「時は金なり」「早起きは三文の徳」「時は得難くして失い易し」「時は人を待たず」「明日の百より今日の五十」など、時間やタイミングの重要性や影響力を訴えた諺は多く知られている。確かに、時間そのものが重要であることに加えて、我々の行動や意識は時間やタイミングによって大きく左右されるようだ。電車の出発時間を気にしながら急いで弁当を購入するときと、時間に余裕があり弁当をゆっくり選ぶときでは違う基準で弁当を選ぶかもしれない。企業内で部品や原材料を選ぶときでも、時間的な切迫感で判断基準は異なるだろう。時間やタイミングが購買行動に結びついていることは、これまでの経験で感じとることができる。今回は「時」に結びついたマーケティング課題について検討してみたい。

機能面の違いが乏しくなるコモディティ化は、飲料や日用雑貨などのパッケージ製品にとどまることなく、耐久財や生産財などのさまざまな市場分野で明確となってきた。コモディティ化を打破することは、マーケティングにとって重要な課題となっている。そこで今回は、コモディティ化に挑戦するための1つの切り口として、消費者の感性面、つまり心に訴える「感情的ベネフィット」について考察したい。

企業はどのような志向をもってマーケティングを進めるとよいのだろうか。競争相手にフォーカスする企業もあれば、顧客にフォーカスする企業もある。競争相手に目を向けるか顧客に目を向けるかでは、製品開発においても、コミュニケーション活動においても、さらには営業活動においても大きな違いが出るはずだ。どちらの志向にもそれぞれ長所と短所があるために、一概にどちらが優れているとは断定できない。マーケティングではこうした志向を一般に「市場志向」と呼び、これまでにさまざまな研究が繰り返されてきた。今回はこの市場志向と製品開発との関係について考察してみよう。

コスト・パフォーマンスが高く、認知度もあり、その価値を理解されている製品・サービスであっても、最終的な購入にはいたらないことがある。こうした状況を、従来からのマーケティング論理では明確に説明することができない。認知から理解や態度形成にいたり、購入意図を抱くまでの段階と、最終的な購入に踏み切る段階には大きな隔たりがあるのだ。そこで今回は、これまであまり掘り下げて語られることの少なかった、その「最後の一歩を踏み切る瞬間」について考察しよう。

今日の深刻なマーケティング課題として挙げられるのが、ブランド間の本質的な違いが減り、差別化をしにくくなるコモディティ化現象だ。コモディティ化への移行を前提にマーケティング論理を考えていたとき、コモディティ化とはまったく縁のなさそうな企業に出会った。大型オートバイで有名なハーレーダビッドソンである。今回は、ハーレーダビッドソンによるマーケティングを考察してみた。

インターネットや手軽なモバイル機器が普及し、浸透したいま、企業はどうマーケティングを戦略的に活用していくべきか？　マーケティング研究の第一人者である早稲田大学 商学学術院長 兼 商学部長の恩藏直人氏が語る！

「最近のマーケティング課題は何ですか」といった質問を、実務家から尋ねられることがよくある。この種の質問に対して、私は「コモディティ化市場への対応である」と答えるようにしている。コモディティとは本来、麦やトウモロコシなど「一般商品」や「日用品」という意味である。企業間における技術的水準がしだいに同質的になると、製品やサービスにおける本質的部分での差別化が困難となり、どのブランドを取りあげてみても顧客側からするとほとんど違いを見いだすことのできない状況がコモディティ化である。

強いブランドはどうすれば構築できるのか。担当しているブランドには何が足りないのか。この種の質問は、ブランド・マネジャーであれば誰でも抱いているはずだ。だが、これまでのブランド論によって、こうした質問に明確に答えることは難しい。強いブランドの事例紹介、ブランドの分類、そしてエクイティ論の体系化などはなされているものの、ブランド構築に関しては十分に論じられていなかったからだ。とすれば、ブランドの構築方法について検討しておくことの意義は大きそうである。

今日、多くの企業にとって社会貢献活動は避けて通ることができなくなっている。今回は企業の社会的貢献について、マーケティング戦略の視点から考察する。

製品を製造・販売して利益を得るという「ボックス販売利益モデル」では、利益を得ることができなくなっている。このような中、一部の賢明な企業は新たな利益モデルを創出している。今回は、4つの利益モデルを紹介していく。ボックス販売で行き詰まっている企業にとって、利益モデルの考え方は適切な利益を確保するうえで有効な指針となるはずである。

ヒット製品がなかなか生まれない。有望なアイデアも枯渇している。この要因として、マーケティングの第一人者である早稲田大恩藏教授は、伝統的マーケティングの限界を挙げ、水平的マーケティングの推進を指摘している。

モバイルはマーケティングを大きく変えつつある。本稿では、企業と消費者双方の視点によるモバイル効果について考察する。