記事 その他 7割がなぜか「業務効率化」を期待…国内調査でわかったフィンテック導入の課題 7割がなぜか「業務効率化」を期待…国内調査でわかったフィンテック導入の課題 2020/01/21 KPMGコンサルティングと慶應義塾大学FinTEKセンターは2019年、日本国内の上場企業を対象にフィンテックの取り組み状況を共同調査し、その結果を冊子「FinTech Initiative 2030」にまとめた。その調査結果からは、日本国内企業のフィンテック導入に関する意識の差や落とし穴が明らかになった。
記事 ロボティクス ダムの科学、施工や保守にドローンやロボットはどう活用されているのか？ ダムの科学、施工や保守にドローンやロボットはどう活用されているのか？ 2020/01/21 日本は雨が多く、国土の約75％を山地が占めているため、大雨が降れば洪水、雨が降らなければ渇水という極端な状況になりがちです。これを防ぐのが「ダム」の大きな役割の1つです。この記事では『ダムの科学』を上梓した一般社団法人 ダム工学会 近畿・中部ワーキンググループのメンバーが、ダムの施工や保守でICT（情報通信技術）やドローン、ロボットがどう活用されているのかを紹介します。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス 無料の衛星データでビジネスが変容？さくらインターネットが宇宙への道を整備するワケ 無料の衛星データでビジネスが変容？さくらインターネットが宇宙への道を整備するワケ 2020/01/20 人工衛星で取得できるデータ、「衛星データ」。個人や一法人ではなかなか取得が困難なデータだが、現在国で保有している衛星データの多くが「Tellus（テルース）」というプラットフォームで無料公開され、2次利用も可能なことを知っているだろうか？経済産業省事業として、現在Tellusを運営しているさくらインターネットに話を聞いた。衛星データはビジネスにどう生かせるのか、Tellusで何ができるのか、そしてなぜサーバ事業者のさくらインターネットが取り組んでいるのか。自社が「宇宙ビジネス」に参入するきっかけは、すでにそこにある。
記事 AI・生成AI “内部不正”に備え情報漏えいを防げ、 「ゼロトラスト」にはどんな環境が必要なのか？ “内部不正”に備え情報漏えいを防げ、 「ゼロトラスト」にはどんな環境が必要なのか？ 2020/01/20 個人情報や機密情報の漏えい事件・事故が後を絶たない。背景には、情報が“金になる”現実と、特別なスキルがなくても容易にサイバー攻撃できるようになった環境の変化がある。それだけ情報を守る側は不利になっている。こうした時代には、従来の延長線上でセキュリティ対策を考えても限界がある。ヒトもモノも信頼できないという前提で、まったく新しいアプローチが求められている。その具体策を考える。
記事 その他 これからは「スーパープラットフォーム」がカギ、日銀に聞くフィンテック動向 これからは「スーパープラットフォーム」がカギ、日銀に聞くフィンテック動向 2020/01/20 金融サービスの向上や持続的成長を目的に、決済機構局に「FinTechセンター」を設置した日本銀行。前回の同センター長 副島 豊 氏へのインタビューでは、フィンテックによってマネーという概念が急速に変容してきていること、新しいマネー（ネオ・マネー）の登場が伝統的な決済インフラ構造の再検討をもたらしつつあることを聞いた。後編では話題を転じて、日銀FinTechセンターの役割や活動内容についてお聞きするとともに、「金融EDI（ZEDI）」「スーパープラットフォーム」「DevOps」といった最近のフィンテック・ビジネスのトレンドを俯瞰してもらった。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ バイトダンスとはいかなる企業か？ Tiktok運営、株価8兆円のユニコーンはいつ上場するか バイトダンスとはいかなる企業か？ Tiktok運営、株価8兆円のユニコーンはいつ上場するか 2020/01/17 CBinsightが2019年1月に発表した「メガユニコーン」リストで堂々の世界一位に輝いた企業が中国の「バイトダンス（ByteDance）」です。この名前を聞いてピンとくる人はあまりいないでしょうが、動画投稿アプリの「TikTok（ティックトック）」やニュースアプリの「Toutiao（トウティアオ）」を運営していると聞けば分かる人も多いのではないでしょうか。2018年11月の評価額は780億ドル（約8兆円）、なぜそこまで高い評価を受けているのか。今回は2020年の上場も噂される同社の謎に迫ります。
記事 システム開発ツール・開発言語 GAFAも難航のヘルスケア最大の余白、“「不遇の死」の要因1位”を誰が解決するのか？ GAFAも難航のヘルスケア最大の余白、“「不遇の死」の要因1位”を誰が解決するのか？ 2020/01/16 前編の記事では、GAFAとAIベンチャー100の取り組みの中から、ヘルスケア領域のビジネストレンドを俯瞰（ふかん）した。GAFAがユーザーとの接点と膨大なデータを活用して、ヘルスケアのプラットフォームを構築しようとしているのに対して、AIベンチャーは、特定領域を深堀したAIソリューションを構築しようとしている。こうした企業が、米国だけでも300兆円ともいわれるヘルスケア領域の覇権をめぐり、2020年代にしのぎを削っていくだろう。しかし、上記の企業の取り組みは、あくまで現在において顕在化しているトレンドである。2020年代に起こるであろう、非連続な潮流とはなんだろうか？ 後編では、その潮流を、ヘルスケアの根源的な課題から、予測してみたい。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 2020年、企業がまずやるべきこと5つ 「変革」するには最後のタイミングか？ 2020年、企業がまずやるべきこと5つ 「変革」するには最後のタイミングか？ 2020/01/16 いよいよ2020年に入り、待望の「オリンピック／パラリンピックイヤー」が始まった。とはいえ企業にとって、2020年はそう浮かれているわけにもいかない年だ。企業が今後の生き残りを賭け、変革するためには、いくつかの点で“節目となるタイミング”と言えるからだ。ここでは企業が2020年以降、持続的な成長のために、どんな課題を解決していかなければならないのか、5つの観点から紹介していこう。
記事 その他 日本IBM 加藤洋 専務に聞く、金融機関が既存資産を生かしつつデジタル競争に勝つ方法 日本IBM 加藤洋 専務に聞く、金融機関が既存資産を生かしつつデジタル競争に勝つ方法 2020/01/15 昨今、金融機関ではデジタルによって事業構造そのものを見直す「デジタル・トランスフォーメーション（DX）」の取り組みが本格化している。金融のデジタル化の最前線で取り組みを続けるIBMは、現在、金融業界で起きている “地殻変動”をどのように捉え、どのような“解”を提供していくのか。日本アイ・ビー・エム（以下、日本IBM） 専務執行役員 グローバル・ビジネス・サービス事業本部 本部長 加藤 洋氏に話を聞いた。
記事 医療業界 2020年代は「ヘルスケア」が世界の主戦場になるこれだけの理由 2020年代は「ヘルスケア」が世界の主戦場になるこれだけの理由 2020/01/14 激動の2010年代が終わり2020年代に突入した。米国最大手のベンチャー・キャピタル、a16z（アンドリーセン・ホロウィッツ）が予言したように、2010年代は「ソフトウェアが世界を飲み込んでいく」時代だった。スマートフォンが爆発的に普及し、ソフトウェアは人々の生活の隅々にまで入り込んだ。この時代に覇権を握ったのは、米国のGAFAをはじめとするテック・ジャイアントたちであった。では、2020年代はどのような時代になるのだろうか？ a16zは2019年、「ソフトウェアは世界を飲み込み尽くした。次は、ヘルスケアだ」と新たな予言をした。この新たな予言を導きの糸として、2020年代の来るべきヘルスケアビジネスの潮流について、分析をしていきたい。（2020年1月初版公開、2020年12月更新）
記事 農業・漁業・林業・畜産業 まさにインターネット・オブ・アニマル、「豚にも顔認証」の時代がやってきた まさにインターネット・オブ・アニマル、「豚にも顔認証」の時代がやってきた 2020/01/14 中国は世界最大の豚肉生産国だ。しかし養豚業は近代化が追いついておらず、生産性は悪いうえに、感染症にも弱い。特にアフリカ豚コレラの流行で、中国の養豚業は危機に陥っている。この現状を変えようとしているのが、アリクラウド、京東農牧、網易などのテック企業のトッププレーヤーたちだ。「豚の顔認識技術」の開発を手始めに、豚舎にセンサー類を設置し、バイタル、行動などのデータを取り、これを機械学習させて健康や肉質を管理する試みを進めている。まさに、IoA（Internet of Animals）やAI養豚とも言うべき仕組みの構築を始めているのだ。
記事 製造業界 東芝 最高デジタル責任者 島田太郎氏が説く「いま必要な変化」、見習うべきは中国OMO 東芝 最高デジタル責任者 島田太郎氏が説く「いま必要な変化」、見習うべきは中国OMO 2020/01/14 GAFAを始めとする巨大IT企業が大きく伸長し、世界のトップに名を連ねた2010年代。かつてモノづくりの力で世界を驚かせた日本企業にとっては“冬の時期”だったと言えるかもしれない。しかしまだ挽回の道は残されている。東芝 最高デジタル責任者である島田 太郎氏が、その方向性を、自社の具体例とともに示した。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 オフショア開発は東南アジアから東欧へ？IT立国ベラルーシの秘めたポテンシャル オフショア開発は東南アジアから東欧へ？IT立国ベラルーシの秘めたポテンシャル 2020/01/10 日本企業のオフショア開発委託先といえば、これまで中国やインド、ベトナムなどのアジアが中心だった。しかし国として急激に成長する中で平均給与は上昇し、かつてほどは価格優位性を実感しにくくなっているのも事実だ。そこで注目したいのがヨーロッパ最後の独裁国家、東ヨーロッパに位置する内陸国、ベラルーシだ。ベラルーシは隠れたIT立国として「東欧のシリコンバレー」とも呼ばれ、欧米からは優秀なオフショア開発先として知られる。国による大胆なIT優遇策を受けてその技術力を高めるベラルーシの実態を本稿ではお伝えする。日本の読者が、ベラルーシに興味を持つきっかけになれば幸いだ。
記事 業務効率化 いつも多忙な「古い人事」が、経営を支える「新しい人事」に生まれ変わる秘策 いつも多忙な「古い人事」が、経営を支える「新しい人事」に生まれ変わる秘策 2020/01/10 人手不足の時代、人材を採用し、育成する人事担当者の責務は増すばかりだ。だが現実に目を向けると、目の前の問い合わせ対応やオペレーション業務などに手一杯で、本来すべき業務を遂行する余裕がないのが実情ではないだろうか。煩雑なオペレーションを削減し、“事業目線で経営戦略に貢献する”人事部門を実現するためには、どのような取り組みが求められているのか。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 「東欧のシリコンバレー」、その正体 1人あたりソフトウェア輸出額は日本の7倍 「東欧のシリコンバレー」、その正体 1人あたりソフトウェア輸出額は日本の7倍 2020/01/09 日本人にとってなじみのない国、ベラルーシ。ベラルーシといえば「旧ソ連の独裁国家」、「美男美女大国」と連想される方もいるかもしれない。あながち間違ったイメージではないが、そこにもう1つエッセンスを加えたい。それは「東欧のシリコンバレー」である。ベラルーシはその歴史的背景から理数系（STEM系）人材が多く、エストニアの次の隠れたIT大国として注目度が高まりつつある。だが現状、ベラルーシに関する日本語の情報は非常に乏しく、日本における認知度も低い。本稿でベラルーシのIT事情、東欧のシリコンバレーと呼ばれる理由について紹介していく。
記事 ERP・基幹システム 日立の中核企業が自社で試した「2025年の崖」の越え方とは 日立の中核企業が自社で試した「2025年の崖」の越え方とは 2020/01/09 日立ハイテクグループの中核企業である日立ハイテクノロジーズが、ERPの更新を機に全社を挙げてデジタル化に取り組んでいる。老舗の製造大手が「2025年の崖」にいち早く対応し、デジタルトランスフォーメーション（DX）に挑んでいる格好だ。その背景とプロセスについて、同社 デジタル推進本部 理事 本部長 酒井 卓哉 氏が語った。
記事 製造業界 デンソーが明かす、なぜ自動運転の技術開発に「ゲーム開発基盤」が役立つのか デンソーが明かす、なぜ自動運転の技術開発に「ゲーム開発基盤」が役立つのか 2020/01/08 人手不足や高齢化が進み、さらに「所有」から「共有」へと消費者意識が変わる社会において、自動車のあり方は大きく様変わりすると予想されている。そこで鍵を握るのがADAS（先進運転支援システム）と、それを進化させたAD（自動運転）だ。自動車関連メーカーやIT企業までもが、こぞってAD/ADASの開発競争に身を投じている。こうした状況において今、ゲーム業界の技術がにわかに注目を集めているという。それはなぜか。
記事 IT戦略・IT投資・DX サイオス×IBM：すべての企業がIT企業へ。クラウドやOSSに振り回されないためには？ サイオス×IBM：すべての企業がIT企業へ。クラウドやOSSに振り回されないためには？ 2020/01/08 デジタル・トランスフォーメーション（DX）に取り組む企業が増えるとともに、クラウドやオープンソースソフトウェア（OSS）の活用も加速している。しかし、IT人材不足が叫ばれる昨今、複雑化するITインフラの保守・運用のために、多種多様な技術に精通した人材をすべて“自前”で確保・育成するのは難しくなる一方だ。企業は進化を続けるテクノロジーとどう向き合えばよいのか。サイオステクノロジー代表取締役社長の喜多 伸夫氏と執行役員の黒坂 肇氏、日本アイ・ビー・エム（IBM） 執行役員 渡辺 公成氏と理事 谷地 秀信氏に聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM 東大のAI人材育成機関では何を教えているのか？ 「AI人材不足」を解消するには 東大のAI人材育成機関では何を教えているのか？ 「AI人材不足」を解消するには 2020/01/08 米中を代表とするAI先進国に大きく後れているとされる日本。その危機感は、政府はもちろんのことITベンダー各社も非常に強い。特に問題となっているのが、AI（人工知能）人材の不足だ。こうした中、東京大学が設立した「東京大学エクステンション」が注目を集めている。同社が2019年4月に開校したデータサイエンススクールの狙いは何か。AI人材育成の最前線をレポートする。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 絵巻「一遍聖絵」から見えたオフィスの未来は“遊行” 絵巻「一遍聖絵」から見えたオフィスの未来は“遊行” 2020/01/07 1 2019年秋、神奈川県藤沢市にある時宗の総本山、清浄光寺（遊行寺）の宝物館にて、特別展「真教と時衆」が開催され、時宗の宗祖一遍の生涯を描いた国宝「一遍聖絵」や二祖他阿真教にかかわる名宝の数々が公開された。日本中世美術史を専門とする東京大学大学院 人文社会系研究科 准教授の髙岸輝氏と、建築家の小堀哲夫氏が遊行寺宝物館を訪れ、「一遍聖絵」を見ながら、人間の生き方、そしてこれからの働き方と働く環境について語り合った。
記事 セキュリティ総論 AI攻撃には「AI」で対抗せよ。「東大超え」OISTが実施するセキュリティ対策とは？ AI攻撃には「AI」で対抗せよ。「東大超え」OISTが実施するセキュリティ対策とは？ 2020/01/06 ITシステムに対する脅威は、近年、ますます巧妙かつ高度になり、セキュリティ対策も難しくなっている。「質の高い論文の割合が高い研究機関ランキング」で、東京大学を上回り日本トップになった沖縄科学技術大学院大学（OIST）は、AIを活用した最新のセキュリティ対策ツールを多層的に導入することで、安定したセキュリティ基盤を実現した。ここでは、OISTの具体的な成功事例と、セキュリティ対策ツールの導入ポイントについて紹介しよう。
記事 IT戦略・IT投資・DX 課題先進国日本のスマートシティ動向、高松や阿蘇、川崎など4事例を紹介 課題先進国日本のスマートシティ動向、高松や阿蘇、川崎など4事例を紹介 2020/01/06 都市におけるさまざまな課題の解決を図るとともに快適で高い利便性を目指したスマートシティへの取り組みについて、NECが最新動向を説明した。高松や阿蘇、川崎、加古川など4つの事例から何が見えてくるのだろうか。
記事 AI・生成AI 連載：図でわかる3分間AIキソ講座 連載：図でわかる3分間AIキソ講座 2020/01/01 3 ビジネスの世界では、当たり前に飛び交うようになった人工知能（AI）という言葉。「知っているようで、本当はよく分かっていない」──そういった人は多いのではないでしょうか。ここでは、AIの基礎をやさしく解説します。
記事 BPM・ビジネスプロセス管理 RPAの“真のメリット”を企業全体で享受するには？ 「コツと留意点」を解説 RPAの“真のメリット”を企業全体で享受するには？ 「コツと留意点」を解説 2019/12/27 「働き方改革」などが追い風となり、業務自動化に関するニーズが拡大している。その中でも注目を集めているのがRPA（Robotic Process Automation）だ。日本国内でも普及が進んでおり、適用範囲の拡大に取り組む企業も出てきている。だがRPAの真価を発揮できている企業はまだまだ少ない。RPAから最大の価値を引き出すための活用方法と、それを実現するためのポイントおよび今後RPAを使い続けるための留意点を解説する。
記事 Wi-Fi・Bluetooth 5Gのビジネス活用、ガートナーが指南するデジタル戦略への3つの組み込み方 5Gのビジネス活用、ガートナーが指南するデジタル戦略への3つの組み込み方 2019/12/26 次世代のビジネス、さらに社会の基盤として世界中で注目を集める「5G」。ガートナーの調査によれば、5Gに関心を示す企業は全体の約75％にも達するという。では企業は5Gをデジタル戦略にどう組み込めばよいのか。また、実際に活用の検証に着手した企業の割合はどのぐらいいるのか。ガートナー バイス プレジデント,アナリストの池田武史氏が5Gの特性や技術動向について説明するとともに、企業が本格的にビジネス活用を進めるうえで押さえておくべきポイントについて解説する。
記事 製造業界 SCADAとは何かをやさしく解説、1枚の図でわかる「4つの機能」 SCADAとは何かをやさしく解説、1枚の図でわかる「4つの機能」 2019/12/25 5 「世界の工場」が中国や東南アジアに移るにつれ製造業の競争は激しさを増し、コンマ数％レベルの効率アップや人件費を極限まで減らすために「作業員ゼロ」まで求められるようになりました。先進国においては老朽化・複雑化するインフラに対する管理コストも大きな負担となり、製造やインフラに関わる管理システムの効率化は喫緊の課題となっています。こうした状況で注目を集めているのが産業監視制御システム「SCADA」という技術です。大規模で複雑な製造ラインやインフラ監視を1つの端末で行えるSCADAについて、やさしく説明していきます。
記事 製造業界 日本製造業の勝ち筋は“光・量子”にある？ 具体化するCPSプロジェクトが目指す現実解 日本製造業の勝ち筋は“光・量子”にある？ 具体化するCPSプロジェクトが目指す現実解 2019/12/24 国家重点プログラムとして内閣府が主導する「戦略的イノベーション創造プログラム」（SIP）の第二期課題「光・量子を活用したSociety 5.0実現化技術」公開シンポジウム2019が先ごろ開催された。パネルディスカッションでは「光・量子技術の研究と実装化された社会の姿について」をテーマに、日本が推進するSociety 5.0時代を支える光・量子技術の社会的なインパクトについて、本SIP課題のプログラムディレクターや業界の識者が熱い議論を交わした。日本が長年積み重ねてきた研究の成果が、いよいよ世界を揺らそうとしている。
記事 製造業界 「業界をまたいだDXを」八子知礼氏に聞く、DX推進の次世代ビジネスモデルへの挑戦 「業界をまたいだDXを」八子知礼氏に聞く、DX推進の次世代ビジネスモデルへの挑戦 2019/12/23 ここ数年、IoTへの取り組みをはじめ、製造業のデジタル・トランスフォーメーション（DX）への注目が高まる一方、プロジェクトがなかなかスタートできなかったり、PoCで終わったり、プロジェクトがとん挫したり、あるいはプロジェクトでの成果に疑問を投げかけられることも増えてきた。こうした状況に一手を打とうと立ち上がったのが、ウフル IoTイノベーションセンター長で、このたび「INDUSTRIAL-X（インダストリアル・エックス）」を立ち上げた八子知礼氏だ。八子氏にDXの現在地、そしてこれをどう変えていこうと考えているのか、話を聞いた。
記事 市場調査・リサーチ 2020年のCIOの「アジェンダ」、1000名調査でわかったデジタル化適合の3つの分かれ目 2020年のCIOの「アジェンダ」、1000名調査でわかったデジタル化適合の3つの分かれ目 2019/12/19 ITの技術革新を背景に世の中の変化が加速し、先行きを予測する難度は増す中、企業には、より適切かつ多様な変化対応が求められている。もしも、それが難しければ競合他社に先行を許し、最悪の場合には市場から退場を迫られる。では、転換期の勝者となるために、CIO（最高情報責任者）はどう変化に臨めばよいのか。ガートナー バイス プレジデント アナリストの藤原恒夫氏が、CIOが今後、優先的に取り組むべき課題について論じる。
