界 コネクテッドビークル調査、利用者最大の懸念はセキュリティではない--IDC 敷田氏 コネクテッドビークル調査、利用者最大の懸念はセキュリティではない--IDC 敷田氏 2018/03/02 ネットワークにつながった車「コネクテッドビークル」、この領域で成功するためのカギとは何か。2018年2月22日、IDC Japanは国内コネクテッドビークル関連サービスに関してユーザー調査の結果を発表した。それによると、ユーザーは個人、事業者ともに、有償でも契約する意向のあるサービスとして、「運転時の安全/安心サポート」を一番に挙げたという。コネクテッドビークルを巡るユーザー調査の詳細をIDC Japan コミュニケーションズグループ リサーチマネージャー 敷田康氏が解説した。
記事 経営戦略 “ぶっ飛んだ”アイデアを生むには「エクスポネンシャル思考」が必要だ “ぶっ飛んだ”アイデアを生むには「エクスポネンシャル思考」が必要だ 2018/03/02 シリコンバレーを中心にベンチャーキャピタルやコンサル業界で注目を浴びている「エクスポネンシャル思考」。これは「テクノロジーやビジネスは人間の直観に反して指数関数的（＝エクスポネンシャル）に成長する」という考え方だ。では我々は、この極めて強力なエクスポネンシャル思考をどのように実践したらよいのだろうか？ そのヒントを得るために、今回、特別に早稲田ビジネススクールで試験的に行われたエクスポネンシャル思考のワークショップに潜入した。これを読めばきっとあなたも、今日から自分の仕事に取り入れて"世界を変えられる"はずだ。
記事 人材管理・育成・HRM 就活戦線、人ではなく「人工知能に落とされる」時代が到来へ 就活戦線、人ではなく「人工知能に落とされる」時代が到来へ 2018/03/02 3月1日、2019年卒の大学・大学院新卒者の就職戦線が本格的にスタートしたが、就活生が人間ではなくAI（人工知能）によって選ばれる時代が来た。エントリーシートの書類選考で、AIによる合否判定を導入した企業が増えてきたのだ。AI選考は人間心理のぶれに左右されないメリットがあるが、現状「完全無人化」とまではいかない。それでも万単位の応募者から絞り込む必要がある就職人気上位企業には有効な方法だろう。
記事 人材管理・育成・HRM 「データ中心採用」で100人以上が入社、KDDIの”経験なし人事”が成功の理由 「データ中心採用」で100人以上が入社、KDDIの”経験なし人事”が成功の理由 2018/03/01 企業の人手不足が深刻だ。帝国データバンクがこの11月に発表した、「人手不足に対する企業の動向調査（10月）」によると、企業の49.1％で正社員が不足しているという。この数値は1年前（2016年10月）から7.3ポイント増加している。一方で、採用が順調な企業もある。KDDIコマースフォワードは2016年12月28日の設立とまだ若い企業だが、数カ月で100人以上を採用したという。その秘訣について、代表取締役社長 八津川 博史氏らに話を聞いた。
記事 セキュリティ総論 日本政府のサイバーセキュリティ戦略まとめ、東京五輪までにどう変わるのか？ 日本政府のサイバーセキュリティ戦略まとめ、東京五輪までにどう変わるのか？ 2018/02/28 2020年夏季東京五輪まで残り2年を切った中、日本政府はサイバーセキュリティ政策の見直しを続けています。2018年は、約3年ぶりの更新となる次期サイバーセキュリティ戦略についての検討が進んでいる最中です。今後の日本政府のサイバーセキュリティ戦略について解説します。
記事 市場調査・リサーチ 未来の製造IoTへ、調査が示す「屋内位置情報システム」の成長速度 未来の製造IoTへ、調査が示す「屋内位置情報システム」の成長速度 2018/02/28 矢野経済研究所は1月国内の屋内位置情報システム市場に関する調査結果を発表した。2017年9～12月に、屋内位置情報関連サービス/ソリューション提供事業者、その他関連企業などを対象にした調査では、市場の成長率の高さとともに、未成熟な市場であるという結果が出た。
記事 人材管理・育成・HRM HRテックとは何か？ 人事・採用・人材育成はどう変わる？ 注目の3分野16製品を解説 HRテックとは何か？ 人事・採用・人材育成はどう変わる？ 注目の3分野16製品を解説 2018/02/27 みずほ総合研究所の調査によれば、2065年の日本の労働力人口は2016年比で約4割も減少する見通しです。こうした中、労働力率の引き上げや業務効率化の推進で期待されているのが「データ」と「テクノロジー」の活用であり、HR（Human Resources）とテクノロジー（Technology）を組み合わせた「HRテック（HR Tech）」と呼ばれるものです。本稿ではHRテックとは何かを基礎から解説します（初出：2018/02/27）。
記事 市場調査・リサーチ 満足度、利用意向ともに高い「QRコード決済」、キャッシュレス化の起爆剤に 満足度、利用意向ともに高い「QRコード決済」、キャッシュレス化の起爆剤に 2018/02/27 トーマツは12月、「QRコード決済・モバイル決済の利用実態と今後の利用意向に関する調査」の結果を発表した。2017年10月に、日本国内の10代・20代・30代のスマートフォン保有者かつスマートフォンアプリ利用経験者を1800人を対象にしたオンライン調査から、QRコードがキャッシュレス化の起爆剤となりうる潜在力を持っていることが見えてきた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「働き方改革」は1人7000円で実現！ RPAやAIも活用する大塚商会の提案力 「働き方改革」は1人7000円で実現！ RPAやAIも活用する大塚商会の提案力 2018/02/26 大塚商会が主催する総合展示会「実践ソリューションフェア2018」が、2月7日から3日間、ザ・プリンス パークタワー東京にて開催された。今年は「ITで始まる。おしごと、まるごとグレードアップ。」をテーマに、働き方改革を実現する同社の総合力をアピール。生産性向上や業務効率化に貢献する多数のソリューションが展示された。ここでは働き方改革を推進するITソリューションのほか、RPAやAIといった先端技術を活用したユニークな展示を紹介しよう。
記事 ERP・基幹システム ERPをリプレースして成長戦略につなげる方法、IoT連携や働き方改革を実現へ ERPをリプレースして成長戦略につなげる方法、IoT連携や働き方改革を実現へ 2018/02/26 急激に変化するビジネス環境に対応し、収益の最大化を支援する――。今、企業システムの根幹を担う次世代ERP（Enterprise Resources Planning）に求められているのは、単なる経営の効率化だけではなく、IoTやAIなどの最新テクノロジーを組み合わせて、長期的な成長戦略を立案できる環境です。ここでは変化しつつあるERPの役割とその将来像を考察していきましょう。
記事 ERP・基幹システム ERP移行の5つのポイント、なぜ単なる老朽化対応ではもうダメなのか ERP移行の5つのポイント、なぜ単なる老朽化対応ではもうダメなのか 2018/02/22 近年の堅調な業績を受け、基幹システムを刷新する企業が増えています。国内／海外の市場環境や業界ごとに状況は異なりますが、最新のERP（Enterprise Resources Planning）システム導入に踏み切る企業が多いようです。注目したいのは、「これまでの老朽化したERPシステムのリプレース」とは様相が異なること。そこで、本稿ではERPの移行で注意すべき5つのポイントとして、本社と子会社で用いられる「2階層型ERP」、Webやクラウドとの親和性の高い「ハイブリッド型ERP」などについて解説します（2018年3月15日一部修正）。
記事 製造業界 スマートモビリティで何が起きる？ 自動運転車やカーシェアが都市を変えるプロセスとは スマートモビリティで何が起きる？ 自動運転車やカーシェアが都市を変えるプロセスとは 2018/02/21 19世紀末に登場したガソリンエンジンを備えた自動車は、20世紀初頭に大衆化し、人々の暮らしを劇的に変化させた。いま、自動車産業は大きな転換期を迎えている。電気自動車が普及の兆しを見せ、人工知能（AI）を搭載した自動車が登場し、自動運転の技術競争も激化している。さらに、自動運転技術はカーシェアリングと結びつき、今後の都市の土地活用を大きく変えようとしている。自動車の各種技術はこれからどう進化するのか。注目を集めている自動車関連技術の概要と動向を見ながら「スマートモビリティ」がもたらす未来を考える。
記事 デジタルマーケティング総論 リアルワールドゲームス 清古貴史 社長に聞く、BitHuntersがポケモンGOを超える日 リアルワールドゲームス 清古貴史 社長に聞く、BitHuntersがポケモンGOを超える日 2018/02/20 2.5億円を調達し、スタートアップワールドカップ2018日本予選でマイクロソフト賞を受賞したリアルワールドゲームスは位置情報を活用したスマホゲーム「BitHunters（ビットハンターズ）」を開発している。同ゲームは「ポケモンGO」と何が違うのか？ 先行の位置情報ゲームより優れているのは何か？ 地図データや健康増進といった社会課題解決の観点から、リアルワールドゲームス 代表取締役社長 清古貴史氏に話を聞いた。
記事 市場調査・リサーチ 第四次産業革命調査、日本の経営陣8割が「最新技術は差別化にならず」 第四次産業革命調査、日本の経営陣8割が「最新技術は差別化にならず」 2018/02/20 製造業の産業構造を大きく変えると可能性を秘めた「第四次産業革命」。デロイトが2017年8月に、日本をはじめ、アメリカ、アジア、ヨーロッパの19カ国の経営幹部1603人を対象に調査した調査「第四次産業革命への対応準備調査」では、日本の対応の遅れが目立つ結果を示している。
記事 ロボティクス 「協働ロボット」は従来のロボットとどう違う？特徴や強み、最新事例からわかること 「協働ロボット」は従来のロボットとどう違う？特徴や強み、最新事例からわかること 2018/02/19 今回は、「2017国際ロボット展」で注目された協働ロボットを中心にその動向を分析する。ファナック、安川電機、デンソーら大手がこぞって出典した協働ロボット。従来の産業用ロボットと異なる、新たな市場を切り開くことができるのだろうか？そしてその特徴や課題はどこにあるのだろうか？
記事 医療業界 慶應大「殿町WRC」が超高齢社会の課題を解決できるワケ 慶應大「殿町WRC」が超高齢社会の課題を解決できるワケ 2018/02/17 世界に先駆けて超高齢化社会を経験する日本。だからこそ世界に誇れる地域発研究開発・実証拠点が必要だと「殿町ウェルビーイングリサーチコンプレックス（殿町WRC）」が誕生した。中核機関である慶應義塾大学の吉元良太 特任教授は「ハプティクス（触覚技術）やビッグデータといったDRY研究と、細胞供給、コホート健康データなどのWET研究の両方が存在することが強み」としたうえで、世界に誇る社会システムづくりを目指す考えだ。
記事 市場調査・リサーチ AIに代替される仕事、「金融」が急上昇 AIに代替される仕事、「金融」が急上昇 2018/02/16 エン・ジャパンは2017年12月、転職コンサルタント181人を対象にしたアンケート調査の結果を発表した。いずれの職種でも「決まったことをする定型業務が多い」職務はAIに代替される可能性があると感じているという結果が出た。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ MITのAI研究所がセクハラ対策ゲームGrayscaleを開発、風穴を開けるか MITのAI研究所がセクハラ対策ゲームGrayscaleを開発、風穴を開けるか 2018/02/15 動画視聴などでハラスメントの法的責任を学ぶ対策講座は多くの大企業に導入されているが、一連の世界的な#MeTooの動きを見ても、効果が上がっているとは言えない。そこで話題を呼んでいるのが、マサチューセッツ工科大学（MIT）のコンピュータ科学・人工知能研究所が開発したハラスメント対策をシミュレーションゲーム形式で学ぶGrayscaleだ。既存のハラスメント対策の問題点を分析しながら、シミュレーションゲームによるハラスメント撲滅の可能性を探る。
記事 IT戦略・IT投資・DX 7割が実施する「ビジネスのデジタル化」、何に取り組んでいるのか？ 7割が実施する「ビジネスのデジタル化」、何に取り組んでいるのか？ 2018/02/15 「ビジネスのデジタル化」に取り組む企業が急速に拡大していることが分かった。一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）の調査によれば、売上高1兆円以上の企業では「実施している」が、16年度の調査から23.7ポイント伸び、71.7％に達した。「検討中」も26.1％に上る一方、「検討していない」は2.2％にとどまり、ほぼすべての企業が何らかの形でデジタル化を進めている実態が明らかになった。
