記事 デザイン経営・ブランド・PR BMW・資生堂の事例も解説、デジタルOOH（Out Of Home）広告の最前線 BMW・資生堂の事例も解説、デジタルOOH（Out Of Home）広告の最前線 2019/07/18 「Out Of Home広告」とは、屋外広告や交通広告などの総称だ。世界最古にして最も普遍的なこの広告メディアも、今や「デジタルOOH広告」へと進化を遂げつつある。さらに近年は、データ活用によってクリエーティブな広告キャンペーンが続々誕生している。NTTドコモと電通が2019年2月に設立したデジタルOOH広告会社 LIVE BOARD 代表取締役社長 神内 一郎氏が、世界のデジタルOOH広告の最前線を語った。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoT市場は今後どうなる？ 急速に立ち上がるIoTセキュリティの「市場」と「懸念」 IoT市場は今後どうなる？ 急速に立ち上がるIoTセキュリティの「市場」と「懸念」 2019/07/17 新たなビジネス、知識、価値、サービス等の創出が期待されるIoT。もはや当たり前に聞くようになったキーワードだが、実際にはどのような市場が形成されているのだろうか。出荷台数ベースのIoT機器市場やIoTセキュリティ市場、マイクロコントローラーの市場など、IoT関連市場の今後の動きを詳しく分析する。
記事 人材管理・育成・HRM 社内政治で経営陣を動かす7つのポイント――データ分析を阻む「最大の壁」攻略法 社内政治で経営陣を動かす7つのポイント――データ分析を阻む「最大の壁」攻略法 2019/07/17 データ活用は企業経営における最重要課題の1つに位置付けられるまでになった。そのためには、データで得られた成果をもとに、組織に何らかのアクションを促さなければならない。しかし、こうした取り組みを阻む「抵抗勢力」が非常に多いことは組織人であればだれしも理解していることだろう。こうした中、求められているのが関係各所を動かすための「社内政治力」だ。ガートナー バイス プレジデント,アドバイザリの松本良之氏が、社内政治の意義ととともに、実践のための“攻略法”を解説する。
記事 デザイン経営・ブランド・PR マーケティングと機械学習は相性抜群、データサイエンティストが業務ごとに解説 マーケティングと機械学習は相性抜群、データサイエンティストが業務ごとに解説 2019/07/16 人工知能（AI）の手法の1つである機械学習。この機械学習に取り組み始めるのに最適なのは「マーケティング」業務であることをご存じでしたか？本稿では、データサイエンティストである中野高文氏が、BtoBマーケティングおよびBtoCマーケティングでの機械学習活用についても事例を交えながら教えます。リードの獲得や育成、アップセルや解約予測、また広告配信や顧客体験（CX）向上まで、機械学習を使えばどのようなことが実現可能になるのでしょうか。
記事 政府・官公庁・学校教育 Society 5.0で加速する「デジタルガバメント」、クラウドこそが成否の鍵だ Society 5.0で加速する「デジタルガバメント」、クラウドこそが成否の鍵だ 2019/07/12 IoTやAIなどの新たなデジタル技術の利活用は待ったなしの状況にある。そうした中、新たな社会の在り方として注目を集めるキーワードが「Society 5.0」だ。Society 5.0の到来により、社会はどう変わるのか。また、そのためにどのような変革が求められているのか。国内外の政府のデジタル化に深い知見を持つ、内閣官房の座間 敏如氏とアマゾン ウェブ サービス ジャパン株式会社 ワールドワイドパブリックセクター 執行役員 パブリックセクター統括本部長の宇佐見 潮氏の2名が、新しい未来と政府の今後の展望について語り合った。
記事 AI・生成AI 見据えるのは5年後、従業員全員を「データ人材」にするには今何をすべきか 見据えるのは5年後、従業員全員を「データ人材」にするには今何をすべきか 2019/07/12 AI活用の基礎となる、社内でのデータ活用の準備とリテラシー向上について説明してきた本連載。最終回となる今回は、データ分析・AI活用サービス企業mynet.aiで行った従業員向けのデータリテラシー向上の施策と、導入後に社内で起きた変化について、自社の例を用いて紹介しよう。
記事 コンプライアンス総論 セールスフォース、「銃火器の販売」業務では“利用禁止”に セールスフォース、「銃火器の販売」業務では“利用禁止”に 2019/07/12 セールスフォース・ドットコムが、同社のSaaSのサービスポリシーを更新し、銃や火器の販売を全世界的に禁止する条項を加えたことが明らかになりました。
記事 中堅中小企業・ベンチャー 日本の第4次産業革命のカギは中小企業である理由、その支援の実態は？ 日本の第4次産業革命のカギは中小企業である理由、その支援の実態は？ 2019/07/09 日本の企業においては、中小企業が全企業数の99.7％、全従業者数の70.1％という高い割合を占めています。この数値を見ると、第4次産業革命に向けた日本企業の取り組みの成否は、日本の大多数を占める中小企業にかかっているといえるでしょう。今回は、中小企業診断士であり、IVIのエバンジェリストでもある筆者が、日本の中小企業の第4次産業革命への対応とその支援について述べます。
記事 医療業界 “医療用ソフトウェア”審査が世界的に短期化、先進国と途上国、狙うべき市場はどっち “医療用ソフトウェア”審査が世界的に短期化、先進国と途上国、狙うべき市場はどっち 2019/07/09 人命を扱う医療業界において、ITが真価を発揮するには、各国で正しく許認可を受け、製品登録を行う必要がある。医薬品に対して各国で規制が行われているのはわかりやすいが、見落とされがちなのが、医療機器と、医療用ソフトウェアの規制の在りようだ。今、この2つの規制が各国で変化しており、先進国と発展途上国ではその違いが顕著だ。医療ITビジネスの注目すべき勝負ドコロをグローバルな観点でお教えする。
記事 AI・生成AI FiNC 代表取締役 CTOが考える「AIビジネスの発展に欠かせない人材」とは FiNC 代表取締役 CTOが考える「AIビジネスの発展に欠かせない人材」とは 2019/07/08 世界的にディープラーニングに関する取り組みが急速に進む中、グローバルから出遅れた日本企業に勝ち筋はあるのか──。国内No.1ダウンロード数のヘルスケアアプリを提供するFiNC Technologies 代表取締役CTO 南野 充則氏が、「日本ディープラーニング協会」最年少理事としての知見を交えながら、人工知能ビジネスにおける日本の現状と人材育成のポイントを解説した。
記事 次世代電池 エネルギー業界も直面する「GAFAに対する危機感」、デジタル化で何が変わるのか エネルギー業界も直面する「GAFAに対する危機感」、デジタル化で何が変わるのか 2019/07/08 世界では、IoT・AI・ロボットなどの技術革新により、第4次産業革命と言われるような経済のデジタル化が大きく進んでいる。エネルギー分野もその例外ではなく、デジタル化を進める数多くのアイデアが生まれており、この波にいかに乗るかが問われている。本記事では、エネルギー業界のデジタル化の流れを押さえるために、そのフロンティアであるシリコンバレーの歴史を紐解きつつ、その具体的な取り組みについて考えてみる。
記事 ルータ・スイッチ Interop展示から見えた5G後の未来、AI・ロボット・IoTはどう社会に溶け込んでいくのか Interop展示から見えた5G後の未来、AI・ロボット・IoTはどう社会に溶け込んでいくのか 2019/07/05 最先端ネットワークの祭典として知られる「Interop Tokyo」。今年で25年目を迎える本イベントは、計500社を超える企業・団体が参加。昨年よりも1万人も来場者が増え、15万5801人と大盛況のうちに幕を閉じた。ここでは本展示のほか、その併設イベントの内容も含めて、最新技術の動向とビジネス活用などで目を引いた展示について、厳選してレポートする。
記事 スマートフォン・携帯電話 ローコードや高耐久性デバイスなど、ガートナーが選ぶ重要モバイル技術10選 ローコードや高耐久性デバイスなど、ガートナーが選ぶ重要モバイル技術10選 2019/07/04 初代iPhoneが登場して10年超。今や企業がモバイルを活用するのは一般的になってきたが、モバイルテクノロジーの進化も目を見張るものがある。ガートナーのバイス プレジデント兼アナリストであるクリス・シルバ氏によれば、2023年までに新規デバイス／ウェアラブルへの投資の40％が、デジタル・ビジネスの成果に向けられると予測。「中でもエンドポイント技術がかなり重要」になるという。さらにシルバ氏は企業のビジネスをデジタル化するうえで重要なモバイルの新技術10点をピックアップ。それぞれについて解説した。
記事 経営戦略 迫る「2025年の崖」、国内外事例でみるDXの成功法則 迫る「2025年の崖」、国内外事例でみるDXの成功法則 2019/07/03 昨今、「DX（デジタル・トランスフォーメーション）」が話題だが、DXには現在の事業領域を根柢から覆し、新しいことにチャレンジしていく意味合いも含まれる。しかし、日本企業のDXに関する多くの取り組みはPoC（概念検証）に留まっているほか、DXを阻害する「2025年の崖」問題も立ちはだかる。どうすればDXを成功に導くことができるのか。ここでは海外、国内の事例を交えながら、成功の法則を紹介したい。
記事 量子コンピューター 【図解】量子コンピューター開発競争、日本の現状は？なぜ米中に負けないと言えるのか 【図解】量子コンピューター開発競争、日本の現状は？なぜ米中に負けないと言えるのか 2019/07/03 1 現在、欧米諸国とともに、日本でも従来型のコンピューターとは異なる仕組みで動作する「次世代コンピューター」の開発競争が巻き起こっている。その分野の1つが量子コンピューターだ。なぜ日本は量子コンピューター開発に挑むのか。経産省の担当者に聞いた。
記事 IT戦略・IT投資・DX マイクロソフトとオラクルで「クラウドの相互接続」可能に シングルサインオンもOK マイクロソフトとオラクルで「クラウドの相互接続」可能に シングルサインオンもOK 2019/07/03 マイクロソフトとオラクルは戦略的提携の下で、両社が運営するクラウドであるMicrosoft AzureとOracle Cloudの緊密な相互接続を行うと発表しました。
記事 流通・小売業界 AIを使いたい小売・流通業へ、データサイエンティストが教える機械学習活用法 AIを使いたい小売・流通業へ、データサイエンティストが教える機械学習活用法 2019/07/02 人工知能（AI）の概念の一部であり、トレーニングすることでコンピューター自身にタスクを学習させる「機械学習」。過去のデータからパターンを見つけ、予測分析に生かすことのできるこの技術は、さまざまな業界で活用されています。本稿では、DataRobotで小売・流通業をメインに担当するデータサイエンティスト・中野高文氏が、5つの業務にわたる事例を基に解説します。「小売×機械学習」の可能性とは？
記事 BPO・シェアードサービス 「人手不足でもDX実現」、この難題を解決する“外部人材”の正しい生かし方とは 「人手不足でもDX実現」、この難題を解決する“外部人材”の正しい生かし方とは 2019/06/28 今、あらゆる業種・業態で人手不足が深刻化している。特にデジタルトランスフォーメーション（DX）の実現に求められる人材は、社内に乏しいのが日本企業の実態だ。育成に時間がかかる以上、こうした人材は社外に求めざるを得ない。ところが、外部人材の管理・活用も限界を迎えつつある。このまま、優秀な人材が集まり、日々革新を続けているグローバル企業に侵食されるしか道はないのか。
記事 AI・生成AI 導入のハードル下げる「ロボットソフトウェア」、“素人”とロボットの距離は接近中 導入のハードル下げる「ロボットソフトウェア」、“素人”とロボットの距離は接近中 2019/06/28 人手不足や省人化のためにロボットを入れたい。しかしなかなかロボット導入は進まない。その理由の一つに、誰がどうプログラミングするのかという問題がある。また、ロボットをどの作業に入れるのかについて社内でイメージができていないというケースも少なくない。これらのハードルを崩すためにロボットメーカーやSIer各社が努力しており、ロボットを使いやすくするためのソフトウェア開発も進められている。今回は2つのトピックスを紹介する。
記事 AI・生成AI 「AIウイスキー」「AI俳句」も可能、人工知能が“発想と開発”を劇的に変える 「AIウイスキー」「AI俳句」も可能、人工知能が“発想と開発”を劇的に変える 2019/06/26 新商品開発に人工知能（AI）を導入することで、AIと協働して新たなアイデアを生み出すことはできないだろうか。たとえば、新たな商品をAIから提案されたらどうだろう。消費者の好み、ニーズ、これまでの販売数を加味し、その傾向を踏まえた商品を開発するのだ。我々は提案された多様な商品から選択し、さらにその上で創造力を発揮することにより、これまで以上に受け入れられる商品を生み出せるかもしれない。
記事 経営戦略 無印や村田製作所もコラボした“フィンランド・イノベーション”を支えるエスポー市 無印や村田製作所もコラボした“フィンランド・イノベーション”を支えるエスポー市 2019/06/26 世界最大級のスタートアップイベント「Slush」。その発祥地、フィンランドは今や欧州でも有数のイノベーションの地として知られつつある。そのフィンランドで首都ヘルシンキに次いで大きな都市がエスポー市だ。同市では地域のイノベーションのためのコミュニティ・エコシステム・プラットフォーム「エスポーイノベーションガーデン」が展開されている。エスポーイノベーションガーデンとはどんなシステムで、何が実現されているのか。エスポーマーケティング社の清水眞弓氏に話を聞いた。
記事 サーバ AI活用に必須のGPUサーバ、「第3の調達方法」を知っているか AI活用に必須のGPUサーバ、「第3の調達方法」を知っているか 2019/06/25 AIやディープラーニングは、さまざまな領域での活用が期待されている。しかし、これらをフル活用しようとすると、それ相応のマシンスペックが必要になる。特にディープラーニングでは、求められる認識精度が高いレベルであればあるほど、ハイスペックなGPU搭載マシン（以下、GPUサーバ）の利用が必須となる。マシンの調達に際し、自社購入あるいはクラウドサービス利用かを検討するだろうが、どちらにも一定のリスクが存在する。そこで本稿では“自社購入”“クラウド利用”のそれぞれの特徴を考察し「第3の調達方法」を紹介する。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング 【事例で学ぶ】BI失敗あるあるは「アクセス解析」で改善できる 【事例で学ぶ】BI失敗あるあるは「アクセス解析」で改善できる 2019/06/25 BIツールなどのデータ分析ダッシュボードは、組織の意思決定に必要であるが、肝心なのは“導入後”だ。「AIドリブンな組織を作る5ステップ」の第4回では、ダッシュボードを利用するユーザーからのフィードバックの収集方法と、ダッシュボードを改善して利用率を向上させる方法について、当社（mynet.ai）の取り組みを踏まえて紹介する。利用率改善には“ユーザーの声を聴くこと”だけが大事だと考えている方にはぜひ読んでほしい。
記事 製造業界 CASEで一気に増えた「車載カメラ」、ハッキングされる危険性は？ CASEで一気に増えた「車載カメラ」、ハッキングされる危険性は？ 2019/06/25 画像認識や音声認識の分野でディープラーニングの活用は確実に進んでいる。顕著なのは製造業や自動車業界で、特にCASE時代の自動運転やADAS（高度安全運転支援システム）機能において、画像認識の応用範囲が広がりつつある。必然的にカメラを多数搭載する自動車が増えており、各種制御を担っている。これらの車載カメラのセキュリティについて考えてみたい。
記事 人材管理・育成・HRM ファーウェイの次は“クルマ”が危うい、中国コネクテッドカー構想が米につぶされる ファーウェイの次は“クルマ”が危うい、中国コネクテッドカー構想が米につぶされる 2019/06/24 世界最大の次世代5G通信機器メーカーである中国の華為技術（ファーウェイ）を安全保障上のリスクとみなし、同社と米企業や海外企業が取引できないようにする禁輸措置やさらなる脅しを次々と繰り出す米トランプ政権。米国製の技術や部品を禁輸にすることで、中国企業やその取引先を瞬殺できる「経済的な武器」の威力が世界に示された。ますます米中貿易戦争が激化する中、米国の次のターゲットになるのは、急速に世界市場に進出を始めた中国車ではないか――。その理由を以下に示す。
記事 AI・生成AI ANAとJALも採用予定の「顔認証技術」、一方米国では規制が進むワケ ANAとJALも採用予定の「顔認証技術」、一方米国では規制が進むワケ 2019/06/20 本連載では、ITトレンドから毎回ホットなキーワードを取り上げ、その最新動向とともに筆者なりのインサイト（洞察）や見解を述べたい。第17回に取り上げるキーワードは「顔認証技術」。特にこの技術の利用の広がりについて、NECの先行事例を挙げながら考察してみたい。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「空回り」せず、顧客体験（CX）を企業戦略に落とし込んでいく方法 「空回り」せず、顧客体験（CX）を企業戦略に落とし込んでいく方法 2019/06/19 近年、急速に注目を集めているキーワードが「カスタマー・エクスペリエンス（CX）」である。「顧客体験」と訳されるCXは、これからの企業が最も重視すべきテーマとなりつつある。ただし、「CXとは何か」を十分に議論・認識せず「CXの向上」に取り組んでいる企業も少なくない。ではどうすれば良いのか──。自身の経験を基に昨秋『CX戦略』を著した野村総合研究所 田中達雄氏と、CXプラットフォーム「KARTE」を提供するプレイドの代表 倉橋健太氏に「CXの本質」を聞いた。
記事 製造業界 エッジAIとは何か？ なぜクラウドではなく「現場近く」でのAI活用が必要なのか エッジAIとは何か？ なぜクラウドではなく「現場近く」でのAI活用が必要なのか 2019/06/17 現場に近いデバイス（エッジデバイス）に人工知能（AI）の学習モデルを実装し、異常判定を下したり、予兆保全を行ったりする「エッジAI」が注目を浴びている。最近ではさらに一歩進んで、エッジ側で学習モデルから予測までの処理が完結できるソリューションも登場してきた。なぜクラウドではなく、エッジで処理する必要があるのか。従来からあるクラウドAIとエッジAIの違いは何か。
記事 人材管理・育成・HRM 約半数が“2年以内に辞めたい”──「ミレニアルの意識調査」デロイトが発表 約半数が“2年以内に辞めたい”──「ミレニアルの意識調査」デロイトが発表 2019/06/17 5月28日、デロイト トーマツ コンサルティングが「ミレニアル年次調査2019」を発表した。今回で8回目となる「ミレニアル年次調査」は、同社が42カ国のミレニアル世代と10カ国のZ世代を対象に行った調査である。調査発表会では、まずグローバルの傾向、日本の傾向について説明し、最後に同社 執行役員のキャメル・ヤマモト氏がいま企業の人材活用に何が求められているかを語った。
記事 ロボティクス GROOVE X 林要氏：「しゃべらないし役に立たない」ロボットが海外で大絶賛された理由 GROOVE X 林要氏：「しゃべらないし役に立たない」ロボットが海外で大絶賛された理由 2019/06/14 2018年12月、家族型ロボット「LOVOT[らぼっと]」がGROOVE Xから発表された。GROOVE Xは、かつてソフトバンクロボティクスの「Pepper」のプロジェクトメンバーだった林 要氏が2015年に立ち上げた企業だ。累計87.5億円の資金調達、約3年半の歳月を重ねてLOVOTは完成した。このロボットは、人間の業務を自動化したり危険な作業を代替してくれるものではない。あえて言えば、“役に立たない”。しかしこの“役立たず”なロボットは、2019年1月に開催された世界有数の家電見本市「CES」において世界の350社以上のメディアから取り上げられ、現地でも人気を博した。その理由を林氏に尋ねた。
