「トヨタフレンド」は、2012年に市販される予定のEV（電気自動車）およびPHV（プラグインハイブリッド車）で開始するサービスで、自動車を購入する人とクルマ、販売店、メーカーをソーシャルネットワークサービスで結びつけるというもの。

　たとえば、EVおよびPHVの電池残量が少ない場合、充電を促す情報をあたかもクルマの「つぶやき」として顧客に発信するといったことが可能になるという。

　さらに同SNSは、TwitterやFacebookなどの外部のソーシャルネットワークサービスとも連携し、家族や友人とのコミュニケーションツールとしても利用でき、クチコミによる販売拡大を狙う。

　提携にあたり、セールスフォースの会長兼CEOのマーク・ベニオフ氏は「ソーシャル、モバイル、オープンな技術により、トヨタは業界に変革を起こす」と言及。また、トヨタ 社長の豊田章男氏は「ソーシャルネットワークサービスによってコミュニケーションの手法は劇的に変化」と指摘。さらに「こうした流れに対応しクルマも変化していくことが重要」と述べた。

　トヨタは4月にもマイクロソフトとクラウド分野での提携を発表するなど、ITを活用したサービスを急速に強化している。特にEVやPHVはITとの親和性が高く、米フォードなどもスマートフォン連携などを進めるなどテレマティックスに注力している。野村総合研究所 グローバル戦略コンサルティング部長 北川史和氏は「今後はいかに魅力的な端末（HMI）を実現し、多様なコンテンツを擁することができるのか、という点に車載端末の競争優位性は変化していく」と指摘している。