景気減速で、離職傾向は半減以下に

　「ミレニアル年次調査」は、デロイト グローバルがミレニアル世代（ここでは1983～1994年生まれと定義）およびZ世代（同1995～2003年生まれと定義）を対象に、社会課題に対する意識や就業観などを調査しているもの。

　9回目となる今回は、第一次調査として世界43カ国のミレニアル世代13,700名、Z世代4,700名を対象に実施。さらに新型コロナウイルス感染拡大後に、世界13カ国のミレニアル世代5,500名、Z世代3,600名を対象とする追加調査を実施している（うち、国内回答者は、いずれの調査もミレニアル世代500名、Z世代300名）。

　デロイト トーマツ グループ シニアマネジャーの澤田修一氏は、同調査から明らかになった日本のミレニアル世代・Z世代の特徴として、次の3点を挙げた。

（1）増加傾向にあった離職意向は減少へ

　2019年度の調査では、国内のミレニアル世代の49％、Z世代の64％が2年以内に離職したいとの意向を示していた。しかし、2019年に世界的な景気減速への懸念が広がったためか、離職意向が減少。ミレニアル世代の23％、Z世代の29％にとどまった。


　日本の雇用は相対的には安定しているが、新型コロナウイルス感染拡大以前の第一次調査でも、雇用が「安定している」と回答したミレニアル世代は56％、Z世代は44％と悲観的な見方がなされていた。


　澤田氏は、「経済の先行きが不透明化する中で、こうした悲観的な見方から長期勤続意向が強まっている可能性が高い」と分析している。

（2）仕事内容より個の働きやすさがモチベーション

　グローバルでは、ミレニアル世代の働くモチベーションとして、「仕事の内容」（72％）に次ぎ、「同僚」（70％）、「職場環境」（66％）、「チームワークやコラボレーション」（66％）といった自分の周囲を挙げる傾向が見られた。一方、日本では「自分らしく働ける職場風土・インクルーシブネス」（48％）、「ワークライフバランス」（48％）が上位。個に重きを置く傾向が見られ、「仕事の内容」は4位となった。


（3）第四次産業革命に対して自分事としての認識が低い

　第四次産業革命が現在の仕事に与える影響について、日本のミレニアル世代・Z世代の約6割が「影響はない」または「わからない」と回答。自分事としての認識が進んでいないことが明らかになった。


「（第四次産業革命に）必要なスキルや知識が備わっていると思いますか？」との質問には、ミレニアル世代の61％、Z世代の74％が「ほとんどない」または「わからない」と回答。グローバルに比べ、十分な準備ができていないことがわかった。

新型コロナ拡大後、価値観はどう変化したか

　続いて、一次調査と追加調査の結果を比較し、新型コロナウイルス感染拡大後の価値観や世界の見方に関する変化を見てみよう。注目すべきは、次の3点だ。

（1）経済見通しは悲観的、経済・医療に関心が集中

　日本のミレニアル世代・Z世代は、新型コロナウイルス感染拡大の前後で、経済が「悪化する」との見方が約20pt増加し、より悲観的に捉える傾向が強まった。


　関心の高い社会課題は、グローバルの約3割が依然として「気候変動・環境保護」に関心を寄せる中、日本のミレニアル世代・Z世代は経済・医療分野に関心が集中した。


（2）ストレスのレベルは低下、原因に変化も

　一方、感染拡大後のストレスレベルは日本、グローバルいずれも減少傾向にあることがわかった。日本のミレニアル世代は55％から7pt減少。Z世代は46％から4pt減少している。澤田氏はこの要因を、「リモートワーク導入による幸福度の向上があるのではないか」と推測する。


　また、ストレスの内容や質は変化している。ミレニアル世代のストレスの原因は、第一次調査では、「身体的/医学的健康」（35％）、「直近の家計」（32％）、「自分らしくいられないこと」（31％）の順で挙げられたが、追加調査では「長期的な家計」（32％）、「仕事とキャリアの展望」（30％）、「直近の家計」（26％）となった。


（3）社会への責任意識が向上するも、行動化には至らず

　感染拡大の前後で、日本のミレニアル世代・Z世代において、社会に対する責任意識の向上が見られた。グローバルの水準には及ばないが、世界中の人や自身のコミュニティに属する人に対する思いやりを持つ傾向が生まれている。

　しかし、その一方で行動化には至っておらず、「即座に行動を取った」と回答したミレニアル世代・Z世代は4割程度にとどまった。


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