米国において公開4日で売上14億円を記録し、空前のヒット作となったゲームアプリ「ポケモンGO」。日本でもリリースから3日間でのインストール数は1000万を突破しており、ポケモンGOの成功は疑いようがなく思えます。しかし、このヒットは長続きするのでしょうか。そして、ポケモン生みの親である任天堂の収益につながるのでしょうか。ポケモンGOの遊び方やビジネスモデル、さらには開発会社である「Niantic（ナイアンティック）」、キャラクターグッズの販売やプロデュースを手掛ける「株式会社ポケモン」といった利害関係者など、ポケモンGOの基礎知識を解説します。

2016年3月、グーグル子会社のGoogle DeepMind（以下、DeepMind）が開発した人工知能（AI）ソフトが囲碁の世界チャンピオンであるイ・セドルと対戦し、4勝1敗で勝ち越しました。「AIが人間の知性を超えた」と騒ぐ一方で、「たかがゲーム」と見る人もいるでしょう。しかし、囲碁の次にDeepMindが挑戦するプロジェクトはなんと眼科医。大量に蓄積された眼科検診データを分析し、糖尿病や加齢黄斑変性などに起因する失明因子の理解を助け、早期発見と治療方法の確立に貢献する目的です。AI技術の医療分野への応用で、より大きな社会的インパクトが期待されています。

2016年4月、フェイスブックはメッセージングアプリ向けのチャットボット（bot）開発ツールを公開しました。ボットとはユーザーのテキストメッセージに自動応答する仕組みであり、企業にとって新たな顧客対応のチャネルを与えるものとして注目されています。近年の人工知能（AI）技術の発展により、ボットは単なる自動発言ではなく、まるで人と会話しているようなパーソナライズされた対応ができるようになってきました。

スナチャの名前で知られるSnapchat（スナップチャット）が世界的に人気を高めています。10秒以内で消えてしまう写真や動画、画像を加工できる落書きやフィルター機能、スマートフォンに特化したタテ型動画などが10代、20代の若者から支持され、ツイッターやインスタグラムを上回る勢いでユーザーを増やしています。「消える動画」という特性は広告との相性もよく、コカ・コーラやマクドナルド、GEやゴールドマンサックスといった企業がスナップチャットを積極的に使ったキャンペーン展開を始めました。いったいスナップチャットは、これまでのソーシャルメディアと何が異なり、なぜ圧倒的な支持を集めているのでしょうか。

VRヘッドセット「Oculus Rift（オキュラスリフト）」の本格展開が開始され、3D映像の中に自分が入り込んだかのように錯覚するVR（仮想現実）の体験が、消費者の手に届くようになりました。VRヘッドセットは、迫力あるゲームはもちろん、製造現場での設計支援をはじめとしたビジネスシーンでの活用も期待されています。20億ドルもの多額の資金を投じてオキュラス社を買収したFacebook（フェイスブック）は、VR市場の主要プレーヤーとして、ゲームやアプリを開発するパートナー企業とユーザーをつなぐプラットフォームの開発に注力しています。果たしてVR市場の勝者は誰なのか。オキュラスリフトのビジネスモデルや、ソニーの「Playstation VR」、マイクロソフトの「Hololens」、HTCの「HTC Vive」といった競合企業のVR戦略を紹介します。

2016年3月には年間取引額が51兆円を超え、米ウォルマートに肉薄し世界一の流通企業になろうとしているアリババ。2014年11月にスタートした「農村タオバオ」という事業は、人口が多いもののネット普及率の低い地域に、売り手と買い手両方のサービスを行う店舗を設け、農村地域の経済活動を活発にするものです。新たな雇用の受け皿ともなるため、人口流出に悩む地方自治体にとっては地方創生の切り札として期待されています。成長戦略のひとつとして農村地域での取引増加を掲げるアリババの「中国版地方創生」の取り組みを紹介します。

不適切会計問題に揺れる東芝は、世界4位の医療機器メーカーの東芝メディカルシステムズ（以下、東芝メディカル）を6655億円でキヤノンに売却しました。東芝メディカルが得意とする画像診断事業は世界的な成長が見込まれているため、デジタルカメラ事業が縮小するキヤノンにとって、新しい成長力を確保する戦略的な投資になります。この買収によってキヤノンは、画像診断事業参入という戦略転換を成功させることができるのでしょうか。

電子機器受託製造サービス（EMS）大手の鴻海精密工業（ホンハイ）がシャープ支援に7000億円を投下し、約66％の株式を取得するというニュースが大々的に報じられました。豊富な資金力でシャープ支援に乗り出したホンハイですが、電子機器の受託製造というB2Bのビジネスモデルをとっているため、これまで電機・電子業界以外で報じられることはあまりありませんでした。創業者テリー・ゴウに率いられたEMS業界をリードするホンハイはなぜスゴいのか。そして、シャープ買収によってどのように事業転換を図っていくのでしょうか。

医療現場はビッグデータの宝庫です。電子カルテをはじめとして、心電図・血液検査・画像診断など無数のデータが蓄積されています。大量の情報から意味のある知見を見出すビッグデータ技術が医療業界でも活用される期待が高まってきました。ビッグデータは、医療の質を向上させ、人体の秘密を解明し、難病の治癒へつなげることができるのでしょうか。アメリカ国立衛生研究所の「ヒトコネクトーム計画」や、セネガルのオレンジ・テレコムによるエボラ出血熱のリスク推定の事例を紹介します。

年度末となる2、3月は、新生活に備えて家具店やインテリアショップに出向く人が多いことでしょう。オシャレな家具店と聞いてイメージするのが、北欧発の「IKEA（イケア）」です。イケアが顧客に提供しているのは、家具であって家具ではありません。イケアはDIYを好む顧客にとって、単なるモノを調達する店舗ではなく、自分らしいライフスタイルを実現するための娯楽施設となりました。イケアはなぜ、既存の家具店にない新たな価値を提供することができるのでしょうか。

ブロックチェーンへの注目が高まってきました。三菱UFJフィナンシャル・グループがブロックチェーン活用の国際プロジェクトに参加を表明したことを契機に、日本でも実ビジネスへの応用が現実味を増してきています。ブロックチェーンは金融とITの融合によって新たなビジネスモデルを生み出すFintech（フィンテック）の中心的な存在です。発展段階の技術でありながらも、金融サービスの劇的なコスト削減や、安全で安定した取引システム「スマートコントラクト」としての活用も期待されています。

何十億円もの資産価値を持つ企業を生みだす方法が存在するのなら、知りたいと思いませんか？　起業を成功させる方法を見出し、3か月間のベンチャー企業（スタートアップ）支援プログラムによって起業家を成功へ導くのが、米国カリフォルニアに拠点を構えるベンチャーキャピタル「Yコンビネーター」です。Yコンビネーターは、優れたアドバイザーの助言により、AirbnbやDropboxなどの世界的ベンチャー企業を輩出してきました。少ないリスクで新たなスタートアップを支援するYコンビネーターの仕組みを紹介します。