サーフィンやスキー、ダイビングといったスポーツをしている方なら、カメラを製造・販売しているGoPro（以下、ゴープロ）という企業をご存じかもしれません。カメラといっても、ただのカメラではありません。頭部などに装着し、サーフィン、スキー、ダイビングなどのアクティビティをプレイヤーの視点で録画し、録画した動画を簡単に動画共有サイトYouTube、Instagramなどにアップすることができるカメラで、ウェアラブルカメラやアクションカメラ（アクションカム）などと呼ばれています。ゴープロは、まったく新しいカメラを“再発明”したメーカーとして世界中から脚光を浴び、2014年6月には鳴り物入りでIPO（新規株式公開）しました。

ネットフリックス（Netflix）という企業をご存じでしょうか？世界最大のインターネットを介したテレビ・ビデオサービスを提供する企業ですが、日本ではまだサービスを展開していないので、Hulu（フールー）のような企業といったほうがわかりやすいかもしれません。この企業が大きな注目を集めたのは2011年、同社サービスが北米の全ネットワーク（下り）の約3割を占めて大きな波紋を呼びました。2位はHTTPのWebサイト（18％）、3位はYouTube（11％）なので、いかに膨大なトラフィックを集めたのかがおわかりいただけると思います。新しい映像配信時代の申し子とも言うべき同社ですが、2014年10月中旬に株価が一時25％近くも下落。11月中旬になっても、元の水準には遠い状況です。この背景には何があるのか、そして、同社はどう進むのかを見ていきましょう。

最近、ある経営者から「ウチが長く続けられた理由は世の中の変化に対応してきたから」というお話を伺いしました。当たり前といえば当たり前ですが、この当たり前が意外と難しいものです。今回紹介する、オンライン旅行代理店（OTA: Online Travel Agency）で時価総額世界一の「プライスライングループ（Priceline Group）」は、変化の激しいネットビジネスの中で、うまくその変化に対応している企業です。なぜ同社がエクスペディアなどの競合がひしめくオンライン旅行代理店において世界一となれたのでしょうか？ここでは、“3本の矢”という切り口で、同社のビジネス戦略に迫ります。

キャッチコピー“Intel Inside （インテル入ってる）“で一世を風靡し、世界最大の半導体メーカーであるインテルが今、苦境に立たされています。マイクロソフトのWindowsとインテルのCPUがOS・CPUを独占し、ハイテク業界で圧倒的優位なポジションを築き上げましたが、2010年代のPCからモバイルへのシフトへの対応の遅れからここ数年の株価パフォーマンスは冴えません。今後、インテルは復活するのか、それともモバイル時代の負け組になってしまうのか、同社の業績を踏まえてみていきましょう。

ツイッターは、言わずとしれた140字のマイクロブログ（つぶやき）サービスです。2006年にサービスを開始し、今や月間利用者数は2億4100万人にのぼります。何年も前からIPO（新規株式上場）の噂が絶えませんでしたが、2013年11月にようやく晴れてIPOの運びとなりました。2012年のフェイスブック以来の大型IT企業の上場に株式市場も好感、IPO価格26ドルを大幅に上回る44.9ドルで取引を終えました。しかし、2014年2月6日に発表された最初の四半期決算を境に株価は24％下落、その後も株価は大幅な回復も見られないまま現在にいたります。投資家は、ほんの数年前に“～なう”ブームを引き起こしたツイッターが、早くも“オワコン（終わったコンテンツ）”になってしまうとみているのです。

2013年7-9月期の米ハイテク企業の決算が一通り出そろいました。その中で最も良かった決算の一つが、今回取り上げる「マイクロソフト」です。9月のノキアの携帯電話事業の買収発表で一時的に株価は大きく下落しましたが、今や年初から41％も上昇。1999年につけた高値40ドル台を回復しそうな勢いです（図1）。マイクロソフトといえば、言わずと知れたパソコン向けのWindowsとOfficeで世界を制覇した企業ですが、昨今のスマホ・タブレットの台頭でパソコンの出荷台数も減少、“過去の企業”とも揶揄されています。さらにスティーブ・バルマーCEOの後継者問題も世間を騒がせていますが、投資家はマイクロソフトのいったい何を評価しているのでしょうか。

Amazon.com（以下、アマゾン）という会社は、掴みどころがない会社です。もともとは本のオンライン販売からスタートしましたが、今や世界一のオンラインストアになり、本に限らず、生活用品や工具、食品なども販売しています。さらには、そのWebサイト構築に用いられたノウハウやリソースをもとに、企業・個人向けにクラウドサービス（AWS: Amazon Web Services）を展開し、この分野でも大きな存在感を持つに至っています。8月には同社のジェフ・ベゾスCEOが個人で米新聞大手ワシントン・ポスト紙の新聞事業を買収したことも大きな話題を集めました。急速に存在感を増しているアマゾンですが、実は同社がM&Aを本格化させたのは5年前からなのです。

グーグルの株価が極めて堅調です。2004年8月、同社の新規公開（IPO）時の株価は100ドル、それが、2013年5月21日には終値で900ドル超と公開時の約9倍まで上昇しました。もちろん、米国主要株価指数（ダウ）が史上最高値を更新するなど、市場全体が上昇基調にあることも背景にありますが、アップルが2012年9月に700ドルまで上げてその後450ドルまで下げているのとは対照的で、グーグルの強さは際立っています。ではその競争力の源泉はどこにあるのか？それを探るため、グーグルが提供するサービスをプロダクトポートフォリオとして一気にまとめました。

フェイスブックの株価が回復基調にあります。同社は、2012年5月に世界中の注目を浴びながら上場するものの、その後株価は急落。2012年8月には上場高値の半値以下である15.5ドルまで下落しましたが、現在は30ドル近くまで戻しています。今回はフェイスブックがなぜ回復しているのか、そのビジネスモデルと合わせて復活の理由を紹介します。

米国Apple Inc.社（以下、アップル）の株価が最近冴えません。9月19日に最高値702.1ドルを付けた後、株価は下落、12月7日の終値は533.2ドルと3カ月の間に株価は24％も下落しました。一方、ハイテク株の指標であるNASDAQ総合指数は、同期間で-6.4％（9月19日 3,182.6→12月7日2,978）の下落にとどまっており、投資家はアップルの将来性に対して懐疑的な見方をしていると言えます。次のiPhone 5Sの噂も注目される中、一体、アップルに何があったのでしょうか？

企業には、勤怠データ、顧客データ、販売データなど、多様なデータが溢れています。また最近ではツイッターや、フェイスブックへの書き込みも増えてきました。一方で、データを集めただけでは収益をあげることはできません。ではどうやって集めてきたデータから収益をあげるのか、その答えの1つが「ETLフレームワーク」と呼ばれるものです。本稿では、このETLフレームワークの基礎と、グーグルとフェイスブックを例にして、両社がいかにデータを価値あるものとしてマネタイズ化（収益化）しているのかについてご紹介しましょう。

2011年末の米国のサンクスギビングデー明けのセール（ブラックフライデー）では、2010年に続き、eコマース（以下、EC）が大幅伸長して注目されました。中でもAmazon.comはKindle Fireというタブレット端末が、キラーコンテンツならぬキラー端末として相当な数を販売した模様で、EC市場への影響も少なくないと考えられます。世界のECプレイヤーがその販路を確実に拡大する中、日本の小売業はEC化、IT化の波にどう立ち向かえばいいのでしょうか？本稿ではEC業界の動向を俯瞰的に紹介します。