DXに不可欠な人材を明確に定義する日本企業はわずか30％

　DXの成功にDX人材の育成・採用が必須であることは、さまざまな調査からも明らかです。マッキンゼーが調査した結果でも、DX人材育成を仕組み化している企業は、そうでない企業に比べてDXの成功率が2.4倍高いという結果が出ています。

　一方で、企業がDX人材を求めているのは目新しい話ではありません。もう4、5年、同じ状況が続いていると思います。では、日本企業がDX人材の育成・採用に本腰を入れて取り組んでいるかというと、企業によってかなり温度差があると感じています。

　たとえば、多くの経営者が「デジタルで会社を変えなければならない。しかし、人材がいない」といいます。では「どんな人材がいないのですか」と聞くと、解像度の高い回答は返ってきません。

　デジタルが分かり、変革マインドがあり、業務にも詳しく、リーダーシップも発揮できるスーパーマンのような人がいればたしかにいいでしょう。しかし、仮にそういう理想的なDX人材がいたとしても、「では、その人が何人必要なのですか」と聞くと、明確な答えは返ってこないのです。

　これはつまり、「自社にとってDX人材とは何か」を定義できていないということです。実際にIPAのDX白書2023でも、DX人材を定義できている日本企業は30％にすぎません（米国企業は68％）。かつ、育成への投資も米国企業に大きく後れを取っているのが現実です。


　つまり、「いない、いない」という声はあるものの、どんな人材がどれくらい必要なのかは明確ではなく、そこに対する投資も十分ではないのが、多くの日本企業の現状なのです。
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