記事 IT戦略・IT投資・DX サイバーエージェント流「投資効率を最大化」するストレージ戦略とは? 2022/02/10 クラウドシフトが進んでいるが、パブリッククラウドではなく、プライベートクラウドを選択する企業も数多く存在する。最新リージョン公開から3年が経つサイバーエージェントでは、プライベートクラウドの進化と共に、新たに見えてきた効率的な運用方法や課題があるという。同社のストレージ基盤がどのように変化してきたのか、また最新リージョンの具体的な製品構成や戦略がどのようなものか、知念 洋樹氏が明かした。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 負担が大きい「ゼロトラスト」でいいのか? 新基準「SASE」の現場が喜ぶ運用体制とは 2022/02/10 セキュリティ部門にとって2021年は、増加するテレワークと新しいサイバー攻撃への対応に追われた年ではなかっただろうか。クラウドの利用も加速度的に進み、新しいセキュリティ概念を導入する企業も増えている。その結果、導入した企業・しなかった企業でのセキュリティ格差が目立ってきた。2022年も働き方変革は続くと想定される中、この格差を広げないために何が必要なのかを検討したい。
記事 製造業界 製造業の未来「メタモビリティ」「メタファクトリー」とは?現代自動車が明かした未来 2022/02/09 1月初旬に米ラスベガスで開催された世界最大のテクノロジー見本市「CES」で韓国の現代自動車が行った記者会見は、自動車産業の枠を超えたユニークな内容だった。「メタモビリティ」という新しい概念を掲げ、ロボットを組み込んだ新たな交通エコシステムを築くという。また、ボストンダイナミクスやマイクロソフトとの提携により、ロボットとAI、VRプラットフォームを使って「メタファクトリー」と呼ばれるメタバース技術を用いた生産体制の確立も目指す。製造業全体に大きな影響を与え得る同社の取り組みの概要とその可能性をお伝えしよう。
ホワイトペーパー 業務効率化 東京電力エナジーパートナー事例:顧客満足度90%超? Zendeskと共に進めたDXとは 2022/02/09 東京電力エナジーパートナーは東京電力グループの事業会社で、電気・ガス小売事業を担っている。2016年、電力の小売全面自由化により競争が激化したこともあり、サービスをさらに充実すべく、2019年7月にオペレーション部門の業務変革を推進する専門組織を発足した。同部門が顧客体験向上のために取り組んだのが、クラウド型のカスタマーサポート・サービス管理システムの導入だ。それまでは、サポートチャネルが電話しかなく、顧客から問い合わせがあっても待たせてしまったり、さらに自由化以降の対応業務が複雑化したことで、オペレーターの負担も増していた。だが同社は、さまざまなシステムとZendeskを連携させながらカスタマーサポートシステムを構築。それにより、オペレーション効率は2倍、顧客満足度は1.3倍に向上し、満足度は90%を超えたという。本書は、同社がどのようにシステム構築を進めていったか経緯を紹介する。
ホワイトペーパー CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 顧客行動が急変、今すぐ検討すべきカスタマーエクスペリエンス戦略 2022/02/09 新型コロナウイルス後、顧客の行動は急速に変わった。たとえば、LINEやFacebookなどのメッセンジャーアプリを正しく使った企業への問い合わせ数は2倍に増加した。一方、回答をより短時間に求め、かつ問題を自己解決したいと考える顧客が増えた。さらに、顧客の80%は期待どおりのカスタマーサービスを受けられなかった場合、別の企業に乗り換えると回答している。こうした変化に迅速に対応しなければ、企業は急速に顧客を失うことになるだろう。本資料では、2021年の顧客行動の変化に対応するためのカスタマーエクスペリエンス戦略を解説する。戦略を成功に導く3つの柱と、実践すべき8つのベストプラクティスを確認し、今すぐ取り組みを開始したい。
ホワイトペーパー 業務効率化 ビジネスシーンで利用広がる「タクシー配車アプリ」、その業務効率化の効果とは? 2022/02/09 ビジネスシーンにおいてタクシー配車アプリを利用する機会が増えている。従来であればタクシー移動を利用する場合、タクシーがなかなか捕まらず無駄に時間を浪費したり、経費精算が煩雑になってしまうなどの効率面での課題や、タクシーの不正使用などのガバナンス面での課題もあったが、タクシー配車アプリを利用することでそれらを解決することも可能となる。本資料は、配車手配をスムーズに行い、経費精算の可視化・効率化も実現するタクシー配車アプリを紹介する。
ホワイトペーパー システム開発総論 生産性が平均37%向上、開発ライフサイクルを加速するプラットフォーム 2022/02/09 市場への早急なサービスのリリースが求められる昨今、多くの企業で開発ライフサイクルの迅速化が進められている。エンジニアがコードを効率よく速やかに構築し、リリースするには、さまざまなチームと連携し、コードのデプロイやインシデント管理を行い、デリバリーパフォーマンスを高める必要がある。そのカギとなるのが、メンバーの情報を見える化し、コラボレーションを実現するツールの存在だ。経営コンサルティング企業のマッキンゼーによると、開発者の速度が高い企業の業績は、通常の企業の4~5倍を上回り、DORA(DevOps Research and Assessment)の調査でも、最高の成果を出しているエンジニアが、使いやすいツールを利用している確率は1.5倍であるという。本書は、具体的にツールをどのように活用し、開発ライフサイクルを加速していくか解説する。
記事 ストレージ ストレージの第一人者が語るデータシェアの可能性、東北で芽吹くスーパーシティとは? 2022/02/09 デジタル技術の発達によって日々膨大なデータが生成され、その量や種類は年々増している。それらのデータをいかに有効に活用するかが、DX(デジタルトランスフォーメーション)実現の鍵を握っている。東北大学 電気通信研究所 ブロードバンド工学研究部門 教授の田中陽一郎氏が、“DXの原点”と語る「データシェア」(データの共有)の重要性と、これからのストレージ基盤の果たす役割について、東北大でのプロジェクト例を交えながら解説した。
記事 クラウド AWS IAMとは何か?クラウドで重要な認証・認可の基礎を理解する 2022/02/09 クラウドでは、オンプレミス以上に、誰が、どの操作をできるのかといった設定を慎重に行う必要があります。この誰が、どの操作を、という管理は認証・認可の管理になりますが、AWS(Amazon Web Services)ではAWS IAM(Identity and Access Management)というサービスで設定を行います。ここではIAMの概要を図解するとともにその機能をわかりやすく解説していきます。
記事 インボイス・電子帳票 2年の猶予が設けられた「改正電子帳簿保存法」に、なぜ“今すぐ対応”すべきなのか 2022/02/08 2022年1月に施行された改正電子帳簿保存法により、電子取引における国税関係書類の電子データの保存が義務付けられる。ただし、システム改修などが間に合わないとの声が多く、企業の準備期間の短さもあったことから、2年間の猶予措置が取られた。しかし、2023年10月にはインボイス制度への対応という、さらなる難題も控えており、ゆっくりと構えていられない状況である。とはいえ、突貫工事で対応するのも得策ではない。本稿では、この猶予期間内に進めたい効果的な電子取引対策について考える。
記事 その他 2022年のETFはどうなる? 記録破りの2021年は何が起きていた? 専門家が解説 2022/02/02 2021年はETF(上場投資信託)にとって記録的な年だった。米モーニングスターのETFリサーチ担当グローバルディレクターが、昨今のETF動向を解説するとともに、2022年はETFに何が起こると予測しているのか見解を示した。
記事 セキュリティ総論 “脱VPN”した先にある「ZTNA(ゼロトラストネットワークアクセス)」を徹底解剖 2022/02/01 コロナ禍を機に急速に拡大したリモートワーク。現在多くの企業では、リモートアクセスサーバ(RAS)とリモートアクセスVPNによる環境を導入している。このリモートアクセスVPNを標的とするサイバー攻撃が急増しており、そのセキュリティの確保が急がれている。そこで注目されているのが「ゼロトラストネットワークアクセス(ZTNA)」だ。今後のリモートワーク環境の標準としても期待が集まるZTNAとは、どんなものだろうか。
記事 AI・生成AI 味の素や出光、パイオニアの最高デジタル責任者が語る「CDOの役割」とは? 2022/01/28 デジタルトランスフォーメーション(DX)推進は多くの企業で重要な経営課題となっているが、鍵を握るのが「最高デジタル責任者」の存在だ。創業70年以上の「老舗企業」でのCDOは、自らの役割をどのようにとらえ、プロジェクトを前進させているのか。味の素 取締役 代表執行役副社長 Chief Digital Officer(CDO)の福士博司氏、出光興産 デジタル・DTK推進部 執行役員 CDO・CIO情報システム管掌(情報システム部) デジタル・DTK推進部長の三枝幸夫氏、パイオニア モビリティサービスカンパニーCMOの石戸 亮氏、ビズリーチ 代表取締役社長の多田洋祐氏(モデレーター)がCDOの役割とDX推進組織を立ち上げ、運営する方法について議論した。